建設現場におけるオープンIoTプラットフォーム「LANDLOG」にMicrosoft Azureを採用 | IoT NEWS
2021-09-032018-02-21 建設現場におけるオープンIoTプラットフォーム「LANDLOG」にMicrosoft Azureを採用 株式会社ランドログと日本マイクロソフト株式会社は、ランドログの建設現場におけるオープンIoTプラットフォーム「LANDLOG」にパブリッククラウドプラットフォームMicrosoft Azureを採用し、建設生産プロセスに関する様々なデータを集積し、現場の効率化に活用できる形式で一元管理、提供を図ることを発表した。 また、2018年前半に予定している「LANDLOG」の海外展開においても、Azureのグローバルサービスを活用予定だ。 「LANDLOG」は、データを活用した建設現場における生産性向上、3次元化された図面データやIoT対応建機などから送信されたデータの可視化などによる定量的な把握を可能にすることで、建設業界全体のデジタルトランスフォーメ
建設生産プロセスの変革を加速する「LANDLOG Partner」、先行パートナー協業事例とLANDLOG提供アプリを発表 | IoT NEWS
2019-04-222018-02-22 建設生産プロセスの変革を加速する「LANDLOG Partner」、先行パートナー協業事例とLANDLOG提供アプリを発表 コマツ、SAP、NTTドコモ、オプティムの4社からなる合弁会社、株式会社ランドログは、建設生産プロセス全体をつなぐIoTプラットフォーム「LANDLOG（ランドログ）」を正式リリースするとともに、パートナー企業向けの新たなプログラム「LANDLOG Partner」の提供を開始すると発表した。 同社は、2月20日、先行パートナーやメディア向けに”LANDLOG Partner”説明会を開催。前半のパートでは、パートナー制度「LANDLOG Partner」の背景とその概要について説明を行った。 また、後半のパートでは、先行パートナーとの協業事例ならびにLANDLOGが提供するアプリケーションについて発表があった。 前半のパート
コマツが仕掛ける、IoTプラットフォーム「LANDLOG（ランドログ）」。その思惑と、スマートコンストラクションの現状 －コマツ 四家氏インタビュー | IoT NEWS
2021-09-092017-08-08 コマツが仕掛ける、IoTプラットフォーム「LANDLOG（ランドログ）」。その思惑と、スマートコンストラクションの現状 －コマツ 四家氏インタビュー TOP > 要素技術 > コマツが仕掛ける、IoTプラットフォーム「LANDLOG（ランドログ）」。その思惑と、スマートコンストラクションの現状 －コマツ 四家氏インタビュー 先日、コマツ、株式会社NTTドコモ、SAPジャパン株式会社、株式会社オプティムが、建設業務における生産プロセスに関与する、土・機械・材料などのあらゆる「モノ」をつなぐ新プラットフォーム「LANDLOG（ランドログ）」を2017年10月に建設事業者向けに提供することをめざし、4社共同で企画・運用することに合意したとの発表があった。 実は、この発表とてもセンセーショナルな発表で、「スマートコンストラクション」という土木建築全体のバリ
KDDI、IoTデータを利用した「KDDI IoTクラウド ～データマーケット～」の提供開始 | RTB SQUARE
KDDIは、2017年6月中旬より、IoTによる様々なデータと多種多様なデータを掛け合わせて分析することで、新たな付加価値を提供する「KDDI IoTクラウド ～データマーケット～」(以下、本サービス) の提供を開始します。 本サービスは、法人のお客さまが自社で保有するIoT業務データと、提携パートナーが保有するデータ群を複数組み合わせて分析することで、お客さまの新たな課題やビジネスチャンスの発見、サービスの品質向上を実現するものです。 組み合わせるデータ群は、最新店舗情報、将来人口推計データ、車両・走行挙動データ、ストレス情報などの様々なデータを活用します。また、分析には、直感的操作で地図上にデータを視覚化するセルフ分析ツール「mapDISCOVERY (TM)」や、KDDIグループのSupership株式会社、株式会社ARISE analytics (アライズ アナリティクス) (注)
ビッグデータの企業共有後押し 紛争防止へ政府指針 - 日本経済新聞
自動車の走行や工場設備の稼働状況を示すビッグデータを企業が共有しやすくなる仕組みづくりが動き出す。経済産業省が指針をまとめ、一部の企業がデータを独り占めしたり、利益を囲い込んだりすることがないように契約するよう促す。あらゆるモノがネットにつながる「IoT」時代を見据え、日本企業の強みである擦り合わせを発揮しやすい情報基盤を整える。産業構造審議会（経産相の諮問機関）の部会で議論し、5月に指針を公
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