ソーシャルメディア解析ツール「PressArmy」を提供するプレスアーミーは1月13日、Facebook上の会話や口コミを解析するツールのベータ版を発表した。 プレスアーミーはブログやTwitter、YouTube、Flickrなどにおける会話を分析する日英バイリンガル対応の解析ツールも提供している。同社はFacebook解析ツールの発表にあわせて、「ハチ公」というキーワードについてFacebookやブログ、Twitter、YouTube、Flickrなどでどのような会話、口コミが起きているかを解析するトライアルアカウントを公開した。demo@pressarmy.comにメールを送るとアカウント情報が取得できる。

Space startup Basalt Technologies started in a shed behind a Los Angeles dentist’s office, but things have escalated quickly: soon it will try to hack a derelict satellite and install…

長年に渡り、携帯電話研究家、移動体通信ジャーナリストとしてケータイ業界をウォッチしてきました。最近では大学教育に関わる立場となったことから、少し視野を広げてモバイル動向に注目してきました。そんな筆者が気になった10のキーワードをお送りします。 いしかわ子ども総合条例 2010年1月から施行された、全国でも初めてとなる子どもたちのケータイ所持を禁止する条例です。小中学生に防災や犯罪防止以外の目的でケータイを持たせないようにする保護者への努力義務を盛り込んだもの（「第三十三条の二」参照）で、罰則こそありませんが、子どもがケータイを所持すること自体が「悪いこと」というレッテルを貼られてしまったようなものです。子どものケータイ所持の賛否は各所で議論が繰り広げられていますが、では何歳になったら所持すればよいのかという結論もありません。いずれにしても大人になったらケータイはなくてはならないもの。どこか

アメリカの大手調査機関PewResearchCenterは2010年12月15日に同社公式サイトにおいて、諸外国のソーシャルメディアの浸透状況を報告する調査結果【Global Publics Embrace Social Networking】を公開した。その中では各国のソーシャルメディアやインターネット、携帯電話の浸透具合を比較検討しているのだが、今回はそこから、主要国全体における携帯電話の所有率推移をグラフ化していくことにしよう。 今調査は2010年春に対面、国によっては電話での口述質問で行われたもの。調査母体数は国単位で異なり、数百-数千の範囲となっている。中国・インド・パキスタンは都市部だけの調査、それ以外の国では各国全地域を対象にしている。なお2002年夏・2007年春のデータがある国の場合、調査方法は同様である。 先行する記事で特に新興国において携帯電話の普及率上昇の度合いが著

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みんな大好きTechCrunchが掲載した「インターネット業界人が答えを知っている必要がある10の質問」が投資家向け情報ということを差し引いても非常によくできており、一度ブログ取り上げたいと思っていた。 インターネット業界人が答えを知っている必要がある10の質問〔スライド掲載〕 | TechCrunch Japan 投資銀行のMorgan Stanleyのアナリスト、Mary Meekerは今日（米国時間11/16）、Web 2.0 Summitでインターネットの世界的トレンドについて講演した。そのプレンゼンテーションスライドを入手できたので、ここにその「インターネット業界人が答えを知っている必要がある10の質問」を掲載し、概要を紹介しよう。 Internet Trends Presentation 一応、ブログのタイトルもFuture Insightなのでたまにはこんなヘビーネタもよいか

Unlike Light’s older phones, the Light III sports a larger OLED display and an NFC chip to make way for future payment tools, as well as a camera.

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コントロールしようとせず、自ら出向く姿勢 消費者間をつなぐソーシャルメディアの普及がもたらすものは、一方通行の押し付けと揶揄（やゆ）されてきたマスマーケティングに対し、消費者との対話や消費者の発言への傾聴、それらから発生する商品開発・サービス改善などだ、と言われている。これらを指して、「Ｂ ｔｏ ＣからＢ ｗｉｔｈ Ｃ（消費者と共に）」というニュアンスの言葉がとりわけソーシャルメディアマーケター付近で語られることも多い。 しかし私の場合はこれを、「Ｂ ｔｏ Ｃから、Ｂ ｉｎｔｏ Ｃへ」と言ってみたい。そのほうが、従来のマーケティングとの立ち位置がいかに違うか、が明らかにしやすいからだ。 「Ｂ ｗｉｔｈ Ｃ」という言葉のニュアンスには、これまでのマスマーケティングでは消費者が置き去りにされているのではないか、一方的に押し付けているのではないかという反省が含まれている。しかし、消費者の声を聴く

中小企業がITを活用して売り上げにつなげるにはどうしたらいいか？WEBマーケティングとWEB戦略コンサル実績350社50業種以上の実績とノウハウで、海外の最先端情報を中心に、噛み砕いてご紹介。 今年は昨年の流れを受けてさらに「ソーシャルメディア」という物に対して注目度が高かった一年でした。 Amazonで「ソーシャルメディア」で検索すると190件ほどヒットしますが、そのうちの半分以上～3分の2は今年2010年に出版された物でした。 それだけ盛り上がっている「ソーシャルメディア」ですが、色々な方の話を伺っていると実際に有効活用できているのは一握りの企業にとどまっている様です。 いざ実際活用しようとしたが、どうしたらいいのか戸惑ってしまいまだ手を出していないという方が、少なくないようです。また、手を出したという場合も、「とりあえず本に書いてあることをそのままやってみた」という場合が多いようです

今回成功した要因にはコンテンツ要素が大きかったと考えています。赤のキットカットが37年ぶりに大きくリニューアルし「商品のサクサク感がアップした」という点をどうやって消費者に伝えればよいかを考え、mixiのように口コミが広がる場所で行うことを考えました。いきなり商品のことを伝えても消費者は売ろうという姿勢が見えると引いてしまいますので赤木芽衣沙というキットカット大使を立て、彼女に商品のことを語ってもらいました。 また赤木芽衣沙というキャラクター自体もmixiの発表会自体が初のお披露目でしたので、このシークレット性が興味を引くことができたのではないかと思います。今後も単純にソーシャルメディアでキャンペーンを行うということではなくコンテンツの特性に応じてメディアや媒体を選んでいきたいと思います。ただ今回消費者と直接意見交換をすることは初めてでしたので継続的に絆づくりをしていきたいとは考えています

駅構内のデジタルサイネージ（電子看板）の広告効果を検証する目的で、鉄道各社らが６月から実施している実証実験の中間結果が15日に発表された。それによると、15秒のCM素材に対する視聴者の平均視聴時間は1．5秒。１週間当たりの平均視聴人数は約22万人だった。 実験は、首都圏の鉄道系広告会社など11社による「デジタルサイネージ推進プロジェクト」が１年間の予定で実施しているもの。新宿や渋谷など、首都圏の主要20駅に27台のモニターを設置し、搭載カメラで通行者を認識して広告がどの程度見られたかを調べる。広告効果を把握できる管理システムを整備し、広告主に掲載効果を報告できる体制を敷いた。これまで効果の検証や予測が難しかった交通媒体で、客観性の高い効果指標の策定を目指す。