アルパカという生き物がいる。毛がモコモコした、羊の世界にもしモデルが誕生したらこんなスタイルなんじゃないかな、と思ってしまうような生き物だ。日本でもかわいいと人気でアルパカ牧場があったりもする。 アルパカの体毛は衣類品などに使われ、日本では非常に高級品という位置付けになる。そんなアルパカを食べたいと思う。一部の地域ではアルパカを食べるのだ。どんな味がするのだろうか。

昨年４月、建設作業に従事していた当時２３歳の現場監督が自殺し、その過酷な労働環境が大きくクローズアップされた、２０２０年東京五輪の新国立競技場。 「自殺前の１ヵ月間の残業時間は、過労死ライン８０時間を優に超える２１２時間。新人にもかかわらず、ベテランの現場監督でもこなしきれないほどの仕事を抱えていたようです」（全国紙社会部記者） 完成予定の１９年末まで、延べ２００万人の作業員が投入される見込みの巨大工事は現在、「最大のヤマ場」ともいわれる、屋根部分の建設作業に差しかかっている。 今、現場では何が起きているのか。作業員たちが明かす。 ＊　＊　＊ ―初めに、皆さんが担当されている現場の作業内容について、簡単に教えていただいてよろしいでしょうか。 現場監督・高石さん（仮名。以下、現場監督）　新国立競技場の現場は土木工事、鉄筋工事、清掃施設管理など、約３０のセクションに分かれているんですが、私は旧

米国でフードスタンプをやっているせいか、日本でも生活保護の給付はクーポン券にしようと言う動きがある。貧困なのに奢侈を楽しむ人が報道されることがあり、それを防止したいと言うのが理由だ。これに関してクーポン券がセカンダリ・マーケットで売買されるので実質的な意味が無い、売買防止のためのシステム構築にはお金がかかるなどの議論がされているのだが、そもそも現金給付をしても無駄遣いをしない事がわかってきた。 世界銀行のDavid Evans氏とスタンフォード大学のAnna Popova氏が、19の計量分析の研究をメタアナリシスをかけたところ、家計への現金給付は酒とタバコへの支出を減らす傾向があることが分かった*1。個別に見ても19全ての研究で酒とタバコへの支出は増えず、大多数の研究で減らす傾向があるそうだ。理屈はよくわかっていないが、(1)子女の教育支出を増やすために酒やタバコを減らす*2、(2)支出が

人間の思考などをつかさどる脳の神経細胞は、大人になると増えないとされてきましたが、年齢を重ねても新しい細胞が生まれていることをアメリカの研究グループが突き止め、認知症などの治療法の開発にもつながる研究成果として注目されそうです。 この神経細胞について、アメリカのコロンビア大学の研究グループは、亡くなった直後の１４歳から７９歳の男女２８人の脳を調べた結果をアメリカの科学雑誌「セル・ステムセル」に発表しました。 それによりますと、脳の中で認知機能や感情に関わる「海馬」という部分から未成熟の神経細胞が数多く見つかったということです。 こうした細胞は、７９歳の人でも見られ、研究グループは年齢を重ねても若い人と同様に新しい神経細胞が生まれていることがわかったとしています。 一方で、神経細胞に栄養を運ぶ血管は年齢が高いほど少なく、神経細胞が成熟しにくい状態だったということです。 研究グループのマウラ・

米オハイオ州で、自然写真家として活動するロバート・コグスホールさんが撮影したアライグマ（2018年3月30日撮影）。(c)Robert Coggeshall 【4月6日 AFP】（写真追加）アライグマは通常、警戒心が強く、人目を避けて夜間に活動する動物だ。だが、米オハイオ州ではアライグマの異常な行動が相次いで目撃されており、警察は日中に出現して周囲を威嚇するこの野生動物の奇妙な行動を報告している。 地元テレビ局WKBNによると、オハイオ州ヤングスタウン（Youngstown）の警察はこの2週間、アライグマの「ゾンビ」を目撃したという住民からの通報約15件に対応したという。 目撃者らの話では、アライグマは人に対して攻撃的な姿勢を取り、怖がるそぶりも見せず、音や身ぶりで追い払おうとしても全く動じなかったという。 元銀行員で、現在は自然写真家として活動するロバート・コグスホール（Robert C

防衛省が存在しないとしてきた陸上自衛隊のイラク派遣の際の活動報告（日報）が見つかった問題で、小野寺五典防衛相は６日、内部調査の結果、航空自衛隊の航空幕僚監部でも見つかったと発表した。小野寺氏は「大変遺憾に思う」と陳謝し、空自でのさらなる調査と海上自衛隊での調査を進める方針を示した。 発見された日報は、イラクの復興支援活動をした空自の日報で、２００３～０９年の派遣期間のうち３日分の３枚。航空幕僚監部運用支援・情報部に保管されていた。今月５日に立憲民主党の宮川伸衆院議員から資料請求があり、調査したところ、発見したという。 丸茂吉成航空幕僚長が６日朝、小野寺氏に報告。小野寺氏は同日午前、安倍晋三首相に報告し、速やかに発表するよう指示された。内容については、情報公開をするうえで非開示とすべき箇所を確認したうえで、速やかに公表するとしている。 日報については、昨年２月に当時の稲田朋美防衛相が探索を省

【シリコンバレー=白石武志】米ツイッターは5日、利用規約に違反してテロを称賛したとして、2017年末までの約2年半の間に世界で計121万のアカウントを閉鎖したと発表した。テロへの関与を理由とするアカウントの閉鎖は減少傾向にあるといい、ツイッター社では規約違反を封じ込める取り組みが奏功していると強調した。同社が年2回公表している自社サービスの透明性に関する報告書の中で明らかにした。17年7～12

（ＣＮＮ） アフリカ東部ケニアにこのほど現れた数キロにわたる地割れについて、専門家は大陸を南北に走る巨大な地溝帯（断層の活動により形成される谷状の地形）と関連があるとの見解を示している。これは地球の表面を覆う岩盤（プレート）に新たな境界をもたらすもので、地殻変動によりアフリカ大陸が２つに分裂しつつあるという既存の学説を改めて裏付ける可能性がある。 ケニア南西部での地震に伴って生じたこの地割れにより、現地では高速道路の一部が損壊する被害が出た。地割れの突然の出現は、エチオピア、ケニア、タンザニアにまたがって走る地溝帯でアフリカ大陸東部を分断する地質学上の活動が起きていることを意味する。 この地溝帯は、北はアデン湾から南はジンバブエへと続く長さ３０００キロ超の「イースト・アフリカン・リフト・バレー」と呼ばれる地溝帯の一部。こうした地溝帯は、地球の地殻とマントル最上部の固い岩盤からなるリソスフェ

個人の暮らし向きについて「ゆとりがなくなってきた」と感じる人が増えていることが日銀の調査でわかりました。 それによりますと、足元の物価について「かなり上がった」、「少し上がった」という回答が合わせて７３％余りとなり、前回の調査より６ポイント余り上昇しました。 また、暮らし向きについては「ゆとりが出てきた」とする割合から「ゆとりがなくなってきた」とする割合を差し引いた値がマイナス３５．３ポイントと、前回の調査より１．６ポイント低下しました。 これについて日銀は、天候不順の影響による野菜価格の高騰やガソリン価格が高い水準で推移したことなどが背景にあると見ています。 景気が緩やかに回復しているとされる中でも、個人の生活実感が悪化しているという声が増えていることが浮き彫りになり、日銀は「春闘の賃上げが反映される次回以降の調査を注視したい」としています。

財閥から賄賂を受け取った収賄などの罪に問われている韓国のパク・クネ（朴槿恵）前大統領に対して、ソウル中央地方裁判所は、懲役２４年の実刑判決を言い渡しました。 韓国で、政治の大きな混乱を招いた一連の事件をめぐる裁判では、共謀関係にあったとされる長年の知人らに有罪判決が言い渡されていたことから、パク前大統領についても有罪判決が出る可能性が高いと見られていました。

宅配便最大手のヤマトホールディングス（ＨＤ）は５日、２０１７年度に扱った荷物量が前年度比１・７％減の約１８億３６００万個だったと発表した。昨秋に公表した中期経営計画の削減目標を約５００万個上回り、目標を達成できなかった。荷物量の抑制が想定通りに進まないと、ドライバーらの労働環境の改善が滞りかねない。 ヤマトでは、インターネット通販の拡大で荷物量が急増。１６年度は１８億６７００万個で過去最多を更新。１０年前の１・６倍の規模に増える一方、人手の確保が追いつかずにセールスドライバー（ＳＤ）らの違法な長時間労働が常態化。荷物量を削減して過重労働を改善するため、昨春に大口の法人顧客と値上げ交渉を進める方針を打ち出した。 ただ、抑制目標は二転三転し…

東アジアの隣国である中国(中華人民共和国)は、13億7000万人を超える世界最多の人口を抱え、いまやGDP(国民総生産)が世界第二位の経済大国である。2000年以降の高度経済成長の結果、2007年以降は米国を上回って世界で最も大量の温室効果ガス(主にCO2)を排出している。 そのため国民一人当たりの年間CO2排出量は先進国並みの約8トン近くに達し、総排出量は世界全体の年間排出量の約3割を占めるまでになっている。CO2の最も大きな排出源となっているのが石炭による発電や熱供給である。中国では主に国産の石炭が年間発電量の約6割以上を占めており、石炭の利用に伴う大気汚染が、特に都市部で深刻な公害問題となっている。 その一方で、この10年間で中国は世界で最も再生可能エネルギーの導入を推進している国となっている。水力発電の累積導入量は3億kWを超え第2位のブラジルの３倍に達している（注１）。風力発電で

自民の和田議員の「意図的に変な答弁」質問発言が削除に 学校法人「森友学園」への国有地売却を巡る国会審議で、財務省の太田充理財局長に「安倍政権をおとしめるために意図的に変な答弁をしているのか」と質問した自民党の和田政宗参院議員の発言が議事録から落とされることが決まった。議事録は国会論戦を国民に伝える公式記録であり、将来に残す歴史資料でもある。安易に削除することに問題はないのか、考えてみた。【佐藤丈一】

【森友文書】仏紙 ル・モンドの担当者「日本は深刻な病に」「欧州なら政府が飛ぶ」 2018年4月5日 ニュース, 政治経済 1997view 64件 フランスの新聞「ル・モンド」の東京特派員であるフィリップ・メスメール氏が日本メディアのインタビューに応じて、森友文書問題について言及しました。 メスメール氏は今回の森友文書騒動について、『私はこの問題に関してこれまで自分が見聞きしてきたことのすべてが「日本の民主主義というシステムが、あらゆるレベルで深刻な病に侵されている」ことを示しているように思えてなりません』と述べ、日本の民主主義全体に深刻な問題があると指摘。 具体的には森友文書というような政府が吹き飛ぶ問題が起きているのに、メディアの追及は弱く、国民の反発も小規模なデモ運動しか無いとコメントしていました。 同じような事例がフランスで発生した場合、間違いなく政府は吹き飛ぶことになると触れ、民

大学で歴史の教員をしていた際に開設した「史論家練習帳」を、この原稿をもって閉じることにしました。まずは長年更新できなかったことでご心配をおかけした（かもしれない）読者のみなさま、また本稿の掲載にあたって懇切なサポートをいただいたYahoo！ニュース個人のスタッフのみなさまに、ふかくお詫び申し上げます。 昨秋に、開設時の勤務先を離職しましたので、職業的な意味での「歴史学者」を廃業しているのは自明のことです。それにいたる経緯は、本日刊行となる『知性は死なない　平成の鬱をこえて』（文藝春秋）にまとめたので、ご関心のある方はそちらをご参照いただくとして、最後にこの場をお借りして、より本質的な意味での、私にとっての「歴史」の喪失について記したいと思います。 歴史を語らなくなった識者たち歴史学者という肩書で、雑誌に連載を持たせていただいたとき（2012年）、初回の一行目に「歴史というものは、人間の社会

http://gineiden-anime.com/の通り、放送局も配信も無数の選択肢があるぶん、感想ツイートも時間的に分散されますね。でも、その中ではTOKYO MXが「地上波」なこともあり、実際にTLに感想が目につきました。あまり統一テーマとかはなく「話題のツイート」とそこから延びるツリー「画像やリンクつき」「文章量が多い」ツイートを基準に、記念として残しておきます。 ツイートを使わせていただいたアカウントはこちら（追加は除く） @gineidenanime @adachi_hiro @macchiMC72 @ukatujyu @shunsuketda @aki_rochsiel @asterisk_kome @Rata19841009 @fixer3425 @taka_1919931 @32hamp @SardineSky @2202tsudamizu @togetter_jp @m

危険技で倒れてる力士に何もせず、ただもたもたするしてる！これを思い出した。最後は大量の塩まき。 https://t.co/dgVDsaCUCb

というわけで、著作権保護のためのブロッキング。 どう考えても問題です。 宍戸常寿先生（東京大学教授　憲法）のFB必見です。

みたいなの他にない？

しんざき @shinzaki コミュニケーションの根本は他人に対する興味であって、コミュニケーション能力について悩んでいる人は「他人に対する興味が全然ないのに頑張ってコミュニケーション術を身に着けようとしている」という人がいるのだが、それはお湯も水もない状態で頑張ってコーヒー淹れようとするようなもんというか 2018-04-04 09:10:24

30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた　鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 先日、ビジネスで来日したアメリカ人に「忖度」の意味について聞かれたとき、筆者はどのようにそれを説明し、納得してもらったか（写真はイメージです） 「忖度」ってどういうこと？ 意味がわからず怒り出すアメリカ人 外国人にうまく理解してもらえない日本語というものがある。ビジネスで来日した

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政府は国内に拠点を置くインターネット接続業者（プロバイダー）に対し、ネット上で漫画や雑誌を無料で読めるようにしている海賊版サイトへの接続を遮断する措置（サイトブロッキング）を実施するよう要請する調整に入った。月内にも犯罪対策閣僚会議を開催し、正式決定する見通し。 三つの海賊版サイトの具体名を挙げ、接続業者に要請する予定。うち２サイトは中国など他国で行政指導や捜査当局の摘発を受けたにもかかわらず、日本国内からアクセスすると閲覧できる状況が続いている。 ただ、接続遮断要請に明快な法的根拠はない。通信の秘密や検閲禁止を定めた憲法２１条に抵触するとの指摘を受ける懸念もある。政府は、無料閲覧によって生じている出版社や著作権者の被害を踏まえ、要請を刑法上の「一時的な緊急避難措置」と位置付け、接続業者の理解を求める方針だ。国内の接続業者は既に、児童ポルノ画像を掲載するサイトの接続遮断を実施しており、政府

宮崎駿監督（７７）と並ぶ日本アニメーション界の巨匠で、ジブリ映画「火垂るの墓」「平成狸合戦ぽんぽこ」などを監督した高畑勲氏が５日、東京都内の病院で死去した。８２歳だった。 関係者によると、高畑監督は昨年の夏頃に体調を崩し、その後入退院を繰り返していた。心臓が悪かったという情報もある。 昨年１１月に高畑監督に会った別の関係者によると、以前よりも痩せていて、歩く時は体を支えられていたという。この関係者は「子供のような好奇心でキラキラした表情が印象的な人だが、元気がなく、全く違った人みたいだった」と話した。通夜、葬儀は近日中に営まれる。 高畑監督は東大卒業後の１９５９年に入社した東映動画（現・東映アニメーション）で宮崎監督と出会い、アニメ制作会社をともに移籍しながら、７０年代にはテレビアニメ「アルプスの少女ハイジ」「赤毛のアン」などを生み出した。８５年に宮崎監督らとスタジオジブリを設立。「火垂る

日本と米軍の関係は異常だ――。何度も言われていることではあるが、3月27日に沖縄県が発表した「ドイツ・イタリアと米軍の関係（地位協定）」についての報告書で、改めて日本の「異常性」が明らかになった。ジャーナリスト・布施祐仁氏の特別レポート。 ドイツと米軍の驚きの関係 「日米地位協定の下では日本国の独立は神話であると思いませんか」 ――これは、沖縄県の翁長雄志知事が2016年5月に、首相官邸で安倍総理と菅官房長官に向かって語り掛けた言葉である。この直前、沖縄県うるま市で米軍属による女性暴行殺人事件が発生し、知事は日米両政府への抗議のために上京した。 沖縄県では、「日本は独立国と言えるのだろうか」と疑念を抱かざるを得ない現実が日常の中に存在している。 たとえば、昨年12月、普天間基地のある宜野湾市で米軍大型ヘリコプターから重さ約8キロの窓が小学校の校庭に落下する事故が発生した。米軍は事故後、「学

森友学園への国有地売却で、８億円超の値引きの根拠とされたごみの撤去について、財務省理財局が学園側にうその説明をするよう求めたとのＮＨＫの報道について、麻生太郎財務相は５日の参院財政金融委員会で「現時点で事実関係は確認できておらず、事実関係については確認をさせて頂きたい」と述べた。 民進党の川合孝典氏の質問に答えた。川合氏は「事実であれば不正を働きかけたことになり、言い逃れできないものだ」と追及。太田充理財局長は「事実関係を早急に確認しなければならないと考えており、早急に確認させて頂きたい」と述べた。 ＮＨＫは４日、８億円超の値引きの根拠となったごみの撤去について、昨年２月２０日、理財局の職員が学園側に電話し、「トラックを何千台も使ってごみを撤去したと言ってほしい」などとうその説明をするよう求めていたと報じた。学園側は「事実と違うのでその説明はできない」などと断り、職員はこうしたやり取りにつ

世界３０の国・地域の人工知能（ＡＩ）やロボット工学の研究者らは４日、ＡＩを用いた軍事技術の研究センターを設置した大学、韓国科学技術院について「ロボット兵器の開発競争を加速させる動きで遺憾だ」と批判、開発をしないと確約するまで絶交すると宣言した。 呼び掛けたのは、ＡＩの研究で知られるオーストラリアのトビー・ウォルシュ氏。ロボット研究の中村仁彦・東京大教授ら６０人近くが賛同した。 研究者らは声明で、ＡＩを持つロボット兵器について「戦争を悪化させ、テロにも悪用されかねない。開発したら後戻りできなくなる」とした。