ジャーナリズムはモジュール化する | 佐々木俊尚公式サイト
ジャーナリズムの定義が揺らいでいる ウィキリークス問題が波紋を広げ続けている。「ウィキリークスはメディアなのか？」「それはジャーナリズムといえるのか？」「情報はどこまで透明化されることを許されるのか？」といった問いがあちこちで噴出し、しかしそれらに対して今のところわかりやすい答はない。 なぜ明快な答が無いのかといえば、そもそもそれらの質問の大前提そのものが揺らいでいるからだ。「メディアなのか」「ジャーナリズムといえるのか」という問いについて言えば、じゃあメディアやジャーナリズムの定義とはいったい何なんだ？ということを問い直さなければならない。 既存の新聞社・テレビ局・出版社・ラジオ局、そしてそこに所属する記者やそれらのメディアに寄稿・出演しているフリージャーナリストといった既存のマスメディア空間だけを「メディア」「ジャーナリズム」として定義するのであれば、ウィキリークスはメディアでもジャー
日本に必要なのはウィキリークス 記者クラブ体質からの脱皮が迫られる 「内部告発冬の時代」が続く | 牧野洋の「ジャーナリズムは死んだか」 | 現代ビジネス [講談社]
スウェーデンなどに拠点を置く内部告発サイト「ウィキリークス」が再び世界的注目を集めている。同サイトが入手した情報に基づき、欧米の主要印刷メディアが一斉に秘密扱いのアメリカ外交公電を掲載したからだ。 米ニューヨーク･タイムズは11月29日付の1面トップで「流出した外交公電、アメリカ外交の内側を赤裸々に」との大見出しを掲げ、イランの核問題など公電内容を分析。さらに中面で合計4ページを使い、関連記事で埋め尽くしている。 25万件に上る外交公電の流出元について、同紙は紙面上では「もともとはウィキリークスだが、われわれは独自の情報源から匿名を条件に入手した」と説明している。 だが、その情報源はすぐに判明。ウィキリークスから直接情報提供を受けた英ガーディアンだった。 ホワイトハウスは不快感を露わにしている。外交関係を損ねかねない情報が満載されているからだ。 公電内容がインターネット上に流れ始めた11月
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