次世代医療データプラットフォーム推進に向けて九州大学と電通が産学連携協定 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長：五十嵐 博、以下「電通」）と国立大学法人九州大学（福岡県福岡市、総長：石橋 達朗、以下「九州大学」）は次世代医療データプラットフォーム推進に向けた産学連携協定を本日締結しました。両者は、超少子高齢化や2025年問題に向けた安心安全の社会、街づくりのために医療福祉を重点テーマと設定し、スーパーシティ構想に必要とされるデータ連携基盤（都市OS）への実装にむけ連携・協力を推進します。 内閣府は、世界最先端の「スーパーシティ」を2030年までに実現することを目指しています。スーパーシティには、すべての生活サービスと街をつなげるためのデータ連携基盤（都市OS）が必要であり、それらのデータやサービスは生活者・住民（利用者）目線で使いやすいものでなくてはならないとされています。現在、日本では街全体のサービスがデータ連携しているところは少なく、交通機関など個
電通、スタートアップ企業向け「360度事業支援サービス」を本格始動 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
主にメディアやプラットフォーマー事業者が対象 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は、これまで個別案件ごとに対応してきたスタートアップ企業向け事業成長支援サービスを体系化し、2019年1月から主にメディアやプラットフォーマー事業者向けの「360度事業支援サービス」として本格化させていきます。 なお、当社はこの推進のため、10月1日付で事業成長支援の専門家からなる社内組織「電通グロースデザインユニット」（以下「DGDU」）を立ち上げています。 「360度事業支援サービス」は、スタートアップ企業向けのメンタリングサービスやアクセラレーションプログラム、グロースハックプロジェクトなどのソリューションを通じて蓄積した知見・ノウハウを体系化し、主にメディアやプラットフォーマーなどのスタートアップ企業が抱える多様な企業課題に360度で対応できるものとなっています。 具体的には、Strat
電通、「薬剤師意識調査」を初めて実施 ― 地域医療の担い手としての意欲は高いが、実行スキルに課題意識あり ― - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release 2016年12月07日 調査レポート 電通、「薬剤師意識調査」を初めて実施 ― 地域医療の担い手としての意欲は高いが、実行スキルに課題意識あり ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）のメディカル領域専門チーム※は、2016年9月30日～10月5日の期間で、地域の医療・ヘルスケアの担い手として注目されている｢薬剤師｣への意識調査を初めて実施しました。 今春、｢かかりつけ薬剤師制度｣がスタートしました｡薬剤師には服薬支援・残薬管理などに加え、医療機関と連携して患者の治療生活を見守る担い手としての役割が期待されています｡ また、これからの薬局には、地域の健康づくりの拠点として､これまで医療の直接的な関わりが薄かった「予防｣や｢未病｣といわれる領域でも積極的な貢献が求められるようになります。これは各地域での取り組みを通じて、医療の効果が一層向上し、結果として
成長戦略の加速に向け、新会社「株式会社電通デジタル」を設立 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
電通、成長戦略の加速に向け、新会社「株式会社電通デジタル」を設立 ― デジタルマーケティングにおけるリーディングカンパニーを目指す ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、デジタル領域における成長戦略を加速させるため、7月1日付で、デジタルマーケティング専門の新会社「株式会社電通デジタル」を設立します。 デジタルテクノロジーの進化が消費者の行動を著しく変化させている昨今、企業はこれまで個別に対応していたマーケティングプロセスの各段階を有機的に結び付け、効果と効率を最大化する取り組みに注力し始めています。 これに対応して、わが国の広告支出においては、インターネットメディアがテレビに次ぐ広告メディアへと成長しており、さらに、ITコンサルやビッグデータ分析、Eコマース支援など、広告市場には含まれないデジタルマーケティング関連市場が大きく拡大しています。 こうした状況を踏まえ、新会
電通と電通テック、米国サンデースカイ社と協業し顧客エンゲージメントを高めるパーソナライズド動画の制作・配信サービスを提供開始 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release 2016年03月08日 事業・サービス 電通と電通テック、米国サンデースカイ社と協業し顧客エンゲージメントを高めるパーソナライズド動画の制作・配信サービスを提供開始 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）と株式会社電通テック（本社：東京都千代田区、社長：松原 靖広）は、パーソナライズド動画ソリューションを提供する米国SundaySky, Inc.（本社：ニューヨーク市、CEO：Shmulik Weller、以下「サンデースカイ社」）と協業し、顧客エンゲージメントを高めるパーソナライズド動画の制作・配信サービスの提供を開始します。 これはサンデースカイ社が保有する「Smart Video」を活用したサービスで、特に通信、保険、金融、医療、旅行、Eコマースなどの業界において、新規顧客の獲得率やリピート率、顧客満足度などの向上に役立ちます。具体的には、顧客の属
電通とISID、「マルチアングルキャッチアップ配信」などを提供開始 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
電通とISID、自由な映像アングルで楽しめる「マルチアングルキャッチアップ配信」と広告「Viewpoint Release Ad」を提供開始 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）と株式会社電通国際情報サービス（本社：東京都港区、社長：釜井 節生、以下「ISID」）は共同で、ユーザーが自由にアングルを切り替えて配信映像を楽しめる「マルチアングルキャッチアップ配信」と、それを活用した新しい広告配信「Viewpoint Release Ad（ビューポイント・リリース・アド）」※1を行います。 今、熱い注目を集める新日本プロレスの試合をコンテンツに、2015年12月1日～2016年1月4日、株式会社テレビ朝日（以下「テレビ朝日」）と新日本プロレスリング株式会社（以下「新日本プロレス」）が共同運営する「新日本プロレスワールド※2」内で実施します。 この新たな映像体験を支える
2014年 日本の広告費｜業種別広告費 - Knowledge & Data（ナレッジ&データ） - 電通ウェブサイト
業種別広告費（マスコミ四媒体、衛星メディア関連は除く） 「情報・通信」「化粧品・トイレタリー」「自動車・関連品」「家電・AV機器」など14業種が増加 2014年は21業種中14業種の広告費が増加、7業種が減少となった（2013年は8業種が増加、13業種が減少）。 増加業種（14業種）は、「精密機器・事務用品」（前年比107.6％、腕時計などが増加）、「官公庁・団体」（同107.3％、広告団体などが増加）、「情報・通信」（同107.2％、衛星放送、携帯電話料金サービス、スマートフォン向けサービスなどが増加）、「家電・AV機器」（同107.1％、電気掃除機、電気冷蔵庫、液晶テレビなどが増加）、「化粧品・トイレタリー」（同105.6％、シャンプー＆リンス・コンディショナー、通販系女性用ラインナップ化粧品などが増加）、「家庭用品」（同105.6%、家庭用計量器、機能性マットレスなどが増加)、｢自動
ローカル局の動画コンテンツで地域の魅力を伝えるポータルサイト「ロコチャン」を立ち上げ - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
ローカル局の動画コンテンツで地域の魅力を伝えるポータルサイト「ロコチャン」を立ち上げ ― 「地方創生」をキーワードに、全国11ブロック計200超のタイトルで開始 ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、地上波ローカル放送局が保有する動画コンテンツから、「地方創生」をキーワードに厳選・集約し、地域の魅力を発信するポータルサイト「ロコチャン」（http://www.lococh.jp/）を本日から開始しました。 オープンに当たり、「観光」「グルメ」「名産品」などテーマ性を持ったコンテンツを、全国11ブロック（※）、合計200タイトル以上用意しましたが、今後順次、参加放送局やコンテンツの拡大を進めてまいります。 地域に密着し、その土地の事情に精通したローカル局は、「地方創生」につながる魅力的な動画コンテンツを多数蓄積しています。しかし、地上波では放送区域が定められているため、従来
【電通】SIPS
（※）本レポート内容、および電通モダン・コミュニケーション・ラボのメンバーは2011年1月時点のものです。 （※）「AISASはなくなるのか」「マスメディアはいらなくなるのか」というお問い合わせがあるので、簡単に冒頭で書いてみたい。 まず、AISASはなくならない。SIPSはあくまでもソーシャルメディアが十分に浸透した時点での、ソーシャルメディアに関与が深い生活者の行動モデルの考え方であり、AISASにとってかわるモデルではない。 また、マスメディアは、以下の（6）でも言及したが、ソーシャルメディア時代、いまよりもより力を強めると考えている。ソーシャルメディアとマスメディアは対抗軸ではなく、相乗作用で高めあうものと考えている。 電通モダン・コミュニケーション・ラボ 佐藤 尚之、金田 育子 京井 良彦、信澤 宏至、茂呂 譲治 橋口 幸生、宮林 隆吉 1）はじめに ここ数年、ソーシャルメディア
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