東大の発表「贈り物によって社会が作られる」→本当にヤバすぎる今世紀最大のニュースだった
元過激派の霊夢 @ykk_saikai 本当にヤバすぎる今世紀最大のニュースで草。 東大、贈与の相互作用によって様々な社会構造が組織されうることを理論的に解明：日本経済新聞 nikkei.com/article/DGXZRS… リンク 日本経済新聞 東大、贈与の相互作用によって様々な社会構造が組織されうることを理論的に解明 - 日本経済新聞 【プレスリリース】発表日:2024年09月05日贈り物の交換による地位の競争と社会構造の変化――文化人類学への統計物理学的アプローチ――【発表のポイント】◆文化人類学で議論されてきた贈与による覇権争いを数理モデルで表現し、贈与の規模や頻度に応じて多様な社会構造が組織されることを計算機シミュレーションで明らかにした。◆文化人類学の現象に統計物理学のアプローチを導入することで、個人レベル 73 users 112
アメリカ大統領選挙、ハリス氏「優位」は本当か 世論調査、回答率は1％ - 日本経済新聞
【ワシントン=飛田臨太郎】11月の米大統領選に向け、米主要メディアは連日のように世論調査を実施し、民主党のハリス副大統領が「優勢」と報じている。共和党のトランプ前大統領と民主候補の争いとなるのは今回が3回目。過去2回は民主候補が世論調査で大きくリードしながら実際には敗北や接戦となっただけに、調査の精度を疑う声もある。「今は気分が良くても、これは苦しい戦いになる」（ミシェル・オバマ夫人）、「敵を
日本海にM7～8級想定の活断層25カ所を指摘、地震調査委
政府の地震調査委員会は、兵庫県沖から新潟県沖にかけての日本海にマグニチュード（M）7以上、最大M8級の地震が想定される海域活断層や断層帯が25カ所ある、としてそれぞれの位置や長さ、推定地震規模を公表した。 2024年1月に起きた能登半島地震後に作業を急いだ評価結果で、自治体などの大地震への備えに活用してもらうために発生確率の算出を待たずに前倒しで公表した。調査委は今後30年以内の発生確率を2025年前半にも公表するとしている。 調査委のこの作業は、宮崎県沖を震源とする最大震度6弱の地震が起きて初の南海トラフ臨時情報「巨大地震注意」が出される前に行われた。プレート境界で起きた宮崎県沖の地震と日本海側の活断層型地震は発生のメカニズムが異なる。気象庁などは直接の関係はないとの見方だが、連動する可能性は完全には否定できないと指摘する専門家もいる。日本海側も引き続き注意が必要だ。
「洋楽離れ｣をデータから検証する：日本だけじゃない？ 変わる音楽の世界地図｜こちら徒然研究室(仮称)
皆さんは最近「洋楽」を聴いていますか…？ ここ数年、音楽業界では「日本の洋楽離れ」が話題になっているようです。 洋楽離れ止まらぬ日本 K-POP人気、邦楽も台頭https://t.co/IvJHSz5Jkl 日本の2023年ストリーミングランキングの上位100曲に洋楽は1曲も入りませんでした。2月の東京公演が話題となったテイラー・スウィフトさんも、2020年代は20位圏内に入っていません。 — 日本経済新聞 電子版（日経電子版） (@nikkei) March 4, 2024 確かに、日本のヒットチャートを席巻しているのはほとんどが日本の音楽かもしれません。一見すると日本独自の現象のようにも思えます。ただ、データから世界を見てみると、少しちがった風景が浮かび上がってきます。 実は「洋楽離れ」は、日本だけの現象ではないようです。世界中で、いわゆる「洋楽」のヒット曲、特にアメリカのポップミュー
北米ではMTの販売比率がこの4年で2倍以上に。どうやら世界中では日本とアメリカだけでマニュアル・トランスミッションの人気が高まっているようだ
それでも「MTを選ぶことができない状況」へと世の中が動いてゆくことは間違いない さて、この4年にて、米国における「マニュアル・トランスミッション搭載車の販売比率が倍以上になった」との報道。 御存知の通りマニュアル・トランスミッションは絶滅の危機に瀕しており、オートマチック・トランスミッションが登場したのち20年に渡りその販売比率が低下していたわけですね。 ただ、2019年には0.7％にしか過ぎなかったMTが、2024年最新の統計だと1.7％に上昇しており、全体に占める比率は非常に少ないものの、それでも今までには見られない「増加に転じる」という現象が発生しています。※しかもこの傾向が強まっており、直近ではさらにMT比率が高まると見られている
日本のマーケターは生成AI活用に慎重？ アドビ調査 過半数が活用も、利用率は英仏など7カ国中最低
日本のマーケターは、他国に比べ生成AI活用に慎重──アドビが8月7日に発表した調査結果から、こんな実態が浮き彫りになった。アドビは日本や英国、フランスなど7カ国のマーケターを対象に、生成AIの活用状況について調査。日本のマーケターによる生成AI活用率は54％で、他国平均の75％を下回った。 最も進んでいたのはインドで、計92％（「日常的に利用している」が66％、「実験的に利用している」が26％）が生成AIを活用していた。2位のオーストラリアでは79％（同44％、35％）、3位のドイツでは78％（同34％、44％）だった。4位のイギリスは69％（同30％、39％）、フランスは67％（同31％、36％）、米国は65％（同24％、41％）。日本は54％（同29％、25％）で、調査対象国中最下位だった。 アドビによれば、日本のマーケターは生成AIを会議の文字起こしや議事録作成、データ分析などに社内
日本は統計が不正確だったから敗けたのではなく、現実を直視できなかったから敗けた - 読む・考える・書く
安倍政権の統計不正問題にからんで、敗戦後に吉田茂がマッカーサーに語ったという、あるエピソードが話題になっている。 日本経済新聞「春秋」（1/19）： 終戦直後、吉田茂は「餓死者が大勢出る」と連合国軍総司令部（GHQ）のマッカーサーに訴え、米国から大量の食料を送らせた。だがそんな状況にはならない。日本の統計はでたらめだと詰め寄られるや、「日本の統計が正確だったら、米国と戦争などしていない」。 ▼ユーモアを武器に、和製チャーチルと評された元首相の面目躍如たるエピソードだ。（略） 仮に吉田茂がこう語ったのが事実だとしても、戦前の日本の統計がデタラメだったというのは事実ではない。実際、対米開戦前には「内閣総力戦研究所」が統計その他のデータをもとに対米戦争のシミュレーションを行い、日本は必ず負けるという正確な結論を出していた。 対米戦争になったらどうなるか？というシミュレーションは内閣総力戦研究所と
日本の若者、１０人に１人が痴漢被害 内閣府調査
列をつくって地下鉄を待つ通勤客＝３日、東京/Stanislav Kogiku/SOPA Images/LightRocket/Getty Images 東京（ＣＮＮ） 日本の若者の１０人に１人が電車の中や公共の場で「痴漢行為」の被害に遭っていることがわかった。内閣府の調査で明らかになった。被害者の大部分は女性。今回の調査によって、国による対策が行われているものの、日本を長く悩ませ、報告されることの少ない犯罪の実態が浮き彫りになった。 全国的な調査は２月に１６歳から２９歳の３万６０００人余りを対象に行われた。これによれば、１０．５％が痴漢の被害に遭ったと回答した。 今月発表された調査結果によれば、被害者の９割近くが女性。電車内で被害を受けたと回答した人の割合は約３分の２だった。 回答者の多くが複数回の被害を報告しており、中には高校在学時に「ほとんど毎日」被害を受けたと回答した人もいた。 痴漢
ヤマップ、「日本一道迷いしやすい登山道 2024」発表 登山者の投稿と軌跡データを活用
登山アプリ「YAMAP」を運営するヤマップ（福岡県福岡市）は6月14日、迷いやすい登山道を調べた「日本一道迷いしやすい登山道 2024」を発表した。日本を8つのエリアに分け、各エリア3カ所ずつ選定した他、特に注意が必要な道迷い地点3カ所を紹介している。 YAMAPが持つ機能を活用。ユーザー同士で山の中の道迷いしやすい場所などの注意情報を共有する機能「フィールドメモ」の記録の中から、「迷いやすい」タグの密集地点をエリアごとに抽出し、登山者の軌跡データ（GPS）を確認することで選定した。調査期間は2023年5月1日から24年4月30日まで。 発表によると、北海道・東北エリアでは青麻山（宮城県）、関東エリアでは硯岩（群馬県）、北陸エリアでは黒部峡谷（富山県）、甲信越エリアでは蛇峠山（長野県）、東海エリアでは御在所岳（三重県）、近畿エリアでは如意ヶ岳（京都府）、中国・四国エリアでは眉山（徳島県）、
日本の若者が結婚しなくなった｢本当の理由｣
メディアは、よく「若者の恋愛離れ・結婚離れ」などと言います。昨今の婚姻数の減少および婚姻数の減少に伴う出生数の減少は、まるで若者の価値観が変遷したことが原因かのように言う有識者もいます。まるで、こうなったのは「若者の自己責任」であったかのように。しかし、それらはまったくの見当はずれの解釈です。 確かに、出生動向基本調査が経年で調査している若者の「一生結婚しない」という割合は年々増えています。同調査の報告書では、18～34歳を集計したものとなっていますが、それを20～39歳で再集計しても同様です。20～39歳としたのは、こちらの過去記事（参照→恋愛結婚の人は大概25歳で出会っている残酷現実）で解説したように、未婚男女の「恋愛結婚による結婚限界年齢」は男性40.0歳、女性37.6歳であることから、対象年齢を39歳まで拡大するためです。 「若者の結婚離れ」は本当なのか？ 具体的に見ると、「一生結
今の日本は「仮面黒字国」、戻らぬ円とデジタル農奴がもたらす終わりなき円安 20兆円台の黒字に回復した経常収支だが、その黒字を真に受けてはいけない | JBpress (ジェイビープレス)
2年ぶりに20兆円台の黒字に復帰した国の経常収支だが、キャッシュフローベースで見れば、2年連続の赤字である。 その要因は、海外に投資したまま国内に戻ってこない円の存在と、海外のプラットフォーマーなどへの支払いに伴う資金流出だ。 頼みのインバウンドも人手不足で早晩天井が訪れることが必至。戻らぬ円とデジタル赤字は終わりなき円安の始まりである。 （唐鎌 大輔：みずほ銀行チーフマーケット・エコノミスト） 統計上は大幅に改善しているが……。 2月8日、財務省が発表した2023年の国際収支統計は、日本経済の現状や展望を議論する上で極めて有用な情報を与えてくれるものであった（図表①）。とりわけ2022年3月以降、日本が直面している執拗な円安局面を考察する上で、国際収支以上に言及すべき材料はないと筆者は考えている。
2023年にサブスクで聴かれた曲を集計したら「日本人の洋楽離れ」がより深刻な状況になっていた話
Ko Matsushima / 松島 功 @komatsushima 音楽と美容が好きな人 🗝 ISFJ-A 【🫠】arne-jp.com / @zomia12 【🩺】arneではインディペンデントアーティストさん始め、レコード会社様＆マネージメント事務所様と共に、音楽アーティストさんのお手伝いをしています 🍩☕🐱✈.y.at Ko Matsushima / 松島 功 @komatsushima ■去年日本で各種音楽サブスクで最も聴かれた洋楽曲 1位：Shape of You / エド・シーラン ※2017年の曲です.... ■国内ストリーミングランキング内の洋楽数 100位以内：0 1000位以内：63曲（9曲減） pic.twitter.com/m1wPZXkyn3 twitter.com/komatsushima/s… Ko Matsushima / 松島 功 @komat
このままでは日本人の手で日本の漁業が滅びる
昨年末、2024年度予算が閣議決定した。うち水産予算は前年度補正を併せて3169億円と、過去最高だった前年の3208億円（前年度補正含む）をやや下回るものの、3100億円台を維持した。18年度まで水産予算は2300～2400億円程度であったが、同年末に国会を通過した漁業法の改正に歩調を合わせ、予算は一気に増額した。 漁業法の改正で目指されたのは、科学的な資源管理に基づく水産資源の回復と水産業の持続的な発展であると言える。これまで国が資源評価対象としていたのは計50魚種で、漁獲総枠（「漁獲可能量(Total Allowable Catch: TAC)」と呼ばれる）を決めて管理を行っていたのは8種に過ぎなかった。 水産庁によると、資源評価対象を23年度までには200種程度に拡大（22年3月現在192種）するとともに、資源評価方法についても過去数十年のトレンドから「高位」・「中位」・「低位」と分
数字で簡単にわかるニッポンの少子化問題｜樫田光 | Hikaru Kashida
本記事は、日本の少子化の現状を「数値に基づいて」より少しでも多くの人に知ってもらうことを目的に、少子化を専門とする人口学者を含む3名のメンバーの共著で書かれています。 記事の一部をまとめた内容。この記事ではこういったことが学べます。はじめに2023年の12月、 政府は「こども未来戦略」で少子化対策の強化を打ち出しました。岸田首相は2030年（代）までを「少子化対策のラストチャンス」として、対策が議論されています。 ニュースやメディアで、日本は深刻な少子化社会だという情報に触れることがだいぶ増えてきたかと思います。少子化が起こっている、少子化はヤバいという認識自体は、多くの人の中で広まっているとは思うのですが、その実態はどの程度正しくされているでしょうか。 なぜこんなに少子化（低出生率）になっているのか？少子化はそもそも問題なものなのか？ 政府に対策を任せておけば大丈夫なのか。 この記事は、
日本人は、実は「助け合い」が嫌いだった…国際比較で見る驚きの事実（坂本 治也） @gendai_biz
日本人の「助け合い精神」その実際のところ 2011年、東日本大震災が発生した直後、被災地の支援・復興のため、多数のボランティアと多額の寄付金が日本全国から集まった。自然と湧き上がった人々の助け合いの気持ちに、激しく心を揺り動かされた人は決して少なくなかったはずだ。あの時、私たちは「やっぱり日本人には、強い助け合いの精神があるんだ！」と再確認できたような気になっていた。 しかし、それは一時的な熱狂にほだされる中で目にした「錯覚」だったのかもしれない。国際比較の観点から見れば、平時において「日本人に強い助け合いの精神がある」とは言い難い。むしろ現状では、「困っている他者に冷淡な日本人」と言った方がより正確なのかもしれない。 確かに近年の日本では、NPO法人など社会貢献活動を担う組織の数は激増している。企業の社会貢献活動も普通に見られるようになった。ソーシャル・ビジネスなどで活躍する「社会起業家
子どもへの冷たさが「異次元」の日本政治
現状の日本の教育、子育て支援政策はとても満足なレベルとは言えない monkeybusinessimages/iStock. ＜岸田首相は「異次元の少子化対策」を打ち出したが、これまでの日本の子ども、子育てへの対策は異次元のレベルで低い＞ 岸田文雄首相は、新年の政策課題として「異次元の少子化対策」を掲げている。児童手当などの経済的支援の強化、学童保育などの子育てサービスの強化、育休などの働き方改革の推進、という3つの柱からなる。これらを実現すべく、子ども予算も倍増するとのことだ。 その財源は定かでないが、次世代を担う子どものための予算を増やす余地が大ありなのは確かだ。国の教育費支出の対GDP比率をみると日本は2.85％で、OECD平均値の4.07％よりだいぶ低い（2019年）。ノルウェーの6.38％の半分にも満たず、子どもが少ないという人口構成で説明できるものではない。 国がカネを出さないと
国連人権理、ジャニ性加害調査へ 作業部会、当事者聞き取り ｜ 共同通信
Published 2023/07/12 19:20 (JST) Updated 2023/07/13 18:05 (JST) ジャニーズ事務所のジャニー喜多川前社長（2019年死去）による性加害問題で、国連人権理事会の「ビジネスと人権」作業部会が今月下旬に来日し、被害を訴える当事者への聞き取り調査に乗り出すことが12日、関係者らへの取材で分かった。各国の人権侵害を取り上げ、改善を促す人権理の専門家が実態把握に動き出した。 作業部会は7月下旬から8月上旬にかけて来日し、東京と大阪で当事者のヒアリングを行う予定。弁護士を通じて作業部会から打診があったという。 作業部会は今回の来日で、ジャニーズの問題のほか、被雇用者の人権などについて日本政府や企業関係者らと面談する予定。調査結果を踏まえ、日本に対する勧告を含む報告書が来年6月からの人権理に提出される。 告発者の1人、元ジャニーズJr.の二本樹
「現実的という印象」が維新を肥大にする 西田亮介がよみとくリアル：朝日新聞デジタル
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東大、贈与の相互作用によって様々な社会構造が組織されうることを理論的に解明 - 日本経済新聞
農家が8割減る日 主食はイモ、国産ホウレンソウ消滅？ 1億人の未来図 - 日本経済新聞
