シンクタンクならニッセイ基礎研究所
皆さん、「セクシー素数」という概念をご存知だろうか。 昔、NHKのテレビ番組「サラリーマンNEO」で「セクスィー部長」なるコーナーがあり、俳優の沢村一樹氏が演じる「色香恋次郎」が男の色気で問題を解決するコントを演じていた。ここでは、「セクシー」ではなくて、より英語の発音に近い「セクスィー」という表記が用いられていた。 実は、「セクシー素数（sexy primes）」の「セクシー」の意味するところは、このような性を意味する「sex」に由来しているのではなくて、ラテン語で6（six）を意味する「sex」に由来している。 今回は、「セクシー素数」を初めとした素数に絡む名称等について紹介したい。 まずは、「素数」とは、「1 より大きい自然数で、正の約数が 1 と自分自身のみである数」のことをいう。よく知られているように素数は無数存在している。また、素数については、今なお未解決な問題がいくつか存在し
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
明治時代の有名ジャーナリストにして有名翻案小説家、黒岩涙香(るいこう)の短編翻案小説『生命保険』を読んだ。彼の作品群の中に『生命保険』という、私の職業魂をくすぐるものがあることは知っていたが、今般、近畿大学教授の稲葉浩幸氏が2006年に発表された論文『わが国生命保険業の黎明期と小説』1を読む機会があって、さらに読みたいとの欲求が高まった。 図書館から同作が収録されている『明治探偵冒険小説集１黒岩涙香集（ちくま文庫）』と『黒岩涙香探偵小説集Ⅰ（論創社 論創ミステリ叢書18』を借りて読んでみた。 まずは、『明治探偵冒険小説集１黒岩涙香集（ちくま文庫）』における伊藤秀雄さんの解説、『黒岩涙香探偵小説集Ⅰ（論創社論創ミステリ叢書18』における小森健太郎さんの解題、風間賢二著『怪奇幻想ミステリーはお好き？その誕生から日本における受容まで』、Wikipedia『黒岩涙香』2等を参考に、黒岩涙香の人とな
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
■要旨 KPMGと豪ベンチャー・キャピタルのH2 Venturesが発表した2015年の「Fintech100」において、中国の衆安保険（Zhong An）が首位となった。 今般のFintech100の上位50社には、中国企業が7社ランクインした。前回の2014年は1社のみであったが、今般はフィンテック先進国とされる英国と互角の戦いとなるなど、中国企業の大きな躍進に注目が集まっている。 衆安保険については、2015年に事業拡大として、米モルガン・スタンレー等、国内外の大手投資機関、ファンドから前述の9億3100万ドルの投資を受け、巨額な資金調達に成功した。これによって、衆安保険の企業価値は80億ドルに跳ね上がり、Fintech100での選出は、今後の事業の発展性が大きく期待されていることを裏付けた形となった。 ■目次 1－世界における中国フィンテック企業の台頭 2－衆安保険－中国初のネット
生産緑地法改正と2022年問題―2022年問題から始まる都市農業振興とまちづくり | ニッセイ基礎研究所
■要旨 生産緑地法の改正によって、生産緑地の2022年問題として懸念された土地・住宅市場への影響は一定程度抑えられ、生産緑地を保全、活用することへの期待が高まった。2022年問題は、都市農業振興あるいは都市農地を活かしたまちづくりを推進する契機と捉えるべきである。 なぜなら、法改正により、2022年までに農家の意向を踏まえて、市街化区域内農地個々についてその方向性を整理する必要があり、そのことは、2022年以降少なくとも10年間の都市農業振興のあり方、都市農地を活かしたまちづくりのあり方を検討する機会になるからである。 その中で、2022年以降買い取り申出するかどうか決めかねている多くの農家に対し、農業継続の選択を促す材料を提示し、都市農業に対する全市民的理解を育むことが重要になるだろう。 ■目次 1――はじめに 2――生産緑地制度とは 1｜都市計画制度における農地の取り扱い 2｜生産緑地
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
■要旨 日本国内では日本人人口が減少する一方で外国人の人口と世帯数が急増している。2016年の一年間に日本人は全国で▲31万人減少したが、外国人は+15万人増加し、外国人需要は国内不動産市場にとって重要な分野となりつつある。本稿では、国内の外国人による不動産需要を考える上での参考となるよう、外国人人口に関する基本的項目を全国と主要都市、そして特に東京都区部に関して整理する。 ■目次 1――はじめに 2――外国人人口増加の概況 1｜外国人労働者と留学生の増加 2｜外国人人口の増加と日本人人口の減少 3｜男女別・年齢別の外国人人口 4｜出身国籍・地域別の外国人人口 5｜在留資格別の外国人人口 3――都道府県別・主要都市別にみた外国人人口 1｜都道府県別の外国人人口 2｜政令指定都市と東京都区部の外国人人口 4――東京都区部の外国人人口 1｜全国市区町村別の外国人人口ランキング 2｜東京都区部外
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
■要旨 最近、マスコミからギグ・エコノミー（gig economy）やクラウドワーカー（crowd worker）という言葉をよく耳にする。クラウドワークとは、インターネットのプラットフォームを通じて単発の仕事を依頼したり請け負ったりする働き方の経済形態を意味する。 2016年時点のアメリカのフリーランス人口は5,500万人にのぼり、働く人の35%がフリーランスという働き方で労働市場に参加しており、2014年の調査と比べて200万人も増加した。 インターネット調査の結果によると、イギリスは11％、スウェーデンは12％、ドイツは14％がクラウドワーカーとして働いていると答えている。日本におけるフリーランスの数は2017年現在1,122万人で労働力人口の17％を占めており、前年に比べて5%も増加した。 クラウドワーカーの類型は多様であり、その範囲も膨大であるので、高度な仕事を求める専門的な業務
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
■要旨 政府は労働力人口の減少に対応する目的で2004年に高年齢者雇用安定法を改正(2006年4月1日施行)し、それまで努力義務であった 65 歳までの高年齢者雇用確保措置を「義務」に格上げした。 2012年の高年齢者雇用安定法の改正（2013年4月1日施行）では、継続雇用制度の対象者を限定できる仕組みを廃止するとともに、継続雇用制度の対象者を当該企業とその子会社から、関連会社まで広げた。 定年の引き上げが義務化された最も大きな理由としては、公的年金の支給開始年齢が段階的に引き上げられたことが挙げられる。 企業の措置内容を見ると、(1)定年制の廃止や(2)定年の引上げという措置を実施した企業の割合はそれぞれ2.7％、16.1％に過ぎず、81.3％の企業が(3)継続雇用制度を導入していることが明らかになっている。 企業が(1)定年制の廃止や(2)定年の引上げという措置を行わず、主に(3)継続
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
■目次 1――はじめに 2――働き方改革が急速に進んでいる三つの理由 (1)人口及び労働力人口の減少 (2)長時間労働の慣習を改善する必要性 (3) ダイバーシティー（多様性）マネジメントの推進と生産性向上 3――おわりに ※本稿は2016年9月15日「基礎研レター」を加筆・修正したものである。
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
■目次 1――はじめに 2――近年の女性の就労状況 1｜女性の労働力率の変化 ～既婚女性の労働力率上昇と未婚女性の増加でＭ字カーブは解消傾向 2｜女性雇用者の雇用形態別割合 ～女性全体の６割が非正規、高年齢層ほど多い。 3｜結婚・出産後の妻の就業継続状況 ～寿退社２割、出産後も過半数が就業継続、育休利用は４割。 ただし、出産後の就業継続状況は就業形態で大きな差。 4｜女性の賃金等の変化 ～1995年以降、女性全体では微増、大学・大学院卒では横ばい・微増 3――大学卒女性の生涯所得の推計 1｜設定した女性の働き方ケース 2｜生涯所得の推計条件 3｜生涯所得の推計結果 ～大卒同一企業勤務女性の生涯所得は２億６千万円、育休２回・時短でも生涯所得は ２億円超、出産退職は２億円のマイナス。一方、非正社員では半分以下に。 4――おわりに ※本稿は2016年11月16日「基礎研レポート」を加筆・修正した
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
■要旨 先般、総務省が公表した「平成28年度普通交付税の算定結果等」によると、地方交付税の不交付団体は、H22年度以降増加傾向にあり、特にH27年度からH28年度にかけては60団体から77団体へと大きく増加している。では、このことは日本の地方財政が着実に改善していることを示しているのだろうか。本稿では、不交付団体の増減要因、交付団体・不交付団体それぞれの特色を踏まえたうえで、不交付団体の増加が意味することについて解説する。 地方交付税の不交付団体とは、国から地方交付税の交付を受けずに、財政運営を行っている地方公共団体(都道府県や市町村)で、H21年度以降、都道府県は東京都のみ、残りは全て市町村となっている。リーマンショック後の景気後退によって、H19・20年度をピークに不交付団体数及び全地方公共団体に対する割合も減少したが、H22年度以降は増加傾向にある。この要因について考察する。 地方交
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
少し古いニュースになるが、今月11日に開催された経済財政諮問会議においては、地方公共団体が積み立てた各種基金の残高が20兆円を上回る水準1に達していることを踏まえて、国と地方の資金配分を再考すべきだという議論がなされたことが報道された。 実際のところ、公表された有識者議員提出資料においては、「国・地方を通じた財政資金の効率的配分に向けて地方財政計画への反映等の改善方策を検討すべき」と提言されている。地方公共団体による行財政の遂行に伴って生ずる歳出に対しては、地方財政計画を通じて財源が保障されているから、決算の結果として、十年ほどの間に基金残高が顕著に増えた事実を踏まえて、保障財源の水準が必要な歳出の水準を上回っている可能性を想定したうえでの提言だと思われる。 それでも、議論として、地方公共団体が資金的に潤っていると一方的に決めつけているのではないことには、注意する必要がある。 というのは、
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
前回の当コラムでは、地方公共団体が保有する基金の積立金残高が増大を続け、かつてない水準にまで上昇していることについて論じたが1、地方債の償還に備えるための基金に限れば、むしろ積立不足が拡大している可能性がある。 最新時点（2015年度末）の23兆3,353億円という積立金残高には、内数として減債基金分も含まれているが、その金額は2兆6,741億円とピーク時（1992年度末）における6兆5,873億円の半分にも満たない水準にとどまっている。しかも、この数字は、積立不足について懸念する必要がさほど高くない種類の地方債（後述の「定時償還方式地方債」）のものであり、十分な積立が行われているか否かが問われるべき種類の地方債（「満期一括償還方式地方債」）については、基金統計の集計対象から外れている。積立不足があまり論じられないのは、このような統計の問題があるからであり、以下では、この点を考慮に入れたう
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
日本は少子高齢化の進展から本格的な人口減少時代を迎えており、労働力人口も大幅に減少すると見込まれる。日本の将来の労働力人口の減少は疑う余地はないが、それは即ち労働力不足を意味するのだろうか。 2013年にオックスフォード大学のオズボーン氏等が発表した論文『雇用の未来（THE FUTURE OF EMPLOYMENT:HOW SUSCEPTIBLE ARE JOBS TOCOMPUTERISATION ?）』によると、今後10～20年程度で、アメリカの雇用者の約半分は、人工知能（AI）やコンピューターによって仕事が代替されるリスクが高いという。 ロボットがルーチン的な仕事しかできなかった時代から、AIやビッグデータを活用し、知的な仕事を代替する時代が確実に迫っているからだ。自動運転車の実用化も既に実証実験が始まり、やがてタクシーやトラック運転手の仕事を奪うかもしれない。サービス業や知的な通訳
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
■要旨 日本国内では日本人人口が減少する一方で外国人の人口と世帯数が急増している。2016年の一年間に日本人は全国で▲31万人減少したが、外国人は+15万人増加し、外国人需要は国内不動産市場にとって重要な分野となりつつある。本稿では、国内の外国人による不動産需要を考える上での参考となるよう、外国人人口に関する基本的項目を全国と主要都市、そして特に東京都区部に関して整理する。 ■目次 1――はじめに 2――外国人人口増加の概況 1｜外国人労働者と留学生の増加 2｜外国人人口の増加と日本人人口の減少 3｜男女別・年齢別の外国人人口 4｜出身国籍・地域別の外国人人口 5｜在留資格別の外国人人口 3――都道府県別・主要都市別にみた外国人人口 1｜都道府県別の外国人人口 2｜政令指定都市と東京都区部の外国人人口 4――東京都区部の外国人人口 1｜全国市区町村別の外国人人口ランキング 2｜東京都区部外
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
確定給付年金は、退職給付制度のなかで、依然として中心的な役割を果たしている。年金運用は、加入者・受給者の利益を図るように安定運用を行うことが基本である。投資理論に基づく資産配分は、株式４割、債券６割などの中庸な解が最適解になる。 一方、企業においては、ROE の向上など、株主価値を高めることが求められている。年金資産が企業に属すると考えられることや、積立不足になった場合に、最終的には株主が負担することなどから、年金運用においても株主の立場からみた場合に、どのような資産配 分が最適になるのかを考えることは自然な流れであろう。 加入者・受給者は、給付の安定的な確保を目標にしたいのに対して、株主は、その価値を最大化することが目標であり、年金運用における株主と加入者・受給者の利害は一致しない。 本号では、株主の立場からみた年金資産運用に関する代表的な仮説を紹介する。株主価値を最大化する資産配分は中
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
ふるさと納税を「返礼品競争」と称するだけでは、実態を表現できなくなってきた感がある。平成28年度における市区町村別ふるさと納税受領額は、ECサイトで利用可能なポイントなど返礼品以外の特典の影響も受けているからだ1。返礼品以外の特典が台頭してくると、ふるさと納税に係る経費の構造も変わってくるに違いない。 実際、返礼品以外の特典でふるさと納税受領額の大幅アップを達成した町は、ポータルサイト使用料等として、ふるさと納税として受領した金額の約13%2の経費をかけ、これを「事務に係る費用、その他」に計上している。しかし、全国的にこの傾向が確認できるまでには至っていない（図表１）。ふるさと納税受入額に占める総経費率は、47.9%から52.2%に増加し、「事務に係る費用、その他の経費」の寄与も否定できない。しかし、総経費率の増加にもっとも寄与しているのは、返礼品の送付にかかる費用の倍増である。 確かに、
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
少し古いニュースになるが、今月11日に開催された経済財政諮問会議においては、地方公共団体が積み立てた各種基金の残高が20兆円を上回る水準1に達していることを踏まえて、国と地方の資金配分を再考すべきだという議論がなされたことが報道された。 実際のところ、公表された有識者議員提出資料においては、「国・地方を通じた財政資金の効率的配分に向けて地方財政計画への反映等の改善方策を検討すべき」と提言されている。地方公共団体による行財政の遂行に伴って生ずる歳出に対しては、地方財政計画を通じて財源が保障されているから、決算の結果として、十年ほどの間に基金残高が顕著に増えた事実を踏まえて、保障財源の水準が必要な歳出の水準を上回っている可能性を想定したうえでの提言だと思われる。 それでも、議論として、地方公共団体が資金的に潤っていると一方的に決めつけているのではないことには、注意する必要がある。 というのは、
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
■要旨 実質GDPが5四半期連続で潜在成長率とされるゼロ％台後半を上回るなど景気は好調を維持しているが、日本銀行が重視している「生鮮食品及びエネルギーを除く総合（コアコアCPI）」の上昇率がゼロ％程度で推移するなど、物価の基調はむしろ弱まっている。 景気好調下で物価の基調が弱まっている理由としては、まず既往の円高の影響が挙げられる。近年の消費者物価は、輸入浸透度の上昇を背景に耐久消費財を中心に為替変動の影響を強く受けるようになっている。2016年前半の円高がラグをもって足もとの消費者物を下押ししている可能性が高い。 また、GDPギャップは大きく改善しているものの、企業の価格決定により大きな影響を及ぼすと考えられる個人消費が低調に推移していることも物価の上昇圧力が高まらない一因になっている可能性がある。 エネルギー価格の上昇率は2017年秋頃まで高まるが、円高による下押し圧力がしばらく残るた
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
2016年8月に「日本の潜在成長率は本当にゼロ％台前半なのか」を執筆した当時、日本の潜在成長率はゼロ％台前半まで低下しているというのがコンセンサスだった。しかし、潜在成長率はあくまでも推計値で、実績値の改定や先行きの成長率によって過去に遡って改定されることも少なくない。筆者は当時の潜在成長率は日本経済の実力を過小評価しており、このことが日本経済に対する悲観論の一因にもなっているとの問題意識を持っていた。 潜在成長率を推計する上で最も重要な統計であるGDP統計は、2016年12月に基準改定（2005年基準→2011年基準）と最新の国際基準への対応（1993SNA→2008SNA）が実施され、過去の成長率が上方改定された。筆者はGDP統計の改定結果が公表されてから約1週間後に潜在成長率の再推計を行い、「GDP統計の改定で1％近くまで高まった日本の潜在成長率」を執筆した。 その後、内閣府（201
シンクタンクならニッセイ基礎研究所
賃金の上昇ペースは依然として遅い。法人企業統計によると、2016年の経常利益は過去最高水準に達しているにもかかわらず、賃金はピーク時である2007年の水準を▲6.9％下回っている（図表１）。 背景には、長い経済低迷の中で根付いた人件費抑制姿勢を企業が緩めていないことが挙げられる。企業が生み出した付加価値のうち人件費にどれだけ回したかを示す労働分配率は、2009年をピークに低下傾向が続いている。安倍政権発足後、３年連続となるベースアップが実現したものの、労働分配率は依然として低水準にある。こうした企業の根強い人件費抑制姿勢は消費の下押し要因となる可能性があることから、春闘では賃上げの動向が注目を集めている。 そうした中、2017年春闘で経営側の指針となる「経営労働政策特別委員会報告（2017年1月公表）」（日本経済団体連合会）において、増加を続ける社会保険料が賃金決定に大きな影響を及ぼすこと
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
