Linux上で、kernelやgccなど大きなソフトウェアを繰り返しMakeするとコンパイラがSegmentation Faultで失敗する問題についてAMDは問題の存在を認めたようです（techpowerup、HotHardware）。 AMDは問題がマザーボードやメモリではなくCPUの問題であること、Linuxで発生するもWindowsでは再現しないこと、初期のRyzenで発生するもEPYCやThreadripperでは発生しない事を報告しました。その上で、影響を受けるユーザーに対してはカスタマサポートで個別対応するようです。 また、どうやらWindowsユーザに対しては交換対応はしないようです。株価が上がったとはいえ、AMDにはリコールする財務的余裕はなさそうです。 B2ステップでアンコアの修正をするとの話が出てましたが、ThreadripperはB1ステップですので、製造上の問題な

ストーリー by hylom 2017年08月01日 14時43分 パブリックコメントの結果が取り入れられることはあるのだろうか 部門より NHKでは受信料制度等検討委員会で受信料制度をめぐる検討を進めており、諮問第1号「常時同時配信の負担のあり方について」は6月28日～7月11日にパブリックコメントが行われ、7月25日に答申が公表された。これは既に話題になったが、放送受信設備を持たない常時配信のみでも通常と同額の受信料を徴収するという案。諮問第2号「公平負担徹底のあり方について」と、諮問第３号「受信料体系のあり方について」については答申案が公開されており、7月26日から8月15日までパブリックコメントが行われている。答申案や参考資料は相当な頁数のPDFである。 諮問第2号は電力会社やガス会社などを想定した「公益事業者」に居住者情報を照会し、支払率向上と営業経費削減を図るなどの内容（毎日新

Facebookは人工知能を利用した、交渉を行えるチャットボットを開発しているという。しかし、交渉によって得られる利益を最大化するようボットを設定したところ、ボットは人間には理解できない独自の言語を使って会話をし始めるようになってしまったそうだ（BizSeeds、The Atlantic、NewScientist、研究論文）。 このチャットボットはFacebookの研究チームが人工知能を使った交渉やアシスタント機能を実現するために開発したもの。5000件以上の会話データを元に学習させた上で、人間やほかのチャットボットと会話を行わせたという。 実験ではまずボットに対しできるだけ人間による会話を真似るよう設定したそうだが、その場合交渉能力は弱く、「好ましくない」提案に対しても同意してしまう傾向が見られたという。また、会話や交渉によって得られる「利益」を最大化するよう設定した場合、交渉能力は上が

AMDの新CPU「Ryzen」でLinuxカーネルやgccをビルドするとセグメンテーション違反が発生する場合がある問題が確認されている。これはRyzen SEGV Battleと呼ばれて流行中だが、EIRAKU氏によるとSEGVの発生原因はインストラクションポインタから64バイトズレた位置の命令を実行してしまうことだそうだ。 この問題についてはsatoru_takeuchi氏による「Ryzenにまつわる2つの問題」という記事が詳しいが、再現性が低く、また確実な対処方法も判明していないという状況であった。 EIRAKU氏はBitVisorというハイパーバイザで検証を行い、call命令を起点にインストラクションポインタから64バイト手前にある命令を実行してしまう現象を確認したそうだ。この現象の結果、ズレた位置にある命令が不正なアドレスにアクセスしセグメンテーション違反や一般保護違反が起こってい

http://shujisado.com/2017/06/20/612963/へ移転 例によって一回脱線し、既に何度か言及している「Revolution OS」という映画について書いておく。 Revolution OSは、Richard Stallmanが開始したフリーソフトウェア運動とGNUの誕生からLinuxカーネル、伽藍とバザール、オープンソースの誕生、そしてVA LinuxのIPOまでの歴史とそれに関連する思想をまとめたドキュメンタリー映画である。私がこの一連のVAの歴史において触れてきた人物、RMS、ESR、Linus Torvalds、Bruce Perens、CygnusとしてMichael Tiemann、VA LinuxのCEOのLarry Augustinらのインタビューから主に構成されている。また、SVLUGでのインストールフェスタの模様、Microsoftのオフィス

http://shujisado.com/2017/06/16/612862/へ移転。 LinuxOneの騒動でまだコミュニティがごたついていた1999年10月8日、とうとうVA Linux Systems社がIPOを申請した。Red Hatの後に何故か間に3社が挟まれ、それぞれ印象的な結果を残したが、市場はとうとう本命がやってきたと騒ぎ始めた。 この時、Red Hatの株価は86ドル。 NASDAQ総合指数は2,800程度でこの半年前と比較すると300ほどの上昇であり、市場は当時としてはまだゆるやかな上昇の途中だった。 ゆるらかに動く10月 VA Linux社のIPOの計画はRed Hatのものと規模はさほど変わらない。全体の10%ほどに当たる440万株の新規発行で一株13ドルの価格が設定され、6,500万ドルを調達するものだった。直近1年間は売上1,770万ドル、損失1,450万ドルで

http://shujisado.com/2017/05/19/612130/へ移転 VA社からは完全にずれるが、ソースウェア(Sourceware)という語についてもう20年近く心の奥底で気になっていたので供養として書いておく。 オープンソース受容へと動いたFreeware Summitにおいて、Cygnus Solutions創業者のMichael Tiemannがソースウェアという語句を提案していたことは前回の記事にて触れたが、この語は投票で敗れ、そのまま忘れ去られたというわけではない。現在もGDB、Binutils、CygwinといったCygnus社の影響が強かったフリーソフトウェアをホストするsourceware.orgのホスト名として残っている。 Cygnus Solutionsは、98年当時において最も成長を遂げていたフリーソフトウェア企業であり、GDB、GCC等のカスタマイ

https://shujisado.com/2017/05/15/612044/へ移転 昔々、VA Researchという会社がシリコンバレーにあった。この社名を知っている人は日本ではほとんど存在しないが、この会社はVA Linux Systemsと名を変え、その後に歴史的な株式公開を果たして上場会社となったことでわずかに記憶が残っている人達もいることだろう。さらにこの会社はVA Software、SourceForge、Geeknetと名称を変更し続け、2015年に最後まで残った事業がゲームビデオゲームの小売で最大手となるGameStop社に買収され、独立企業としての生涯を終えた。 今となっては歴史から抹殺されているが、このVA Research社がオープンソースという言葉や運動に影響を与えたことは間違いなく、(傍系はまだ存在するが)直系となる企業はもはや存在していないので、いずれ私の記

独マイク口ソフトがOfficeのライセンスを変更し、次家庭などオフィス以外の場所での使用を禁止することを発表した。ドイツでは一日10時間を超える労働が禁止されており（読売新聞）、長時間労働に対し厳しい取り締まりが行われている。そのため、従来のライセンスのままの場合、強制労働ほう助の罪に問われる可能性があった。 なお、マイク口ソフトは家庭での使用に向けて新たに「Home」なる生産性スイートをリリースすることも発表している。こちらは逆にオフィスでの使用は禁止されるとのこと。

2015年に「高濃度水素水」を発売して話題になった伊藤園が、今度は「アミノ水素水」なる製品を発売する。 1缶（410ml）中にアミノ酸3200mgを含んでおり、「アミノ酸と水素水を組み合わせることによりすっきりとした味わいを実現」したという。また、昨年国民生活センターが複数メーカーの「水素水」製品について水素濃度の低さを指摘していたが（過去記事）、本製品は「常温・常圧にて未開封時であれば工場出荷時から賞味期限までの水素濃度を0.3～0.8ppmに保つことができる」という。 価格は1缶185円。

BUFFALOブランドでパソコン周辺機器などを展開する持株会社メルコホールディングスは21日、製麺業界大手のシマダヤを完全子会社とする株式交換の実施で合意したことを明らかにした（プレスリリースPDF、日経新聞）。 プレスリリースによれば、メルコは周辺機器・サービス・金融の3つの事業分野において施策を展開しているが、近年の経済状況などから経営基盤の強化が重要な課題となっていたという。一方シマダヤは食の安全・安心の強化が重要な課題となっていた。子会社化を受け、今後メルコでは製造プロセスの監視・管理システムのシマダヤでの検証実験などを進めていくようである。 正直この文章を書いているタレコミ子はきしめんケーブル繋がり？？？というぐらい？な状態なので、誰か詳しい解説をお願いします。

米国家安全保障局（NSA）とエネルギー省（DOE）の専門家が、米国がすぐにスーパーコンピューター開発に対する予算を増やさなければ、2020年に中国がこの分野におけるリーダーシップを取る可能性か「極めて高い」と警告した。この警告はNSA、DOE、国立科学財団などの専門家によって作成された「US Leadership in High Performance Computing」という報告書に記載されている（COMPUTERWORLD、Slashdot）。 この分野における中国の進歩は、国家安全保障に対しての危機だけでなく、ハイテク分野におけるリスクも増えるとし、「米国経済の有利かつ収益性の高いジャンルにダメージを与える」可能性があると指摘した。こうした厳しい単語で政府機関や諜報機関が中国のHPCに対して警告するのは初めてだという。 中国はHPC分野への投資を10億人の貧困を救うためだと説明して

「尿を飲む」という健康法（尿療法）なるものがあるそうなのだが、尿にはさまざまな微生物が含まれており、また塩分が含まれているため飲用は良いことではないという（Lifehacker、Popular Science）。 「排泄されたばかりの尿は無菌」という説があるが、これは否定されており、また水がない緊急時に尿を飲むというのも、その塩分のために推奨できないそうだ。

2025年で廃止とされているISDNだが、2015年12月末時点での契約数は343万9000で、現在でも広く使われているという。ISDN回線は帯域が保証されており、また広いエリアで利用できるという特徴がある。そのため、たとえばラジオ業界では拠点間の接続やイベント会場からの中継などで今でもISDNを活用しているそうだ（日経ITpro）。 なお、ISDN自体の廃止は2025年だが、その前の2020年に「「INSネットのディジタル通信モード」は終了するという。これによってISDNを使ったデジタルデータ通信が利用できなくなるため、早めの移行が必要となる（INTERNET Watch）。現在、商取引データをISDN経由でやり取りしている企業は30～40万社あるとのことで、影響は少なくないようだ。