富士通とリコー、工場全体の生産状況を可視化するシステムを共同開発
富士通は2021年6月21日、同社の工場可視化ソリューション「FUJITSU Manufacturing Industry Solution COLMINA工場最適化ダッシュボード（COLMINA工場最適化ダッシュボード）」を活用して、工場全体生産状況可視化システムをリコーと共同開発したと発表した。リコーの沼津事業所内にあるケミカル工場で、既に本稼働を開始している。 沼津事業所は、重合トナーやインクといった画像形成用サプライ製品などの研究開発と製造を担っている。重合トナーを生産するケミカル工場では、製品がタンクや配管、加工機内を流れており、設備センサー、サンプリング検査などで製品の状態を把握していた。しかし、少人数で生産現場を安全に管理するには、迅速に工場の稼働状況を伝達して、安全操業と品質確保につなげる必要があった。 両社は今回、COLMINA工場最適化ダッシュボードを活用して、工場の生
工作機械業界共通のデジタル基盤構築へ、ファナック、富士通、NTT Comが共同開発
工作機械業界共通のデジタル基盤構築へ、ファナック、富士通、NTT Comが共同開発：製造マネジメントニュース ファナック、富士通、NTTコミュニケーションズの3社は2019年9月12日、工作機械業界の社内業務の効率化やサービスの高度化を実現するデジタル基盤として「デジタルユーティリティクラウド」を3社で共同開発することを発表した。 ファナック、富士通、NTTコミュニケーションズの3社は2019年9月12日、工作機械業界の社内業務の効率化やサービスの高度化を実現するデジタル基盤として「デジタルユーティリティクラウド」を3社で共同開発することを発表した。 ドイツのインダストリー4.0をはじめとする第4次産業革命の動きが加速する中、工作機械業界ではデジタル化に大きくシフトしようとしている。その中で保守診断などの共通化可能となるサービスや、社内業務の効率化などを個社別ではなく、業界全体でデジタル化
富士通とヤマハ発動機、IoT活用したセーリング470級の帆走性能向上に向けた実証実験を開始 | IoT NEWS
2021-08-302019-03-11 富士通とヤマハ発動機、IoT活用したセーリング470級の帆走性能向上に向けた実証実験を開始 セーリング470級は、全長470cmの2人乗り小型ヨットを操るセーリング競技だ。競技に使用される小型ヨットは同一の設計が基本で、国際470協会の審査によってライセンスを付与された建造者が「International 470 Class Rules」に基づいて建造しており、現在、国内ではヤマハ発動機株式会社を含む2社がライセンスを所有し生産している。 470級ヨットの設計・建造規格は厳格に定められており、その限られた許容範囲の中で、いかに帆走性能を向上させるか、艇体、セール、マストなどヨットを構成する様々なチューニングが開発上の最重要課題となっている。 このような中、ヤマハ発動機と富士通株式会社は、IoTを活用して、4470級ヨットのパフォーマンス向上に向けた
富士通、歩行移動しながら自律的にネットワークを構築するIoT向けアドホック無線通信装置を販売開始 | IoT NEWS
2021-09-092017-05-08 富士通、歩行移動しながら自律的にネットワークを構築するIoT向けアドホック無線通信装置を販売開始 富士通株式会社は、920MHz帯無線を使い、BLEセンサー対応の無線通信装置として、歩行移動しながらでも自律的にネットワークを構築できる機能を搭載したIoT向けアドホック無線通信装置「FUJITSU Network Edgiot（エジオット） AHシリーズ」（以下、AHシリーズ）と、「AHシリーズ」で収集したデータをクラウドへと中継するゲートウェイ装置「FUJITSU Network Edgiot GW1100」（以下、GW1100）を開発し、本日5月8日より提供を開始した。 これらの製品を、クラウド型のIoTデータ活用基盤サービス「FUJITSU Cloud Service K5 IoT Platform」（以下、K5 IoT Platform）を組
富士通、大成、スタディスト、IoTを活用したビル設備監視システムの有効性を共同実証 | IoT NEWS
2021-09-092017-05-10 富士通、大成、スタディスト、IoTを活用したビル設備監視システムの有効性を共同実証 富士通株式会社、大成株式会社、株式会社スタディストの3社は、富士通のセンサーデバイスとクラウド型のIoTデータ活用基盤サービス「FUJITSU Cloud Service K5 IoT Platform」（以下、K5 IoT Platform）、大成のビルメンテナンス業務に関するノウハウおよびスタディストのクラウド型マニュアル作成・共有プラットフォーム「Teachme Biz（ティーチミービズ）」を連携させ、ビル設備の異常検知と状況に応じた作業指示マニュアルの自動配信が行えるビル設備監視システムを構築した。 さらに、郵船不動産株式会社協力の下、2016年10月13日より2017年3月31日まで「郵船ビルディング」において、同システムの実証実験を実施し、その有効性を実
富士通、インテルのペナン工場でIoTを活用した工場全体の生産効率可視化システムの共同実証を開始 | IoT NEWS
2021-09-092017-04-27 富士通、インテルのペナン工場でIoTを活用した工場全体の生産効率可視化システムの共同実証を開始 富士通株式会社は、インテル コーポレーションの半導体製造拠点の中で、米国外では最大拠点であるマレーシアのペナン工場において、工場の全体最適化を支援する分析・可視化ツール「FUJITSU ビジネスアプリケーション Intelligent Dashboard（以下、Intelligent Dashboard）」、クラウド型のIoTデータ活用基盤サービス「FUJITSU Cloud Service K5 IoT Platform（以下、K5 IoT Platform）、および「インテル IoTゲートウェイ」を連携させ、工場全体の環境情報（電力や水の使用量など）と半導体製造ラインの稼働状況を可視化するシステムの共同実証を2017年4月より開始した。 同システムを
富士通のRFIDラベル、ボーイングの航空機部品管理に採用 | IoT NEWS
富士通株式会社は、The Boeing Company（以下、ボーイング）と、同社の航空機部品のライフサイクル管理効率化に向けたRFID導入プロジェクトにおいて、同社のRFIDラベル「FUJITSU RFID Integrated Label」（以下、RFID Integrated Label）の供給契約を締結した。同プロジェクトは、ボーイングの全ての航空機の製造段階から、主要な航空機部品にRFIDを貼り付け、部品の個体管理と正確なトレーサビリティーおよび航空機整備作業の効率化を実現するものだ。 ボーイングは、航空機受け渡し時の航空機構成部品情報をARL（Aircraft Readiness Log）と呼ばれる構成部品リストにて管理し、航空会社に提供している。航空機は30年にも及ぶ安全な運行のため、部品の厳密な構成管理が必要となるが、従来、その作業は作業員の目視や手入力によって行われ、膨大
富士通と横浜市住宅供給公社、IoTを活用した高齢居住者の見守りサービスで協業 | IoT NEWS
2021-09-072017-04-20 富士通と横浜市住宅供給公社、IoTを活用した高齢居住者の見守りサービスで協業 横浜市住宅供給公社と富士通株式会社は、IoTを活用して高齢居住者の生活状況や健康状態を遠隔で見守るサービスについて、その有用性や事業性の検証を行うことを目的とした協定を締結した。まずは、「FUJITSU Digital Business Platform MetaArc（メタアーク）」（注1）で展開している「FUJITSU IoT Solution UBIQUITOUSWARE（ユビキタスウェア） 居住者の見守りソリューション」（以下、居住者の見守りソリューション）を活用した実証を、横浜市住宅供給公社の所有する賃貸物件において、本日4月20日より6カ月間実施する。 同実証では、室内に設置した「FUJITSU IoT Solution UBIQUITOUSWARE リモート
大規模IoTシステム向けテストベッドの無償提供を開始 : 富士通
PRESS RELEASE （サービス） 2017年2月6日 富士通株式会社 大規模IoTシステム向けテストベッドの無償提供を開始 大規模データの分散処理と一元管理を両立し、IoTを活用した新サービス創出に貢献 当社は、IoTシステム向けアプリケーション開発を行う企業や研究機関などを対象に、大規模IoTシステム向けテストベッド（実証環境）の無償提供を2017年2月6日より開始し、今後1年間利用者を募集します。本テストベッドは、2016年11月14日に国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）の「IoTテストベッド事業及び地域データセンター事業に係る助成交付対象事業」に採択されたものです。 提供するテストベッドは、センサーから収集された大量のデータの処理を、最も効率的に行えるよう自動的にクラウドとエッジコンピュータ（注1）に振り分ける「ダイナミックリソースコントローラー」（以下、DRC）機
富士通がAIやIoTの新組織、デジタルビジネス専門SEは1年間で3倍に
富士通は2017年1月付で、人工知能（AI）やIoT（インターネット・オブ・シングズ）などの活用を想定した新組織「デジタルフロントビジネスグループ」を設立する。設立時で約2050人の人員を配置。富士通単体の従業員数の約1割を占める。2018年4月までに新組織全体の人員を約3000人に増やし、2019年度に約800億円の増収効果を計画する。 中核となるのは、SE部隊である「デジタルビジネス推進」。2017年4月に約300人を配置するが、17年度内に3倍以上の約1000人まで増やす。 新組織は、自社開発のクラウド基盤やディープラーニング（深層学習）などの技術を駆使し、顧客の新サービスの創出やビジネスの強化を支援する。2016年9月の発表時は名称を「デジタルビジネスフロント」としていたが変更した。
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富士通、撮影したモノの計測データが瞬時に反映されるIoTメジャー「ハカルノ」
IoT導入で島根富士通の輸送コストが30％減、Intelとの共同実験で実証