その文字列検索、std::string::findだけで大丈夫ですか？【Sapporo.cpp 第8回勉強会（2014.12.27）】Hiro H.
艦隊これくしょんの通信がとてもじゃないけど見てられない
その文字列検索、std::string::findだけで大丈夫ですか？【Sapporo.cpp 第8回勉強会（2014.12.27）】Hiro H.
「日本のIT、完敗の恐れも」 ヤフー、「パーソナルデータ」活用規制に危機感
「日本のITが完敗してしまう恐れもある」――ヤフーは1月21日、政府の「パーソナルデータに関する検討会」事務局が示している、パーソナルデータ（個人に関する情報）に関する制度の見直し方針について、異議を唱える記者説明会を開いた。データ利活用の過剰な規制はビッグデータ関連ビジネスの足かせとなり、日本のIT産業を衰退させる恐れがあると警戒している。 パーソナルデータに関する検討会（座長・堀部政男一橋大学名誉教授）は、政府のIT総合戦略本部傘下に昨年9月に設置された。ビッグデータを活用した新ビジネス・サービスが勃興する中、プライバシーの保護などに配慮したパーソナルデータ利活用のルールのあり方を検討したり、監督・紛争処理機能を備えた第三者機関の設置を含む制度の見直し、関連の法改正などについて議論。議事録はWebサイトで公開され、制度の見直し案（事務局案）の概要もPDFで公開されている。 この見直し案
ＫＤＤＩ、次世代炊飯器「ＩＮＦＯＪＡＲ」を発表
ＫＤＤＩと沖縄セルラーは、２２日の２０１４年春モデル発表会で、ａｕブランドからＬＴＥ対応の次世代炊飯器「ＩＮＦＯＪＡＲ（インフォジャー）」を発表する。国内大手３社全てがｉＰｈｏｎｅの取り扱いを開始したことから、ネット対応が遅れている炊飯器市場に参入することでａｕとしての独自色を出すのが狙いだ。 炊飯器事業への参入は、同社の田中孝司社長の指示により、子会社の「ａｕ未来研究所（Ａ．Ｕ．Ｆ．Ｌ）」（【用語解説】参照）が３年前から独自に研究開発を進めていた。 業界初のタングステン製内釜を採用した「ＩＮＦＯＪＡＲ」は、白物家電の分野で進みつつあるスマートフォン連携とは次元が異なり、炊飯器本体が３Ｇ、４ＧＬＴＥの通信サービスに対応、ＯＳにはＡｎｄｒｏｉｄ４．４（ＫｉｔＫａｔ）を採用した通信端末として機能する。 本体側面には、炊飯器としては世界最大の７インチフルＨＤタッチ液晶を搭載。ご飯を炊きながらＹｏ
何故イルカは殺すべきでないのか。もしくはどう殺すべきなのか。
ケネディ駐日大使のイルカ漁反対ツイートおよびそこから派生したいくつかの議論について。 素人の生半可な知識ではあるので、まあ何かおかしな所あったら詳しい人は補足したって下さい。
北海道函館市が６千万円投じた観光情報端末 道順案内に市民「変だ」 土地勘ない東京の業者開発－北海道新聞[道南]
北海道函館市が６千万円投じた観光情報端末 道順案内に市民「変だ」 土地勘ない東京の業者開発 （01/21 21:30） 函館市が約６千万円を投じ、ＪＲ函館駅などに設置した観光案内情報端末「函館インフォメーション」の情報が「おかしい」との声が市民から上がっている。目的地までの交通機関を調べると「市民が普通は使わないルートを紹介される」からだ。市から開発を委託された東京のＩＴ企業は「市民の意見を聞いて改善したい」としている。 大型のタブレットのようなデザインの端末は、市の中心市街地活性化基本計画の一環として昨年１２月下旬、函館駅構内と五稜郭タワー１階に１台ずつ設置された。操作もタブレットさながらに画面をタッチする方式で、交通機関や主要観光施設の情報を検索できる。 観光客向けの設備だが、設置直後から試しに使ってみたという市民の間で「表示される情報が変だ」との声が上がり始めた。 実際に函館駅の端末
![北海道函館市が６千万円投じた観光情報端末 道順案内に市民「変だ」 土地勘ない東京の業者開発－北海道新聞[道南]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/d2caa7dc5591a23813db43dfeb11a1473cb85b3c/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fwww.hokkaido-np.co.jp%2Fnews%2Fchiiki2%2Fimage%2F7738_1.jpg)
SoftLayerはなぜIBMに買収されたのか、Amazonとの競合をどう戦うのか？ SoftLayer COOに聞く
SoftLayerはなぜIBMに買収されたのか、Amazonとの競合をどう戦うのか？ SoftLayer COOに聞く IBMによるSoftLayerの買収は、この1年でのクラウドにまつわるさまざまな動向の中でも大きなニュースの1つです。日本ではSoftLayerの知名度はそれほど高くありませんが、米国ではAmazon、Rackspaceに次いで知名度の高いクラウドベンダーです。 SoftLayerの特徴は物理サーバをクラウド内で利用できること、そしてスタートアップや中堅中小規模の顧客に利用者が多いことなどです。IBMの視点からするとこれらの特徴はミッションクリティカルな分野に適しており、しかも自社の顧客層とも重複しないという、買収するのに絶好の要素が揃っていたわけです。 6月にIBMによる買収が発表されてから初めて来日したSoftLayer COOのGeorge Karidis氏が昨年1
大谷イビサのIT業界物見遊山
日々、発表会や取材に飛び回るTECH.ASCII.jpの大谷イビサが感じたことを書きつづります。業界動向や気になったトピック、IT業界のカルチャーや取材こぼれ話まで、箸休めにお読みください。 2024年08月02日 15時30分 ビジネス・開発 審査委員から見た「AI Challenge Day」 第70回 AIコンテストの優勝チームが持ち合わせていたのはデータ処理と課題設定の強み 神戸と品川で開催された生成AIコンテスト「AI Challenge Day」で審査委員長を務めさせてもらった。RAGとマルチモーダルをテーマに日本マイクロソフトのパートナー10社が、生成AIを使ったボットを作るという内容だったが、まさに役得とも呼べる楽しさだった。審査員の一人から、コンテストのどこが楽しかったのか？ 優勝チームがどんな「個性」を持っていたのかコメントしていきたい。 2024年07月20日 15時
TECH担当者のIT業界物見遊山
日々、発表会や取材に飛び回るTECH.ASCII.jpの担当者が感じたことをつづります。業界動向や気になった人物や本、IT業界のカルチャーや取材こぼれ話まで、箸休めにお読みください。 2013年03月05日 06時00分 ビジネス ●●マーケティングと名乗る会社はビッグデータをぜひ 第35回 今のところビッグデータはマーケティング担当者のもの 昨年5月にやった特集を引きづり、長らくビッグデータの姿を追い続けている。夏にはNRI鈴木さんのインタビュー、秋口には鈴木氏からご紹介いただいた博報堂プロダクツの大木さんの記事も掲載した。そして、年末はリクルートテクノロジーズの西郷さんの講演レポート。こうして取材していくと、実はどんどんTECHのフィールドから遠のいていくのだ。 2013年02月22日 06時00分 ビジネス プレス向け懇親会で感じた業界の縮図とは？ 第34回 ベテランだらけになってき
スマホで手順を撮影してその場でマニュアルが完成、あらゆる業務を見える化する「Teachme」
あらゆる製品やサービスに必ずといっていいほど付いてくる製品説明や使用方法が書かれたマニュアル。企業においても経費精算や出張申請の仕方など、様々な“マニュアル”が存在している。最近でこそ電子化されていることも多いが、いざ必要な時になると、なかなか見つからず、見つかっても情報が少し古いということは日常茶飯事だ。 そもそも分量が多く読む気すら起こらないこともある。そんな状況をスマートフォンのカメラを使って改善するツールと言えるのがスタディストが開発・提供するサービス「Teachme」だ（写真1）。誰もが共有できる分かりやすいステップアップガイドを作成するためのサービスで、業務用マニュアルだけでなく商品説明や道案内など、手順を示すことが有効なあらゆるシーンでの利用が想定できる。 一般のユーザーが閲覧できるWebサイトから見ると、Teachmeはコンシューマ向けサービスのような立て付けだ。だが、9月
マニュアル作成・共有システム Teachme Biz｜マニュアルで生産性向上
Teachme Bizは、 マニュアルで、 マニュアルツールとして 生産性向上を実現します。 写真や動画を用いたわかりやすいマニュアルを、クラウド上で誰でもかんたんに作成・共有できるシステムです。作成だけではなく、組織に根づく運用まで行うことができます。
「自社開発より楽」、KDDIウェブJimdo事業部がマニュアルサービスTeachmeで属人化撤廃
KDDIウェブコミュニケーションズ（以下KDDIウェブ）でWebサイトの作成サービスを提供するJimdo事業部は、2013年末から順次社内向けの運営マニュアルをクラウドサービス「Teachme」に移行、刷新している（写真1）。Teachmeはベンチャー企業のスタディストが開発・提供する業務手順書の作成・共有に特化したサービス。スマートフォンのカメラを活用し、写真とテキストで誰もが統一的なマニュアルを作成できる（関連記事）。現在、ベンチャー企業が開発・提供する特定業務のためのBtoB向けクラウドサービスが続々と登場しているが、そうしたサービスが大手企業の部門や中小企業といった単位で利用され始めていることを示す事例である。
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