このブログでは新聞、テレビなどのメディアに取り上げられた科学論文のソースを探し、一次資料(原著)リンクを提示しています。なぜそんなことしているかは以下のリンクをご覧ください。 2014年はSTAP細胞捏造事件があったため、報道各社の科学ニュースに対する力量の違いが露わになりました。科学部はダメ社員の島流し先なのか?とさえ思わせる記事も多く見られました。 今回のエントリは注目を集めたいがために「ダメ記事」と下品なタイトルをつけましたが、2014年に報道された科学論文に関する記事のうち質が劣ると私が考えるものを記録しておきたいと思います。見出しが不適切なものと結論を曲解しているものが大半です。記録する動機としては科学ニュースの現状に対する腹立たしさがあります。まず原著をあたり、そして理解してから報道してほしいということです。大学側のプレスリリースを鵜呑みにするだけではいかんのです。さらに科学ニ
第3回 甲状腺評価部会 2014年6月10日 文字起こし部分のYoutube~http://youtu.be/ubbY79uYm7w?t=50m35s 渋谷健司(国立大学法人東京大学大学院 医学系研究科国際保健政策学教室 教授): 鈴木先生ありがとうございます。 二つあって一つはですね、 もちろん先生方が県民の健康のためにと思ってやっていらっしゃるのをみんな重々知っておりますし、 やはり福島の状況というものを理解しています。 ただ今の段階でやはり、かなり数が多くてですね。 厳密な5mm、あるいはA2,A1とか、そういう基準をつくってやってらっしゃるとおっしゃっていますが、 ただそれでもやはり過剰診断の可能性というのは否定できないんじゃないかという気持ちもするんですが、 ただその5ミリのカットオフで、それに細胞診をしているから過剰診断はない、過剰治療はないというのは、 どういうエビデンスなの
第3回 甲状腺評価部会 2014年6月10日 文字起こし部分のYoutube→http://youtu.be/ubbY79uYm7w?t=1h32m7s 渋谷健司(国立大学法人東京大学大学院 医学系研究科国際保健政策学教室 教授): 厳密な基準を用いてやっていらっしゃると言うのは重々承知しているんですが、 今先ほど鈴木先生がおっしゃった「厳密な基準」というのは、 たぶん、過剰診断と擬陽性で混同されているという印象があります。 なぜならば、先生がおっしゃっていた過剰診断というのは多分擬陽性、それは癌かそうでないか、 悪性かどうか?という話だと思うんですね、今のは。まさに病理学的な話だと思うんですが。 僕が言っている過剰診断の定義というのは、 病理組織学的には癌ですけれども、健診がなければ症状も出ずに診断されなかったであろうと、 そういうガンのことを指しているわけですね。前回、津金先生もおっし
東京電力福島第一原子力発電所による健康影響を調べている福島県民健康調査の検討委員会で10日、甲状腺がんに関する専門部会が開催され、スクリーニング検査によって、多数の子どもが甲状腺手術を受けていることについて、前回に引き続き過剰診療につながっているかどうかで激論となった。議論の過程で、手術している子どもに、リンパ節転移をはじめとして深刻なケースが多数あることが明らかになった。 福島県民健康管理調査では、原発事故が起きた当時18歳以下だった子ども36万人を対象に甲状腺の超音波診断が行われている。事故から3年目となる今年の3月末までに、対象となる子どものうち約29万人が受診。2次検査で穿刺細胞診を受けた子どものうち90人が悪性または悪性疑いと診断され、51が摘出手術を実施。50人が甲状腺がんと確定している。 専門部会では、疫学を専門とする東京大学の渋谷健司教授が、この結果について、スクリーニング
2013年10月 山本太郎議員+安部芳裕氏講演会 +映画『ショック・ドクトリン』上映 ワールドフォーラム10月は、緊急!上映 話題作の映画化・完全版『ショック・ドクトリン』ナオミ・クライン原作/衝撃のドキュメンタリー!と山本太郎議員+安部芳裕氏をお招きし開催いたしました。 「秘密保全法」は、平成の<治安維持法>だ!「誰が、TPPを仕掛けたか」「迫りくる秘密保全法とは何か?」日本に襲いかかる最後の封じ手 「この勝負に勝てば、夜が明ける!」 10月緊急!上映『ショックドクトリン』+講演会 山本太郎氏+安部芳弘氏 ■□■□■ 講演プログラム ■□■□■ ワールドフォーラム10月緊急!上映+講演会 「秘密保全法」は、平成の<治安維持法>だ! 隠蔽されてきた世界近代史の真相を、私たち日本人は知らない。 ~~全てが明るみに出れば、世界は変わる!~~ 日本に襲いかかる最後の封じ手、「秘密保全法」とは何か
大阪府立和泉高校の卒業式で、国歌斉唱の際、教職員が本当に歌っているかどうかを、校長が口の動きで確認していたことがわかった。 口が動いていなかった教員のうち、1人が歌わなかったと認め、府教委が処分を検討している。国歌起立条例を提案した地域政党・大阪維新の会代表、橋下徹・大阪市長は「服務規律を徹底するマネジメントの一例」と絶賛。しかし、その徹底ぶりに反発もある。 同条例の成立を受け、府教委は府立学校全教職員に、起立斉唱を求める職務命令を出していた。和泉高の中原徹校長によると、今月2日の卒業式では、教頭らが教職員約60人の国歌斉唱時の口の動きをチェック。その結果、3人の口が動いていないとして、個別に校長室に呼び、1人が「起立だけでいいと思った」と不斉唱を認めたという。
2011年8月31日、アメリカのソーラーパネル製造メーカー第3位のソリンドラが破綻した。太陽光発電は、火力発電や原子力発電に比べて経済性が全くないので、政府による融資や補助金が不可欠である。つまり何らかの形で血税が投入される。ソリンドラは政府から融資を受けるために、経営状況や自社製品の性能や将来性に関して、虚偽の報告をしていたのではないかと疑われており、現在、FBIに捜査されている。もし太陽光発電を利用して納税者の金を盗んだとなれば、経営陣の刑事罰は免れられないだろう。 ソーラーパネルに関しては、2005年までシャープや京セラなどの日本メーカーが世界の市場を席巻していた。その後、金融バブルであぶく銭を掴んだ欧州が、莫大な補助金を再生可能エネルギー分野に注ぎ込んだため、一気に日本のメーカーは抜かれることになる。そしてソーラーパネル製造においてトップに躍り出たのが、ドイツのQ-Cellsである
「JUNON」3月号付録の内田篤人さん添い寝ポスターがかなり使えた件。 Tweet Share on Tumblr カテゴリ:サッカー 2012年01月24日12:16 コンビニの店員の荒んだ目にキュンキュンきます! 珍しく雪となった東京。僕は寒さに震えながらコンビニに向かいました。それはもちろん23日発売の「JUNON」3月号を購入するため。前号に引きつづき内田篤人さん総力特集を掲載し、今号では「添い寝ポスター」なる付録がついた同誌。前号購入時の率直な反応として、「これは女子向けの雑誌だな」と感じた僕としては、本来ならamazonなどで購入したいところでした。しかし僕は、あえてコンビニ購入という茨の道を選択したのです。 それはとりもなおさず、できるだけ確実にウッチーと会うため。amazonで購入した場合、出社前に宅急便がこなければ受け取りが火曜になりますよね。フライングゲットまでしようと
Tweets by @kumicit ■東芝がウェスチングハウスをコントロールできないことが勝利の決め手だった?(04/09) ■人生に意味を与えるUFO(03/14) ■UFO統計(03/14) ■2011年9月20日(01/30) ■180年くらい歴史がありそうな都市伝説「ブアメードの血」(08/06) ■143年の歴史を誇る都市伝説「ブアメードの血」Update 2016/08/05(08/05) ■メモ「人種偏見と発砲判断」(07/24) ■ハーブレメディは見過ごされている世界的健康被害(05/30) ■メモ「メスメリズムで死人が蘇生すると書いてたHahnemann」(05/08) ■メモ「ホメオパシーとデュナミスの関連調査中...」(05/05) ■メモ「危機的状況化での非難の政治力学」(04/24) ■メモ「災害後の人々の行動」(04/21) ■東芝がウェスチングハウスをコント
ノルウェー史上最悪のテロとなった爆弾・銃乱射事件のアンネシュ・ブレイビク容疑者(32)が、韓国や日本のように家父長制が確立されるべきだと主張したと、海外メディアが伝えた。 英日刊テレグラフは、ブレイビク容疑者が犯行の2時間40分前、「2083:欧州独立宣言」と題した宣言文をインターネットに載せ、フェミニズムに対する嫌悪感を表明し、家父長制の回復を強調したが、その代案として「日本や韓国がモデル」と主張したと24日報じた。 ブレイビク容疑者は「欧州が日本や韓国のようになるのが見たい」「韓国と日本は保守主義や民族主義に近く、両国の女性が従順だ」などと付け加えた。 これは、韓国と日本は家父長制が確立されていて、単一民族を維持し、多文化社会に排他的という見解に基づくものだ。
内戦が続くリビアの最高指導者カダフィ大佐や一族らが、日本に銀行預金や債券など約44億ドル(約3500億円)分の資産を保有していることが分かった。日本政府はこれらの資産を凍結しているが、各国の凍結資産の行方は戦況を左右しかねない状況だ。 日本は国連安全保障理事会のリビア制裁決議後、国内法に基づいて3月に資産凍結した。大佐や親族が実質支配してきたリビア投資庁や中央銀行、国営石油公社など5団体と政権幹部らを対象に、財務省が金融機関などに照会して資産の全容を調査していた。 中東情勢に詳しい一般財団法人・国際開発センターの畑中美樹顧問によると、リビアの在外資産は判明分だけで約14兆円。大半がカダフィ政権関連という。投資庁などを通じ、イタリアの自動車会社やサッカーチーム、英国のメディア大手の株式なども取得していた。 畑中氏は「資産の7割程度は欧米だが、世界中で『リスク分散』を進めていた。最近は日
体に備わる免疫の仕組みを使いがんをたたくがん免疫薬「オプジーボ」などの効き目を予測し、過剰な投薬を避けるための研究が相次いでいる。東北大学などは免疫細胞が分泌する特定の分子ががんの…続き 磨いた「確信」 がん克服に光 本庶氏ノーベル賞授賞式 [有料会員限定] がん免疫薬、投与の「やめどき」研究へ 全国40病院 [有料会員限定]
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