「iPhone 6」と「iPhone 6 Plus」で左手フリック入力できるのはどっち!?
「iPhone 6」と「iPhone 6 Plus」で左手フリック入力できるのはどっち!?：動画で360度チェック 4型のディスプレイを採用した「iPhone 5s」から大型化した新型iPhone。「iPhone 6 Plus」は5.5型、「iPhone 6」は4.7型となり、比較的手の大きい男性でも片手操作が難しいサイズになってきた。 iPhoneを握り直すことなく、フリック操作で文字入力を行えるのかを確かめてみた。なお、両モデルの外観をグルッとチェックした様子や、iOS 8の新機能にフィーチャーした動画もリポートしている。 詳細は、下の動画で確認してほしい。 「iPhone 6 Plus」と「iPhone 6」の関連記事 →【動画あり】128Gバイトの「iPhone 6 Plus」と「iPhone 6」を開けてみた →【動画あり】「iPhone 6 Plus」と「iPhone 6」の外
あなたのホーム画面、見せてください！――大学生編
「あなたのホーム画面、見せてください！」企画の第2弾は大学生編。大学生といえば、自分の時間を一番自由に使える時期でもある（と思う）ので、スマホもどれだけ自由に使っているのか気になるところ。今回は早稲田大学広告研究所と“ミラクル☆ガールズ”の友人から提供いただいた、28枚のホーム画面（1ページ目）を掲載する。提供いただいたホーム画面は2014年1～3月時点のもの。また、記事で紹介しているホーム画面の傾向はあくまで一例であり、必ずしも大学生全般に当てはまるわけではないことをご理解いただきたい。 →あなたのホーム画面、見せてください！――高校生編 早稲田大学（男子）：実用系重視の設定をしている人が多い 早稲田大学広告研究会からは、男子11人、女子9人のホーム画面を提供いただいた。 まずは男子の画面から見ていこう。11人中9人がiPhoneで、残りの2人がXperiaという、実際の人気端末のトレン
目を数秒以上開けていないと音が止まらない目覚ましアプリ――「OpenYourEyes」
朝が弱い人に朗報です！OpenYourEyes（オープンユアアイズ）は、数秒間以上目を開けているのをiPhoneのカメラで認識させないとアラームが止められない目覚ましアプリです。これがあれば、目をしっかりと開かないといけないので二度寝を回避できますね！ Open Your Eyesで設定した起床時間になると、アラームが鳴り始めると同時にカメラが起動します。自撮りのときのようにiPhoneに向かい合うと、両眼をカメラが認識します。あらかじめ設定した秒数目を開けていられたら、アラームが鳴りやむ仕組みです。目覚ましというと眼を閉じたまま布団の中から時計を探してスイッチをオフにしてしまう人も少なくないと思いますが、このアプリを使えばそんな怠慢は許されないのです。また、アラームが鳴っていること自体に気づかなかった場合は、その失態が自動的にTwitterに投稿される羽目になります（この機能はオンオフが
Windows Phone、Symbian、BlackBerry――日本から消えたスマホOSから何が見える？
Windows Phone、Symbian、BlackBerry――日本から消えたスマホOSから何が見える？：佐野正弘のスマホビジネス文化論（1/2 ページ） 日本から姿を消したOSは今どうなっている？ 2008年に日本で「iPhone 3G」が発売されて以降、国内のスマートフォン市場はiPhone（iOS）と、それに対抗するべく投入されたAndroidの2大プラットフォームが急速にシェアを伸ばし、2大勢力がほぼ支配しているといっても過言ではない。 だがこうなったのは、実はここ3～4年くらいのこと。それ以前はフィーチャーフォンが販売の多くを占めていたし、そもそもiPhone以前には、もっとさまざまなOSを搭載した“スマートフォン”が市場に流通していた。だが気が付くと、フィーチャーフォンの新機種数が激減しただけでなく、iOSとAndroid以外を搭載したスマートフォンも、市場から見かけなくな
ドコモ新料金プランで「得する人損する人」――通話とパケット通信で検証してみた
4月10日にドコモの新料金プラン「カケホーダイ＆パケあえる」が発表され、現行の料金プランから大きく変わることとなった。通話し放題の「カケホーダイプラン」が基本プランとなり、パケット通信もシェアすることを前提に考えられている。そのため新料金プランになると「得をする人」もいれば、「損をする人」も……。Xiのスマホを例に検証してみた。なお、料金はいずれも税別だ。 →ドコモ、固定や他社携帯もカケホーダイになる新料金を6月開始――スマホ向けは月額2700円から 毎月の通話時間は「49分」が損益分岐点 まずは通話用の基本プランを比較する。現行プランでは「タイプXiにねん（月743円）」か「タイプXiにねん＋Xiカケ・ホーダイ」（月743円＋月667円＝月1410円）という人が多いだろう。基本料金に加えて通話料が30秒20円。また「Xiカケ・ホーダイ」はドコモ同士の通話だけが無料だ。 一方の新料金プラン
音質は？ 使い勝手はどう？――LINE電話の“ここ”が知りたい
LINEが提供するIP電話サービス「LINE電話」。現在はAndroid版のみが提供されているが、iPhone版の提供も予定されている。ドコモが音声通話の定額サービスを含む新料金プランを発表したが（→ドコモ、固定や他社携帯もカケホーダイになる新料金を6月開始――スマホ向けは月額2700円から）、IP電話サービスの魅力はその料金の安さ。では、音質や使い勝手などはどうか。実際に試してみた。 →ほかのIP電話と何が違う？ 着信はできる？――LINE電話の“ここ”が知りたい 質問：すぐに使えるの？ LINE電話で固定電話や携帯電話、国際通話へ発信するためには、事前に通話料のチャージが必要だ（無料通話可能な相手を除く）。料金プランは、利用する通話時間分を事前にチャージする「コールクレジット」と、購入から30日間利用できる「30日プラン（上限60分）」の2つ。 「LINE電話」のホーム画面右上にある「
5分で知る「LINE電話」の不正利用問題
テキストだけだと複雑で分かりにくい、IP電話サービス「LINE電話」の不正利用問題。端的に言うと、懸念されている点は以下の2つです。 LINE電話に限らず、海外網を使用するIP電話サービスでは起こりうるこの問題。ユーザーからは、SIMの差し替えによって1台で2つの電話番号を所有できる、または解約した番号でLINE電話を利用できることによる悪用を懸念する声が挙がっていました。では、それぞれの問題が起こる手順を見ていきましょう。 SIMの差し替えにより起こりうる着信時の「番号偽装」 AとBという2台の端末を用意した場合、「番号偽装」が起こりうる手順は以下の通りです。 １．端末AにLINEアプリをインストール ２．端末Bの電話番号と認証番号を使ってLINEに登録 これにより、端末Aから第三者にLINE電話で発信した場合、端末Bの番号が表示されることになります。 解約した番号でLINE電話を利用す
スマホを買ったら入れておきたいアプリ10選――高校生編
スマートフォンを楽しく使うのなら、ぜひとも「アプリ」を活用したい。iPhoneなら「App Store」、Androidなら「Google Play」にアクセスすると、たくさんのアプリが紹介されている。アプリの数は、iOS／Androidアプリともに100万本を超える。 カテゴリーを見ると、ニュース、ゲーム、ツール、スポーツ、エンタメ、ナビ、電子書籍……など多岐にわたる。そんな中から、どんなアプリをダウンロードすればいいのだろうか？ そこで本コーナーでは、女子高生、大学生、社会人、主婦……といったユーザー別にオススメのアプリをピックアップしたい。その際、ITやスマートフォンにそれほど詳しくない一般ユーザーを調査し、なかでも利用者の多いアプリを紹介していく。 高校生編では、1997年生まれの現役女子高生にしてAMF 代表取締役の椎木里佳さんと周囲の友だちがよく使うアプリ、某都立高校の男女15
「世界でもこんな企業はない」「全くの約束違反」――NTTの規制撤廃に田中氏と孫氏が反対
総務省が4月15日、「情報通信審議会 2020-ICT基盤政策特別部会 基本政策委員会（第4回）」を開催し、NTT、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク4社のヒアリングを実施した。この委員会の目的は、2020年代に向けた情報通信政策のあり方を議論することで、4月8日から各事業者のヒアリングが行われている。これに関連し、4月2日にKDDI、ソフトバンクグループ3社、イー・アクセスなど65事業者・団体が、NTTグループの規制見直しに反対する要望書を総務省に提出したことは記憶に新しい。 KDDI 代表取締役社長の田中孝司氏と、ソフトバンク代表取締役社長の孫正義氏が参加した15日のヒアリングでは、NTTグループの規制撤廃が主な論点になった。 2020年に向けて、固定とモバイルの両方が重要になる 田中氏は、2020年代にICT（情報通信技術）が目指すべき姿として、「超高速・低廉・強じんな通信ネットワ
記事広告について肯定派と否定派は約半数ずつ――リビジェン調査
リビジェンは、アンケートアプリ「スマモニ」ユーザーに対する「記事広告」についての調査結果を発表した。4月9日にスマートフォン経由のインターネット調査を実施し、対象は全国の10代～30代の一般男女500人。500サンプルの有効回答数を得ている。 知っているニュースアプリについて質問したところ、「Gunosy」が18.4％、「Antenna」が13.6％、「SmartNews」が15％、「Flipboard」が4.4％、「LINE NEWS」が33.4％、「NewsPicks」が1.8％、「このなかにはない」が46.2％。利用しているニュースアプリについては、「Gunosy」が5.8％、「Antenna」が3％、「SmartNews」が8.4％、「Flipboard」が1.6％、「LINE NEWS」が10％、「NewsPicks」が0.4％、「このなかにはない」が74.8％となった。
ドコモ、固定や他社携帯もカケホーダイになる新料金を6月開始――スマホ向けは月額2700円から
NTTドコモは4月10日、固定や他社携帯電話宛ての音声通話を定額利用できる新しい基本料金を発表した。データ通信のパケット利用量を家族間で分け合える新料金プラン「カケホーダイ＆パケあえる」とともに、6月から提供する。 →“複雑”と指摘のドコモ新料金――「それほど難しくはない」と加藤社長 →ドコモ、「VoLTE」を今夏開始 スマホ向けの定額通話を含む基本プランは月額2700円（税別、以下同）からで、フィーチャーフォン向けにも同2200円で提供する。またパケット料金は、1人向けが月間2Gバイトまでで3500円から、また家族10人で月間10Gバイトを分け合える9500円からのプランも用意。ユーザーの使い方に合わせて、基本料金6種類、パケット料金7種から組み合わせて利用できる。 また契約期間に合わせて割り引きを提供する「ずっとドコモ割」、25歳以下のユーザーに適用する「U25応援割」も発表した。 各
Google Glassの企業向けアプリ開発を促進する「Glass at Work」プログラム - ITmedia Mobile
米Googleは4月8日（現地時間）、メガネ型端末「Google Glass」の企業による採用を促す企業とアプリ開発者向けプログラム「Glass at Work」を立ち上げた。 Glassはまだ、Explorerと呼ばれる一部のユーザー向けにプロトタイプが提供されている段階だが、複数の企業がアプリ開発者とともにGlassのビジネスでの利用をテスト中という。 例えば企業向けウェアラブル端末ソリューションを提供する米Wearable Intelligenceは、医療関係者用のアプリを開発した。同社のプロモーション動画では、救急隊員が急患を搬送中に患者の容態をGlassで医師にストリーミングしたり、医師が診療中にGlassに表示したカルテを確認したり、Glassを通じてCRT撮影の手配をしたりする様子が紹介されている。 Wearable Intelligenceは医療用の他、米石油開発企業のSc
Androidアプリ開発を支援する「Tech Institute アプリ開発者養成講座」、7月1日に開始
サムスン電子ジャパン、早稲田大学エクステンションセンター、角川アスキー総研が「Tech Institute アプリ開発者養成講座」を7月1日に開講する。5月9日まで受講者の応募を受け付けている。 本講座は、不足しているアプリ開発人材の育成を支援するため、サムスン電子ジャパンが企画および費用負担、開発環境・機材の提供、早稲田大学EXセンターが運営、角川アスキー総研がカリキュラム・教材の開発を担当。Android用アプリの入門から応用までを6カ月間で全65回、計130時間の夜間授業で実施する。 対象者は16歳以上で、受講費は16歳～20歳は無料、21歳以上は7万円（税込）。定員は書類審査・面接のうえ選抜した50人で、来年以降は年間100人を予定している。このほか、本講座の受講生に加え一般参加も対象としたオープンセミナー「ビジネス実践講座」を開設。6カ月間で全6回、計12時間の授業となる予定だ。
スマホ利用者は53％と前年比10ポイント増――リサーチバンクの調査
スマートフォンを利用している理由は「ウェブサイトの閲覧がしやすいから」が最も多く、ダウンロードしているアプリのうち有料のものは14％に留まっている。使用する機能／アプリは「インターネット検索・閲覧（79％）」「メール（78％）」「通話（73％）」で、自宅のWi-Fiを使っているユーザーは67％で、男性のほうが利用率が高いという結果となった。 関連記事 リサーチバンクのタブレットに関する調査で「有料アプリ利用者は2割」 リサーチバンクが、全国の10代から60代の男女を対象としたタブレットに関する調査を実施。19％が所有して、その20％が有料アプリを利用している。 スマートフォン所有率は約11ポイント増の46.4％――マイボイスコムの調査結果発表 マイボイスコムが、第7回「スマートフォンに関するアンケート調査」の結果を発表。スマートフォン所有率は2013年2月調査時より約11ポイント増の46.
7割以上のビジネスパーソンが、スマホの情報収集にポータルサイトを活用――MMD調べ
MMD研究所が、スマートフォンを所有している20～49歳のビジネスパーソン557人を対象に「ビジネスパーソンのスマートフォンでの情報収集に関する調査」を、3月28日から30日まで実施した。 調査の結果、7割以上のビジネスパーソンがスマホでの情報収集にポータルサイトを利用していること、ニュース閲覧アプリで情報収集している人の8割が「ほぼ毎日」使っていること、ビジネスパーソンの情報収集時間のピークは朝であることが分かった。 リリース本文 以下、リリースの本文です。 7割以上のビジネスパーソンがスマートフォンでの情報収集はポータルサイトを利用 スマートフォンを所有しているビジネスパーソン（N=557）を対象に、スマートフォンでの情報収集方法を聞いたところ、「ポータルサイト」が72.0％と最も多く、次いで「ソーシャルメディア」が43.6％となっている。ちなみに「無料ニュース閲覧アプリ」は8.1％と
MVNOサービス拡大に期待――矢野経済研究所による携帯電話の国内市場調査
矢野経済研究所は、4月9日に「携帯電話の国内市場に関する調査結果 2014」を発表した。調査期間は2013年11月から2014年3月までで、調査対象は国内および日本の携帯電話メーカー、海外携帯電話メーカー、移動体通信サービス事業者、半導体メーカー、通信事業者、関連業界団体など。調査方法は同社の専門研究員による直接面談や電話・Eメールによるヒアリング、文献調査。 これによると、2015年3月期の国内移動体通信サービス累計契約数は1億5993万4900契約と予測。スマートフォン新規契約は鈍化する一方で、MVNOサービスやスマートフォン向けにLTEとBWAを組み合わせたサービスは増加するとみられる。 また、MVNOサービス累計契約数の合計は1970万契約の見込みで、移動体通信サービス全体に占める割合は12.3％と予測。このほか、国内ハンドセット出荷台数はフィーチャーフォンが前年度比17.5％減の
「多様性を強みに注力、大企業には負けない」――CEOが明かすFitbitの今後
米Fitbitのジェームス・パークCEOが4月8日に六本木で記者懇談会を開催。「ライフログが日本に起こす健康革命－ウェアラブル端末元年、ライフログデバイスの先駆者Fitbitが提唱する未来－」と題する講演の中で、日本でも販売している活動量計「Fitbit」シリーズの紹介や、今後の日本展開について説明した。 →「Fitbit Flexが家電量販店でも入手可能に」――米FitbitのパークCEOが語る日本展開 米国の活動量計市場では「リーダー的存在」 パーク氏は、「ウェアラブル市場におけるデジタルフィットネスの分野は2018年には2兆円規模になる可能性を秘めている」と話し、「Fitbitがその分野においてここ数年で急成長し、リーダー的存在となっている」と自負する。米Fitbitは2007年サンフランシスコで設立し、当初は自社サイトでのオンライン販売を行っていたが、ここ数年で売上が急上昇。現在は
収入印紙の貼り過ぎ注意、4月1日から「5万円未満」は不要に
2014年4月1日に、消費税が5％から8％になりました。同日、領収書やレシートに貼る収入印紙のルールも改定され、国税庁が注意を呼び掛けています。非課税範囲が拡大されています。 2014年3月31日までは、「金銭又は有価証券の受取書」に記載された受取金額が3万円未満であれば非課税でしたが、今回の改定で「5万円未満」になりました。つまりレシートなどの記載金額が「3万円以上、5万円未満」の場合、以前のクセで収入印紙を貼ってしまうと200円の印紙税を払い過ぎることになります（※）。 「金銭又は有価証券の受取書」とは、いわゆる領収書やレシートですが、「金銭又は有価証券の受取事実を証明するために請求書や納品書などに『代済』『相済』『了』などと記載したもの、さらには『お買上票』などと称するもので、その作成の目的が金銭又は有価証券の受取事実を証明するために作成されたもの」（国税庁）も該当します。 さて、課
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4～7歳児向けウェアラブル端末「LeapBand」登場
ドコモ、「VoLTE」を今夏開始
