視力の低下を矯正しようとメガネをかけるのは当然だ。しかしどのようなメガネを選ぶかによって、その後の人生が大きく変わってしまう可能性があるかもしれないと聞くと、驚く方も多いのではないだろうか。 大人も子どもも悩まされる目の問題。正しい対処はどのような方法なのだろうか。元NHK番組ディレクターである大石寛人氏の著書『子どもの目が危ない 「超近視時代」に視力をどう守るか』（NHK出版）より一部を抜粋し、紹介する。（全2回の2回目／前編を読む） ◆◆◆ 子どもも「眼精疲労」に陥る 近視はともかく、こと眼精疲労に関しては「大人の話でしょ？」と思われるだろうか。 じつは、いまや子どもの眼精疲労は大きな社会問題になっている。まず日本眼科医会の「子どものIT眼症」という項目を見てみよう。IT眼症とは、デジタルデバイスを多用することによって生じる目および全身の症状のことで、眼精疲労と言い換えてもよい。 「画

さよならGAFAM：5社一気にブロック→地獄です2019.02.25 18:00107,977 Kashmir Hill - Gizmodo US ［原文］ （ 福田ミホ ） GAFAM（Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft）の製品・サービスを使わずに過ごしてみるこの実験、ここまでは1週間に1社だけ使うのをやめればよかったんですが、今回は5社全部いっぺんにブロックです。ほとんど仙人みたいな生活に突入したKashmir Hill記者は、地獄を抜けた後どんな境地にたどりついたんでしょうか？ 6週目：5社全部私は2カ月ほど前、5大テック企業なしで生活できるか？という疑問に答えるべく、行動を開始しました。5週間にわたってAmazon、Facebook、Google、Microsoft、そしてAppleを1週間にひとつずつ順番にブロックして、彼らの製品やサービ

英語のテストが大きく変わります 英語担当の先生にとって、大変なお知らせが、サラッと文科省のサイトに掲載されました。 平成31年度全国学力・学習状況調査 中学校英語「話すこと」調査に向けて：文部科学省 どうやら、全国学力・学習状況調査において「話すこと」の調査をするために、パソコンにUSBヘッドセットをつないで録音、そのデータを送るというステップを踏むそうなんですが、専用のソフトを使ってテストをするそうなんです。 もう一度要点だけまとめます。 全国学力・学習状況調査（ほぼ全校参加） 英語の「話すこと」の調査 パソコンにUSBヘッドセットをつないで録音する USBメモリにデータを入れて送る そのために動作環境の確認、動作検証を専用ツールを用いて確認、というステップを求められています。誰にって、教員にです。 詳しくは以下の記事にあります。 www.kyobun.co.jp resemom.jp

パソコンとスマートフォンの「ランサムウェア」被害が続いている。ランサムウェアとは、ファイルを読めなくしたり、スマホを起動できなくしたりした上で、脅迫して身代金を要求する不正プログラムの一つだ。ランサムウェアの一般的な対策と、Ａｎｄｒｏｉｄのランサムウェアを削除する「セーフモード」のことをまとめておく。（ＩＴジャーナリスト・三上洋） ＩＰＡ・情報処理推進機構が「ランサムウェアの脅威と対策」を発表 ＩＰＡ・情報処理推進機構が１月２３日に「ランサムウェアの脅威と対策：ＩＰＡテクニカルウォッチ」というリポートを発表した。ランサムウェアの現状と対策をまとめたものだ。このリポートをもとに、改めてランサムウェアの基礎知識と対策を見ていこう。 ランサムウェアには「ファイル暗号化型」と「端末ロック型」がある。「ファイル暗号化型」は感染後にファイルを暗号化して読めなくするタイプで、パソコンでの被害が多い。それ

遺族が自らの手でデジタル遺品を処分するのは難しくないが、故人が残した全てのデジタル遺品を把握するのは相当骨が折れる。事情は専門家でも同じだ。デジタル遺品専門サービス「LxxE」（ルクシー、http://lxxe.jp/）を提供している、データ復旧会社ブレイバーのCEO（最高経営責任者）、阿部勇人氏に故人の端末にアクセスできる技術的な限界ラインを聞いた。 業界初をうたうデジタル遺品専用サービス「LxxE」 LxxEがスタートしたのは2015年5月。本業のデータ復旧業務で培ってきたノウハウをデジタル遺品に生かそうと考えて阿部氏が立ち上げた。サービスの中心は故人が所持していた情報端末のパスワード解除だ。その後、依頼者の希望に合わせて、端末内からアドレス帳や写真データを取り出したり、SNSアカウントを削除したりする。ストレージ内のデータの抹消や保存も可能。料金は依頼内容や端末の状態によって変わるが

ITを無視しては企業は成長できない――。2015年の今、この言葉に異を唱える人はいないだろう。スマートフォンの普及により膨大なデータが日々生み出され、それを分析するIT基盤の値段も劇的に下がった。あらゆる企業が、ビッグデータの活用と向き合わざるを得ない時代になった。 野村総合研究所の鈴木良介氏は「ワーキンググループ」「プライバシー」「ROI（投資対効果）」という3つの単語が登場したら、その企業のビッグデータ活用に黄信号が灯ると説く。日本企業のデータ活用はどのような壁に直面しているのか、話を聞いた。 （聞き手は小笠原 啓） 野村総合研究所 ICT・メディア産業コンサルティング部所属主任コンサルタント 情報・通信業界にかかわる市場調査、コンサルティング、政策立案支援に従事。近年では、ビッグデータの活用について検討をしている。近著に『ビッグデータ・ビジネス』（日経文庫、2012年10月）。科学技

複合機にセキュリティ対策が施されておらず、情報がダダ漏れの状態になっている大学などが多数あることを、朝日新聞が一面で報じました。こうした問題は、組織的な対策の狭間の、個人に管理を委ねられた所で見つかる場合が多く、最近の情報漏えい事件のきっかけを象徴するものに思えます。 情報漏えいはよくニュースで報じられることもあり、私自身、とりわけネットにおける危機管理対策をしたいという相談を受ける機会が多いのですが、それぞれの課題を調べる中で、「リスクの高い組織」は社員に「よく似た言動」があると感じるようになりました。 そこで今回は、注意したい社員の振る舞いについて、いつものように動画を交えながら、紹介したいと思います。 ネット動画はアイデアの宝庫、それでは2016年もいってみましょう。 首から社員証を下げたままランチする組織は危うい 早速ですが、まず組織の情報漏えいリスクについて、最初の見通しを立てる

Boeing’s Starliner spacecraft has successfully delivered two astronauts to the International Space Station, a key milestone in the aerospace giant’s quest to certify the capsule for regular crewed missions.  Starliner…

ＩＴコンサルが語る　よりわかりやすい　情報処理技術者講座新居浜の現役ＩＴコンサルタントが、 「情報処理技術者試験の合格」を目指す人にとって 役立つ情報、事例、コンテンツ、思考法 ･･･などなどを のんびり綴ってゆきます。 月曜日にIPA（情報処理推進機構）から、 セキュリティに関する、さまざまな立場に いる方に向けた記事がアップされました。 記事は大きく２つに分けられており、 日常における情報セキュリティ対策 と 長期休暇における情報セキュリティ対策 で、かなり具体的に、何をするべきか ということが書かれています。 この中には、 家庭の利用者向け という、特にコンピュータ関連の仕事を していたり、会社での仕事などには かかわらない人用の内容もありました。 ただ、家庭の利用者向けとあるわりには 若干難解な用語や操作もあります。 (￣▽￣) う～ん よくわかんないし、いっか。 となってしまうく

ある大手金融機関のIT部門の幹部に、長年なかなか聞く機会が無かった疑問をぶつけてみた。「金融サービスは情報システムの存在無しには、作ることも提供し続けることもできないのに、どうして金融機関の経営者はITにあまり関心が無いのですか」。その人の答えは極めてシンプルだった。「金融機関が文系の会社だからです」。 つまり、こういうことだ。文系とは大学の法学部や経済学部の意味。金融機関ではそうした文系出身者の中で、営業などで大きな実績を残した人物が出世の階段を駆け上がり、経営トップになる。一方、IT部門は理系の人たちの職場であり、文系の人たちはIT部員のことを「専門家」や「技術職」などと呼ぶ。 公式には口にしないが、文系の人たちは専門家、つまりIT部員を「格下」に見ている。IT部員もそのことを分かっている。「カネを稼がない奴が何をエラそうなことを言う」といった言葉を浴びせられることも度々。そして何より

ホームページへの大量アクセス事件について、愛知県の岡崎市立中央図書館が初めて弁明した内容に、異論が相次いでいる。図書館ソフトの不具合が指摘されているのに対し、大量アクセスが悪いとの弁明に終始しているからだ。真相はどうなのか。 きっかけは、愛知県在住の男性（39）が岡崎市立中央図書館の新着図書データベースに大量アクセスをして利用者に閲覧できなくしたとして、岡崎署に偽計業務妨害の疑いで2010年5月25日に逮捕されたことだ。 「利用者自らが配慮すべき」 報道によると、男性は3～4月、自作プログラムを使って、新着図書のリストに自動的にアクセスして、それをコピペすることを14日間3万3000回繰り返していた。これがサイバー攻撃とみなされたわけで、名古屋地検岡崎支部が6月、男性を起訴猶予処分にしていた。 ところが、男性がアクセスしたのは、1秒間に1回程度だったため、ソフトに詳しいネットユーザーらを中