京都大理学部は2026年度、遠方から進学する女性に、初年度の家賃負担軽減策として30万円程度を支給する「女性学生入学支援奨学金」を創設する。 オートロックやモニター付インターホン、防犯カメラ、管理人常駐など高い安全性を備えたマンションの家賃が、一般の物件より高めであることが理由という。 理学部の過去5年間の入学者のうち女性の数は、25年度30人（9・55％）▽24年度35人（11・25％）▽23年度24人（7・43％）▽22年度33人（10・15％）▽21年度21人（6・46％）――だった。 25年度の全学部の入学者のうち、女性は664人（22・89％）。割合を学部別で比べると、理学部は他の理系の医学部（36・07％）、薬学部（31・76％）、農学部（30・94％）、工学部（12・19％）を下回る最小となり、改善策を検討している。

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IBIS 2025 チュートリアル：https://ibisml.org/ibis2025/tutorial/

In 2019, I read an article about Larry Summers and Harvard that changed the way I look at the world. The author, writing under the pseudonym “J. Stone,” argued that the day Larry Summers resigned as president of Harvard University marked a turning point in our culture. The entire “woke” era could be extrapolated from that moment, from the details of how Summers was cancelled and, most of all, who

6回分連載した「オープンレター秘録」を、あと1回で完結させたいのだが、時間がとれない。この春に戦後批評の正嫡を継いでしまい、歴史の他に批評の仕事もしなければならず、忙しいのだ。 そんな間に、キャンセルカルチャーの潮目じたいが大きく変わった。未来に目覚めて（woke）現状変革を唱える急進派が、"時代遅れ" と見なす保守派をキャンセルした季節は去り、いまは「人の死を喜ぶ "人非人" のサヨクを、右派が主導して常識人みんなの前に晒し、叩く」のが旬である。 最大の転機は、9/10に米国で起きたチャーリー・カーク射殺事件だ。その背景と反響の双方を、私はすでに詳論したが、それがいま「専門家」のどの記事よりも、的を射た論評になっている。 なぜか。多くの識者は、射殺犯に自分と逆の立場、つまり右や左のレッテルを張ることに終始したが、事件が「キャンセルカルチャーの大反転」を招いた本当の原因は、そこではないから

前回記事の「夜職フェミ、女衒フェミは左派フェミニズムの主流に躍り出るか？」で学者フェミニストが男女論壇の中心から外れ、その穴を埋める形で女衒フェミが入ったことを書いた。 大学フェミニストが男女論壇の中心から追いやられたのは、2020年頃から数年の間に起きた「内憂外患」によるものである。前回の補足記事として、その内憂外患について覚書を記す。 内憂TERFの乱大学フェミニズムの影響力の減少に最も寄与したのは、間違いなくトランス排除的ラディカルフェミニスト(trans-exclusionary radical feminist; TERF)との内部対立である。在野に多いTERFは、生物学的性別を重視しトランス女性を「女性」として認めない立場を取る一方で（外国の方が先行しており近隣でも韓国メガリアがこの類）、大学フェミニズムの主流派は、トランス女性排除は差別であり多様なジェンダーアイデンティティを