「マスク着用社会」は非常にマズい...今すぐ外すべき、これだけの理由
＜マスク着用がこのまま定着してしまったら、若者たちが担う未来の日本社会は一体どうなってしまうのか＞ 日本政府の新たな方針発表により、3月13日からついに正々堂々とマスクを着用せずに生活できる日々が戻ってきた。私は混み合った電車や病院など感染リスクの高い場所以外では、マスクをしないで過ごしている。 ところが、予想を上回る数の人々がマスク生活を続けている（13日の品川駅では約9割の人がマスクを着けていたという）。感染リスクのある場所だけでなく、周りに誰もいない道路を一人で歩いている人までマスクをしている。花粉症のせいかとも思ったが、どうやらそれだけが理由ではない。日本で花粉症を持つ人は人口の約半分だし、花粉の飛ばない雨の日まで皆マスクをしているのだから。外国人の目には、日本だけがコロナ感染の真っ最中のように見えるだろう。非常に奇異だ。一体どうしてまだマスクを着けているのか？ 私は周囲の人々に、
流行状況を把握するデータを手放して迎える第9波 どんな対策が必要？
この左のグラフは人口レベルでのマスク着用の効果を示していて、PNASという雑誌に出た論文の推定値です。世界各国の着用率と実効再生産数（※）を元に、横軸は着用率、縦軸は着用率によって実効再生産数を何%下げていたか、3つのモデルで見ています。 ※一人の感染者あたりの二次感染者数の平均値。1を超えると感染拡大し始める。 100%着用していると、何もしていない時よりも3割ぐらい実効再生産数が落ちることが示されています。 日本では85%ぐらいの着用率だったので、2割強落ちてきたと考えられています。 政府が「マスクを外していいよ」と言っても日本の人は全員はずすわけではない。それでも屋内空間で外す人が若い人を中心に増えています。 着用率が4〜5割仮に落ちるとすると、実効再生産数は少なく見積もっても10%は下がります。これまで2割下げていた効果の約半分を日本では手放しつつあるのです。 日本の緩和のやり方、
コロナ感染者 ８割マスクしないと東京で一日８３００人の試算｜NHK 首都圏のニュース
新型コロナウイルスの今後の感染者数について、名古屋工業大学のグループが先月下旬までのデータをもとにＡＩ＝人工知能を使って試算したところ、８０％の人がマスクをしない場合、東京では来月中旬に一日あたりおよそ８３００人に上るとする結果を示しました。 一方で、半数の人がマスクの着用を続けた場合にはおよそ４６００人に抑えられるとしています。 名古屋工業大学の平田晃正教授のグループは、先月２９日までの感染者数などのデータをもとに、さらに感染力の高い変異ウイルスが現れず、人出がコロナ前の水準まで緩やかに戻るといった想定で、今後の感染状況をＡＩを使って試算しました。 その結果、東京都の１週間平均での一日あたりの感染者数は来月上旬から中旬にかけて大型連休などの影響で増えると見込まれ、８０％の人がマスクをしない場合、およそ８３００人、半数の人がマスクをした場合はおよそ４６００人に抑えられるという結果になったと
マスク着用、「個人の判断」でも減らない理由は？ 朝日世論調査：朝日新聞デジタル
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コロナで注目「慢性疲労症候群」 関連腸内細菌を特定か ナショナルジオグラフィック - 日本経済新聞
現在、「筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群」（ME/CFS）という疾患が増加傾向にある。強い疲労感や、胃腸不全、筋肉痛、頭痛、集中力の低下をはじめとする認知機能の問題といった症状が見られる慢性疾患だ。ウイルス感染症にかかった後に発症することが多いが、仕組みがまだよくわかっていないため、治療法も確立されていない。その疾患に、腸内の「マイクロバイオーム」（微生物叢（そう）:ある環境中に共生する微生物の
日本の新型コロナ対策を総括する
「海外事情」に寄稿した文章です。許可を得てこちらに転載します（初稿）。書いたのは昨年１２月なのでデータはやや古くなりましたが、「総括」なので、内容は特に問題ないと思います。御覧ください。 緒言 日本の新型コロナ対策を「総括」、すなわち総合的なパースペクティブからまとめようとしたものが過去に２つ存在する。一つは、書籍になった「新型コロナ対応/民間臨時調査会 調査・検証報告書」[1]であり、もう一つは、政府が招聘した新型コロナウイルス感染対応に関する有識者会議が出した「新型コロナウイルス感染症へのこれまでの取組を踏まえた次の感染症危機に向けた中長期的な課題について」[2]である。 しかし、前者はどちらかというと「証言集」に近く、やや厳しい言い方をすれば、「個人の感想」集であり、属人的なものだった。データ解析、ファクトの解析には乏しかった。後者については政府に依頼されて役人が突貫工事でまとめたも
話題作『ノマドランド』の原作者が見た「痛々しいほどの孤独」
フランシス・マクドーマンド扮するファーンは夫も家もなくし、車上生活を始める (C) 2021 20th Century Studios. All rights reserved. ＜パンデミックによって車上生活などを送るノマド生活者の数は増えている＞ さまざまな理由で住む家を失い、バンなどで車上生活を送るアメリカの「ノマド（遊牧民）」たち。キャンプ場やアマゾンの配送センターなどで季節労働者として仕事をしながら、各地を転々とする彼らの多くは高齢者で、2008年のリーマンショック後に増えたという。 そんなノマドをフランシス・マクドーマンドが演じた話題作『ノマドランド』が日本公開中だ。映画は放浪生活の厳しさとともに、同じ境遇にある人々のコミュニティーの温かさも映し出す。登場人物のほとんどが本物のノマドであり、まるでドキュメンタリー映画を見ているような気持ちにもさせられる。 クロエ・ジャオ監督に
再送（29日配信記事）-ＷＨＯ、コロナワクチン接種勧告を改定 健康な子どもは必ずしも必要なし
世界保健機関（ＷＨＯ）は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種に関する勧告を改定した。パンデミック（世界的大流行）の新たな段階に合わせた措置で、健康な子どもや青年は必ずしも接種する必要はないが、リスクの高いグループは前回のワクチン接種から６─１２カ月後に追加接種（ブースター接種）を受けるよう提案した。（２０２３年 ロイター／Denis Balibouse） [２８日 ロイター] - 世界保健機関（ＷＨＯ）は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種に関する勧告を改定した。パンデミック（世界的大流行）の新たな段階に合わせた措置で、健康な子どもや青年は必ずしも接種する必要はないが、リスクの高いグループは前回のワクチン接種から６─１２カ月後に追加接種（ブースター接種）を受けるよう提案した。 今回の勧告は、コロナによる感染やワクチン接種の広がりに伴い世界的に高水準の集団免疫が存在することを考慮した
リモートワーク時代が終わった米国
新型コロナウイルス禍で数百万人の米国人が職場から自宅の地下室や寝室に引きこもってから数年、リモート勤務は希少なものになりつつある。 米労働省が先週発表したリポートによると、昨年は従業員がめったに、または全くテレワークをしなかったと回答した事業所の割合は72.5％に上った。この数字は2021年の60.1％から上昇した。また、22年にフルタイムで職場にいる労働者が前年と比較して約2100万人増えた。労働省は事業所を、チェーンレストランの個々の店舗など各事業拠点と定義している。 労働省によると、72.5％という数字は、コロナ以前にテレワークをしていた従業員はいないと回答し、かつ20年2月時点で営業していた事業所の割合（76.7％）に近い。最近はリセッション（景気後退）への警戒感から労働者の生産性を重視し、スタッフに出勤を強く求める雇用主が増えている。 ...
3月13日からマスク着用は個人の判断 マスクの考え方と必要な場面や状況について（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
3月13日からマスク着用については屋内・屋外にかかわらず個人の判断に委ねられることになります。 「ずっと外しっぱなし」「ずっと着けっぱなし」ではなく、場面や状況に応じて感染リスクを判断し、着ける・着けないを考えることが重要です。 マスク着用に際し、どういった点を考慮すべきかについて解説します。 3月13日からマスク着用は個人の判断に新型コロナの流行初期からマスクの着用については日本国内では義務ではなく、屋内での装着を「推奨」という位置づけでした。 これが明日からは「個人の判断に委ねる」ということになります。 私自身は、各自がそれぞれの場面における感染リスクを理解し、マスクを着けるべき場面、着けなくてもよい場面が適切に判断できるようになることが重要であると思いますので、こうした政府の方針はとても良いことかと思います。 ただし、全ての人が適切にマスクを着ける場面、外す場面を理解することは難しく
COCOA、6割が「良いことなかった」 政府が総括報告書を公表：朝日新聞デジタル
新型コロナウイルス対策の接触確認アプリ「COCOA（ココア）」について、政府は17日、課題を総括した報告書を公表した。ココアは迅速な導入が優先され、「開発・保守運用などの体制整備が十分になされなかった」などと指摘。感染症のたびに新たなシステムを作るのではなく、平時から有効なツールを用意しておくべきだとしている。 ココアは2020年6月に政府が導入したが、接触が通知されないなどの不具合が多発。ダウンロード数は約4千万件にとどまり、効果を上げるために必要とされた「国民の6割近く」には届かなかった。政府は昨年9月にココアの機能を終了すると発表し、デジタル庁と厚生労働省が連携して利用実態や今後の課題を調べていた。 約6千人の利用者にアンケートをしたところ、陽性者との接触通知を受け取ったことがある人は約2割。うち約7割の人が在宅勤務に切り替えたり外出を控えたりと「普段と異なる行動を取った」と答えた。
WHOが中国で実施予定だった新型コロナウイルス起源調査の第2フェーズを放棄したことが判明
新型コロナウイルスの起源について調査を進めてきた世界保健機関(WHO)が、中国で行われる予定だった調査の第2フェーズを放棄しました。科学誌のNatureは計画が放棄された理由について、「中国における研究の実施を巡る問題が継続しているため」と述べています。 WHO abandons plans for crucial second phase of COVID-origins investigation https://doi.org/10.1038/d41586-023-00283-y 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は2019年12月末に中国の武漢市で確認され、2020年に入ってから世界中で感染が拡大してパンデミックとなりました。記事作成時点では全世界で6億人以上の感染者数が確認されており、実に685万人が死亡したと報告されています。 COVID-19のパンデミックが起きた当
卒業式のマスク着用「外したい」約2割にとどまる 高知の中学校 | NHK
卒業式でのマスク着用について、高知市にある中学校が3年生を対象にアンケートを行ったところ、式で「マスクを外したい」と回答した生徒は、およそ2割にとどまったことが分かりました。 文部科学省はことしの卒業式について、児童・生徒や教職員は合唱のときなどをのぞき、マスクを着用しないことを基本とする方針を示しています。 これを受けて高知市の城東中学校では、先週、3年生130人を対象に卒業式で「マスクを外せるならどうしたいか」と各クラスで挙手してもらう形でアンケートを行いました。 その結果、 ▽全体の54％にあたる70人が「外したくない」と回答した一方、 ▽「外したい」と回答したのは23％にあたる30人にとどまりました。 このほか、 ▽「迷っている」とした生徒も23％にあたる30人いました。 外すかどうか「迷っている」という女子生徒は「入学の時からマスクを着けて過ごしてきたので、しているのが当たり前で
下着と同じという人も 脱マスク、広がるのはGWごろ？ その心理 | 毎日新聞
政府が推奨するマスクの着用ルールが緩和される。新型コロナウイルス感染拡大前の「マスクなし」が当たり前になるのはいつか。公衆衛生の観点とは別の要因もあり、すぐにコロナ禍前の風景には戻らないとの見立てがある。【安藤龍朗】 強かった同調圧力 「大半の人たちがマスクを外すようになるのは、5月の大型連休ごろではないでしょうか」。桜美林大学の山口創教授（健康心理学）は、そう予想する。政府のマスク着用ルールは3月13日に緩和されるが、「脱マスク」が広がるには、少し時間がかかるとみる。 感染が拡大した2020年、マスクの着用は瞬く間に日本社会に浸透した。「それから3年も着けていますからね。周囲の行動を見て自分の選択を決める、いわゆる同調圧力が日本社会はとても強いと実感しました」
「脱マスクは象徴」政権、緩和に前のめり 専門家にお墨付き要求 | 毎日新聞
戸田東小学校・中学校を視察後、関係者と写真に納まる岸田文雄首相（中央）＝埼玉県戸田市で2023年2月10日午前10時47分（代表撮影） 政府は10日、持ち回りの新型コロナウイルス感染症対策本部で、マスク着用ルールを、3月13日に緩和すると決めた。屋内外を問わず、着用するかどうかは個人の判断に委ねる。一方で、周りの人に感染を広げないため、医療機関の受診時や通勤ラッシュで混雑した電車の乗車時などは着用を推奨する。学校では、4月1日から着用を求めないことを基本とし、それ以前に行われる卒業式でもマスクなしを許容する。 感染症専門家、緩和自体に慎重論 新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが5月8日に「5類」へ移行するのに先立って、マスク着用ルールを3月から緩和することが決まった。議論の経過をたどると、岸田文雄政権が、早々と「脱マスク」に踏み切った欧米を意識し、平時移行の象徴になると捉えて前のめり
ワクチン業務100人のはずが33人 パソナが10億円過大請求 | 毎日新聞
新型コロナワクチンのコールセンター業務を巡り、委託先でオペレーターの水増し報告があったことを説明する大阪府吹田市の職員＝吹田市役所で2月10日、三角真理撮影 新型コロナウイルスのワクチン接種を巡り、大阪府枚方市など3市からコールセンター業務を受託していた人材派遣会社「パソナ」（東京都）は10日、再委託先の企業がオペレーターの人数が足りないのに虚偽報告し、委託料計約10億8000万円分を過大請求していたと発表した。 市民からは「電話がつながりにくい」などの苦情が寄せられており、パソナは「管理不行き届きにより、市民の皆様に多大なご迷惑をおかけした」と謝罪。3市に返還した上で、再委託先の「エテル」（大阪市）に損害賠償を求めるとしている。 業務を委託していたのは枚方市、同府吹田市、兵庫県西宮市。パソナによると、必要なオペレーター数を3市と定期的に確認し、エテルに再委託していた。
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「9波は8波を超えてくる大規模な流行になる可能性」エンデミック化する英国とは違う道をたどる日本のこれから
アベノマスク訴訟 国に単価・発注枚数の開示命じる 大阪地裁判決 | 毎日新聞
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忽那・木下氏との裁判の一審判決書を無料公開します（控訴予定）｜宮澤大輔医師ネット
