日本のアニメにはよく「プリン」が出てくる。 「冷蔵庫のプリン」を巡って、ひと騒動起こるのは、アニメのお約束。 漫画的手法として、異常なまでに価値があるように描かれることも多い。 たとえば、ドラゴンボールでは破壊神ビルス様がプリンを勝手に食べられて地球を破壊しようとしていた。 我々日本人にとっては、アニメでよくある光景だなーと思うけど、海外のアニメオタクはこう思うのである。 「日本人、どんだけプリン好きなんだ…?」 「日本のプリン、そんなに美味いのか…?」 話は変わるが、俺はひょんなことから、中国から来た元留学生と数年間同棲している。 長年の日本での生活で、すっかりこの国に慣れてしまっているが、コンビニで買ってきたプリンを美味そうに食べながら、「日本のアニメのプリン」の話をしてくれた。 関係ないが、「クレヨンしんちゃん」が好きで日本に来て間もないとき春日部に行ってみたら、何もなくてガッカリし
英科学誌サイエンティフィック・リポーツは11日、子宮頸(けい)がんの原因ウイルスの感染を防ぐ「ヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチン」に関する、東京医科大などのチームの論文を撤回した。 論文は2016年11月に掲載された。HPVワクチン接種後に脳や神経に異常が起きるかを解明するため、ワクチンと百日ぜき毒素を注射したマウスと対照群を比較する試験を実施。脳の異常などを確認したとする結果をまとめた。 試験では、脳に入る物質を選別する血液脳関門を薬物が通りやすくするため、百日ぜき毒素を使用。ワクチンは0・1ミリリットルを5回の計0・5ミリリットルを注射した。これは人に接種する3回のうちの1回分の量にあたる。 同誌は撤回の理由を「HPVワクチンだけで起こる神経系の損傷を明らかにするため、多量のHPVワクチンと百日ぜき毒素を使うのは不適切な方法」とする。これに対し論文の責任著者、東京医科大の中島利博
Ⅰ 小学校から「親学」のパンフレットが来た 先月(2018年4月)、子どもが小学校から「親学」と大々的に書かれたパンフレットをもらってきた。そこには、 名古屋市教育委員会では、子どもにとって親はどうあるべきかを考え、子どもとともに親として成長する楽しさについて学ぼうとする「親学」を推進しています。 と書いてあって、うーむ、これは・・・と頭を抱えたのであった。ゴールデンウィークになったがやっぱり気になり続けていて、とりあえず以下のようなツイートをしておいた。 記録のために上げておく。この4月に小学校から家庭への配布物として配られたパンフレット。「名古屋市教育委員会では、子どもにとって親はどうあるべきかを考え、子どもとともに親として成長する楽しさについて学ぼうとする「親学」を推進しています」。編集は市教委生涯学習部生涯学習課らしい。 pic.twitter.com/9BPHxzxTtp— 日比
懲戒請求書の中には、同じ住所、同じ姓、そして同じ筆跡のものがあるのを複数確認しています。 https://t.co/2Q7lVBUzOf
2017年の衆議院議員選挙の前日に、兵庫県川西市の選挙管理委員会の男性職員(50代)が起こした死亡事故を巡って、県警が4月23日、男性職員に加え、過労を知りながら運転を命じたとして、上司の選管事務局長(50代)も道交法違反(過労運転下命)の疑いで書類送検した。 日本経済新聞電子版(4月23日)によると、事故は2017年10月21日の夕方に発生。男性職員は期日前投票所の片付けに向かう途中だった。事故直前の1か月は残業時間が200時間を超えていて、1日も休みがなかったという。 運転手など運送業務中の交通労働災害については調査や対策が行われている。しかし、一般企業で起こった過労による「通勤事故」については、民事裁判でも労災以上に会社の責任(安全配慮義務)が認められた例はほとんどない。 なお、通勤災害とされる場合の「通勤」は、住居と就業場所の往復だけでなく、就業場所から他の就業場所への移動も含んで
税金や社会保障などに関わる行政システムの一部について、政府は新しい元号となる来年5月1日以降も「平成」の元号を一定期間使い続ける検討に入った。行政機関と民間の金融機関など複数がネットワークでつながっているシステムが対象で、納税や年金支給などで混乱を避ける狙い。こうしたシステムを利用する場合には、改元後も「平成」を使う必要がある。 税金や年金、医療などに関するシステムは、国税庁や日本年金機構といった行政側と銀行など民間側との間で元号を記号化したやり取りをして、時期を認識する。システムの改修には相当な時間がかかる一方、いずれも国民生活に直結する分野のため、政府が対応を検討している。 昭和から平成に改元した当時に比べ、近年はコンピューターシステムを利用する仕組みが格段に広がった。システムによっては来年5月1日の改元日に新しい元号へ移行できるものもあるが、すべてのシステムを新元号に切り替えるのは困
茨城県つくば市は10日、民間企業と進めていた単純業務の自動代行システム「RPA」(ロボティック・プロセス・オートメーション)の共同研究で、約8割分の業務削減効果があったと発表した。市は本格導入に向けて対象業務を広げる考えで、費用を6月補正予算案に計上する。 RPAはあらかじめ決めたルールに基づき、同じ作業を自動的に実行できるソフトウェア。市がNTTデータなど3社と契約し、1月~4月上旬に共同研究が行われた。市によると、RPAを民間企業と共同研究する自治体はほかにないという。 今回対象となったのは、単純作業だが多くの労働時間を費やす税金の申告や住民への通知発送など計6業務。たとえば、市民窓口課が担う住所変更の受理通知発送業務は年間約1900件。発送簿を作る際、これまで職員は名前や住所などを手作業でパソコン上のエクセルに貼り付けていた。RPAの導入によって手作業が必要なくなり、年間換算で85時
中古マンションを1棟丸ごと買う投資で、書類が改ざんされて融資が実行され、割高な物件を買わされたとして、岡山県の30代の男性が不動産業者やスルガ銀行(静岡県沼津市)を相手取り大阪地裁に提訴した。「不正をしてまで買いたくはなかった」と、計約2億2800万円の損害賠償を求めている。 訴えられたのは、大阪市の不動産販売業者と勧誘業者、スルガ銀と同行京都支店の融資担当者。同行ではシェアハウス投資でも融資資料の改ざんが相次ぎ発覚した。一連の問題での同行への賠償請求訴訟は初とみられる。 訴状によると、男性は2015年9月、投資目的で中古マンションを1棟1億9500万円で、新築マンション2室を計約3400万円で購入。全額をスルガ銀から借りた。しかし融資の過程で通帳コピーや確定申告書などが改ざんされ、貯蓄や年収が水増しされた。中古マンションの家賃収入表も偽造され、優良な物件だと装っていた。 原告側は、高額の
「余命三年」ブログを読んで神原元弁護士の懲戒請求を行った愛国者のみなさんが、逆に神原弁護士より訴えられてしまったようです。 「日本を愛する普通の日本人」を自称するみなさんのほとんどは裁判所のお世話になったこともないでしょうから、これから開始される人生初めての法廷闘争に不安になっていらっしゃる方も多いことでしょう。 みなさんの中には、自ら行った懲戒請求の対象にもかかわらず、 「ところで、神原弁護士って誰??」 「どんな弁護士なの??」 と、原告の人物像がわからずあわてていらっしゃる方も多いのではないかと思います。 わたしは神原弁護士をよく知っています。なぜならわたしは以前、神原弁護士に代理人になっていただいて裁判を起こした経験があり、「被告は損害賠償を支払い、謝罪文を発表する」という条件で和解に導いてくださいました。 相手は非常に有能な弁護士なので、今回訴えられてしまった愛国者のみなさんも、
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