いわゆるウェブメールをはじめ、「Google Spreadsheet」や「Writely」など、これまでデスクトップ上で動いていたものがオンライン上で再現されてもあまり驚かなくなった今日この頃。ですが、最近MITを卒業した4人の若者が、「YouOS」というウェブOSをつくってしまったという話にはちょっとびっくり・・・というよりも、ある種の不思議な感覚にとらわれました。 このYouOSを使うのに必要なのは、基本的にブラウザだけ。そして、同サイトへアクセスして自分のアカウントにログインすると、ブラウザの画面内にもうひとつのデスクトップが展開されます。左上端には「YOS Stuff」というWindowsの「スタートボタン」に相当するものがあり、これをクリックすると、チャットやメール用ソフト、リッチテキストエディター、ファイルブラウザー、スティッキーズ、FlickrやYouTube専用のRSSリー
最近はIT関連メディアのみならず、ビジネス雑誌や新聞などでも「Web2.0」という言葉をよく目にするようになりました。Web2.0という言葉が独り歩きしている、または、その言葉そのものが陳腐化しているという指摘もあるようですが、その言葉の意味する概念を伝える1つのキーワードとして定着しているので、このコラムではWeb2.0という言葉をそのまま用いたいと思います。 Web2.0とは何だと言うときに、「Web2.0をつい最近知りました」というビジネスパーソンも含めて理解されていることは、ロングテールやCGM(consumer generated media)に代表される参加者による参加型サービスということだと思います。 一方、参加者による参加型サービスゆえに成り立つビジネスというので真っ先に思い浮かぶのは株式投資です。そして、その株式投資でも、最近は個人投資家の参入増加によるロングテールの影響
インターネットを中心とした情報通信や放送の実態について統計データをとりまとめた2006年の「情報通信白書」が7月4日に総務省から公表された。INTERNET Watchでは、その内容の一部を4回にわたって紹介する。まず今回は、日本のインターネット世帯普及率や利用人口などについてとりあげる。 ● 移動端末のネット利用者がPCを逆転、大半はPCと移動端末を併用 インターネット利用率などについては、2006年1月に総務省が実施した「通信利用動向調査」の結果から、2005年の日本のインターネット利用人口は約8,529万人(前年比581万人増)、世帯利用人口普及率は66.8%と推定している。 インターネットに接続するための利用端末は、PCの利用者が6,601万人、携帯電話やPHSなどの移動端末の利用者が6,923万人、ゲーム機・テレビ等からの利用者が163万人。2000年からの調査で初めて、移動端末
Googleのように技術力を売りにする企業が成長を続けると同時に、インターネット上で利用される技術の幅も広がっている。こうした中、インターネットでサービスを提供する企業はどういったR&D戦略を進め、いかにして新技術を自社サービスの中に取り入れているのか。5月に開催されたNew Industry Leaders Summit(NILS)にて「LAB(ラボ)−新しいR&Dマネジメントの考察」と題したセッションが開催され、インターネット技術を駆使したビジネスを展開する3社の代表が技術戦略を語った。 同セッションに登壇したのは、楽天 取締役常務執行役員 兼 ポータル・メディア事業カンパニー 社長 吉田敬氏、NTTレゾナント ポータル事業本部 技術マーケティング部部長 工学博士 濱野輝夫氏、サイボウズ・ラボ 代表取締役社長 畑慎也氏の3名だ。モデレーターのECナビ 代表取締役CEO 宇佐美進典氏も含
米国にある多くの大企業では、ここ数年、社員間のコラボレーション促進をねらって、企業向けの強力なコンテンツ管理システムを導入してきた。しかし、大きな問題が1つあった。誰も使わなかったのである。 ところが今、個人消費者向けサイトでお馴染みのブログやwikiといったツールが、企業内でも浸透しつつある。たいていは、エンドユーザー(社員)自身が使っているようだ。 業界ウォッチャーによると、現在広く普及しているWeb 2.0のテクノロジは、企業内でのコラボレーションにも極めて効果的であるという。シンプルで使いやすいため、エンドユーザーにとっては非常に魅力的だからだ。 「Web 2.0の根幹をなすのは、新しい形のコラボレーションを実現するこれらの新しい魅力的なツール群だ」とコンサルタントでXeroxの前主任研究員のJohn Seely Brown氏は説明する。同氏は、先週、ボストンで開催されたColla
ミクシィが運営する日本最大のSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)「mixi」でこのほど、ユーザーがPCで再生した楽曲の履歴を公開・共有する新機能「mixiミュージック」を公開した。同様な機能を持つ音楽コミュニティは国内にも複数あるが、数百万人規模のユーザーをかかえたサービスは珍しく、ビジネスの可能性も広がりそうだ。 SNSは以前から、音楽コンテンツと相性がいいと見られていた。2004年9月には、楽曲共有SNS「レコミュニ」がスタートしているほか、ソニーは、「Sonic Stage」などで再生した楽曲リストをネット公開できるSNS「PLAYLOG」を2月に公開。英国で、iTunesなどの楽曲再生リスト共有SNSを展開しているLastFMは、エキサイトと提携して夏にも国内進出すると発表している。 mixiがこういった他サービスよりも有利な点は、圧倒的なユーザーベースだ。mixiユーザー
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