［CEDEC 2020］日本人よ，このままでいいのか？ 日中ゲーム開発の現状や，日本のゲーム開発者が進むべき道が熱い思いで語られた講演をレポート
［CEDEC 2020］日本人よ，このままでいいのか？ 日中ゲーム開発の現状や，日本のゲーム開発者が進むべき道が熱い思いで語られた講演をレポート 編集部：御月亜希 ゲーム開発者向けカンファレンスCEDEC 2020の初日となる2020年9月2日，「日本人よ，このままでいいのか？！日中ゲーム開発現場から日本人クリエイターの未来像を考える〜緊急時対応から見えてきた実像」という，大胆な見出しのセッションが行われた。ナムコ，バンダイナムコゲームスに在籍し，現在はゴールデンサニーの代表取締役を務める田村俊彦氏が，日中ゲーム開発の現状を説明し，日本人ゲームクリエイターが今後進むべき道を語った。 田村氏の淡々と落ち着いた話し方とは対照的に，講演の内容は同氏の思いが込められた熱いものだった。講演時間ギリギリまで，視聴者の質問に答える様子も印象的だ 4Gamer「CEDEC 2020」掲載記事一覧 田村氏は
任天堂とソニーとマイクロソフトが、米国の対中国関税引き上げに共同で反対声明。ゲーム機の値上げや業界への打撃を懸念 - AUTOMATON
任天堂とソニー、マイクロソフトが連名で、アメリカ政府に対中国関税引き上げ政策に反対する声明を出していたことがわかった。米国通商代表部（USTR）は、中国製品への制裁的追加関税として、中国からの3000億ドル分の輸入品に最大25％の追加関税を検討しており、その中には、ゲーム機、ゲーム機用コントローラー、アーケードゲーム機で使用されるコインなどが含まれていた（関連記事）。 中国で製造され米国へと輸入されるゲーム機に関税が課されるということで、このトランプ政権の一手には懸念の声が集まっていたが、今月6月17日にハードウェアメーカーの3社が共同で声明を出していたようだ。追加関税にゲーム機が含まれることにより、及ぼされるという影響は以下のとおり： 2018年においてはアメリカの約96%の家庭用ゲーム機は中国で作られ、同国に輸入されていたという。中国には、メーカー各社が長年投資し構築してきたパートナー
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