Cookie なき未来、鍵を握るのはファーストパーティとサードパーティデータの掛け合わせ | DIGIDAY［日本版］
記事のポイント IPG傘下のマグナとアクシオムは、ファーストパーティデータとサードパーティデータの組み合わせが、より幅広いオーディエンスへのリーチに効果的であることを示す調査を2023年11月に発表。 ファーストパーティ […] 記事のポイント IPG傘下のマグナとアクシオムは、ファーストパーティデータとサードパーティデータの組み合わせが、より幅広いオーディエンスへのリーチに効果的であることを示す調査を2023年11月に発表。 ファーストパーティデータとサードパーティデータの組み合わせは、リーチの拡大、認知度の向上、コスト削減に寄与することが示された。 ブランドの好感度アップに掛かる費用を比較すると、両タイプのデータを利用した場合は1人当たり23セント、ファーストパーティデータのみ利用した場合は1人当たり74セントだった。 DIGIDAYが入手した情報によれば、大手ーエージェンシーIPG傘
「人に必要とされるコンテンツが届かなければ、メディアは影響力を発揮することさえできない」： ソシオコーポレーション 瓦野 晋治 氏 | DIGIDAY［日本版］
2023年はAIの年だった、と言っても過言ではないだろう。この新しいテクノロジーの出現と急速な発展は、拡大と変化と混乱が相まって形作られている、デジタル領域を象徴するような存在にも感じられる。 一方で、デジタルの未来は不 […] 2023年はAIの年だった、と言っても過言ではないだろう。この新しいテクノロジーの出現と急速な発展は、拡大と変化と混乱が相まって形作られている、デジタル領域を象徴するような存在にも感じられる。 一方で、デジタルの未来は不透明だ。市場におけるすべてのプレイヤーが、先の見えないなかでいかに足場を固め、次のステップへと進めるのか模索を続けている。DIGIDAY［日本版］恒例の年末年始企画「IN/OUT 2024」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブや次世代リーダーに2023年を振り返ってもらい、2024年に向けてどのよう
デジタル広告 の未来を探る：「原点回帰し、ユーザーファーストで広告への信頼を取り戻す」Index Exchange 日本担当マネージングディレクター 香川晴代 氏 | DIGIDAY［日本版］
デジタル広告の未来を探る、DIGIDAY［日本版］インタビューシリーズ。今回は、SSPのグローバルカンパニーであるIndex Exchangeの日本担当マネージング・ディレクターを務める香川晴代氏に、昨今のデジタル広告に […] デジタル広告の未来を探る、DIGIDAY［日本版］インタビューシリーズ。今回は、SSPのグローバルカンパニーであるIndex Exchangeの日本担当マネージング・ディレクターを務める香川晴代氏に、昨今のデジタル広告にはびこる課題を聞いた。 香川氏は、デジタル広告の黎明期である2000年からキャリアをスタートし、DAC国際事業部を経て初期の検索連動型広告事業を経験。その後、アマゾン・ジャパン、フェイスブック・ジャパンなどを渡り歩いたのち、2019年よりIndex Exchange 日本担当マネージングディレクターに就任し、日本のデジタル広告市場を支えている。 「
Netflix の未来を左右するのはゲーミングか？：長期的な存続のために、ゲームを活用すべき理由 | DIGIDAY［日本版］
Netflixのサブスクリプション数が落ち込みはじめるのは時間の問題であり、2019年1月以来、同社はほかの収益源に目を向けていた。同社の積極的なゲーム事業への取り組みから、長期的に存続するための計画、そしてゲームと同社の知的財産を活用した広告ビジネスの可能性について、いくつかの知見を得ることができる。 ストリーミング界の巨人、Netflixが最近発表したマイクロソフトとの広告提携は、この決算期に長い影を落としており、この戦略が減少中のサブスクリプション数と激化中の競争という向かい風を凌ぐための手だてになるのか、オブザーバーは疑問を呈している。 Netflixの積極的なゲーム事業への取り組みから、同社が長期的に存続するための計画、そしてゲームとNetflixの知的財産を活用した広告ビジネスの可能性について、いくつかの知見を得ることができる。 Netflixのゲーミング強化 Netflixの
Apple のDSP設立計画、同社の採用情報から明らかに：「彼らは自社のアセットを活用し、人知れず広告事業を構築してきた」 | DIGIDAY［日本版］
Appleはデジタル広告ビジネスを破滅に追いやったが、一方で自分たちが広告費獲得にフォーカスした事業を立ち上げられるだけの豊かな土壌を残しておいた。最新の採用情報が正しければ、同社はDSP（デマンドサイドプラットフォーム […] Appleはデジタル広告ビジネスを破滅に追いやったが、一方で自分たちが広告費獲得にフォーカスした事業を立ち上げられるだけの豊かな土壌を残しておいた。最新の採用情報が正しければ、同社はDSP（デマンドサイドプラットフォーム）を設立しようとしている。 具体的には、Appleは広告プラットフォーム部門においてDSPのシニアマネージャーを募集している。採用情報の投稿によれば、業務内容は「プライバシーの高度な保護を実現した、最先端のDSPの設計を主導する」ことだ。同社はさらに、応募者はモバイル主体のDSPの構築に携わった経験があり、「測定とアトリビューションを利用したモバイ
なぜ日本の CPM は低いのか？：人口減少時代に CPM を上げるために | DIGIDAY［日本版］
メディア・広告業界でも日本経済全体と同じように、GDPのようなグロスの数字ではなくて、一人当たりの生産性に意識を向け、給与水準を上げていく時代だと思う。そのために何をするべきか。その戦略が業界で共有できれば、業界内の各個人の給与水準を、引き上げることができるはずだ。――有園雄一氏による寄稿。 日本経済は、グロスの数字から脱却しなければならない。「国内総生産（Gross Domestic Product：GDP）」ではなく、「一人当たりの生産性（たとえば、一人当たりのGDP：GDP per Capita）」を高める必要がある。一人当たりの生産性が上昇すれば、平均賃金とも正の相関があるため、給与も上昇しやすい。 これを、メディアや広告業界の視点で考えれば、媒体のCPM（Cost per Mille：1000回インプレッション当たりの広告費）を引き上げるのが鍵だ、と私は考えている。 Advert
ニュースレター で、サブスク拡大を狙う パブリッシャーたち | DIGIDAY［日本版］
最近では、何かと意見が分かれがちなパブリッシャーのあいだで、ニュースレターに目を向ける企業が増えている。彼らはニュースレターを、有料購読者のつなぎ止めや新たな購読者獲得のツールとみなしているのだ。有料購読者向けのニュースレターは、次から次へと生まれ、無料のニュースレターも読者獲得の手段として利用されている。 メディアビジネスに関わっている人なら、この1年間に新しいニュースレターを作成したか、それを少なくとも真剣に検討したことがあるだろう。実際、あなたの受信箱は、毎朝届けられるニュースレターで溢れかえっているのではないだろうか。また最近では、何かと意見が分かれがちなパブリッシャーのあいだで、ニュースレターに目を向ける企業が増えている。彼らはニュースレターを、有料購読者のつなぎ止めや新たな購読者獲得のツールとみなしているのだ。 パブリッシャーは、競合するソーシャルメディアのアルゴリズムから離れ
講談社は、いかに 自社広告プラットフォーム を開発したか？ ：「 OTAKAD 」開発秘話 | DIGIDAY［日本版］
デジタルプロダクトの「開発力」がないーーこれは、日本のパブリッシャーが慢性的に抱える、大きな課題のひとつだ。しかし、やりようによっては、開発力がなくとも、独自プロダクトをリリースできる。講談社は、それを証明してみせた。 デジタルプロダクトの「開発力」がないーーこれは、日本のパブリッシャーが慢性的に抱える、大きな課題のひとつだ。しかし、やりようによっては、開発力がなくとも、独自プロダクトをリリースできる。講談社は、それを証明してみせた。 「OTAKAD（オタカド）」は、いまから約2年前の2019年10月、講談社がリリースした「独自開発」のインターネット広告プラットフォームだ。当時のプレスリリースによると、この「読者のオタク的要素に着目した」広告プラットフォームは、AIによって閲覧記事の傾向から趣味趣向を指数化し、リアルタイムで読者属性に合致した広告配信をするという。 「OTAKADとは、DS
旅行需要「再拡大」、用意周到なホテル大手・マリオット：ピンタレストとの新しい取り組みで | DIGIDAY［日本版］
ホテル大手のマリオット ・ボンヴォイは7月6日、Pinterestとの提携を発表した。同社は、動画配信プラットフォームや、TikTokやPinterestなどのソーシャルプラットフォーム、さらにゲーミングプラットフォームのTwitchなどで大々的に販促を行っている。狙いはほかでもなくコロナ禍後の 旅行 需要だ。 ホテルチェーン大手マリオット・ボンヴォイ（Marriott Bonvoy）は現在、アフターコロナの観光旅行者獲得を狙い、過去最大の広告キャンペーンを展開している。 マリオット・ボンヴォイは7月6日、ピンタレスト（Pinterest）との提携を発表した。これはマリオットの一大キャンペーン「ザ・パワー・オブ・トラベル（The Power of Travel）」の一環であり、同社は現在、HBO Max（エイチビーオー・マックス）やAmazon Fire（アマゾン・ファイア）、Disney
メアド自動生成アプリ、パブリッシャーのID戦略を揺るがす：「やがてCookieの二の舞となる」 | DIGIDAY［日本版］
メールアドレスを活用して個人を追跡する技術を導入すべきか悩むパブリッシャーの頭痛の種が、もうひとつ増えるかもしれない。使い捨てのメールアドレスを自動生成するアプリが、ファーストパーティデータ戦略を支える正しい個人情報の収集や、アドレスを利用したID技術に支障を来しかねない可能性があるためだ。 メールアドレスを活用して個人を追跡する技術を導入すべきか否か。広告収入の増加を願うパブリッシャーたちは、大いに頭を悩ませている。というのも、メールアドレスを収集するために、ユーザーを足止めするバリケードのようなものを設ければ、今度はサイト訪問者を遠ざけてしまうおそれがあるからだ。 さらに、使い捨てのメールアドレスを自動生成するアプリの存在が、彼らの苦悩に追い打ちをかける。このようなアプリは、メールベースのID技術を事実上無効化してしまう。 いまのところ、これら使い捨てメールアドレスの影響を定量化するデ
デジタル広告の「収益増」に湧く、日本の地方新聞社たち：「目標を2倍に上方修正した」 | DIGIDAY［日本版］
2020年は、多くの地方新聞社にとって苦汁を飲んだ年となった。コロナ禍の影響で紙の新聞広告のニーズが減少し、収益に大きな打撃をもたらしたのだ。しかし、デジタル広告への需要は増加。実際、中国新聞と埼玉新聞社のデジタル広告事業は大きく成長している。 2020年は、多くの地方新聞社にとって苦汁を飲んだ年となった。コロナ禍の影響で紙の新聞広告のニーズが減少し、収益に大きな打撃をもたらしたのだ。 だが、デジタル広告への需要は増加した。実際、中国新聞のデジタル広告事業は今期大きく成長し、社内で「売上増加率が非常に目立つ状態」だという。埼玉新聞社も、デジタル広告全体の売上が、前年度比約2倍に跳ね上がった。 「紙の新聞広告に加えて、中国新聞デジタルにも出稿する広告主が増えた。なかには、『今後、新聞広告はデジタルを中心に出稿するつもりだ』と話す広告主もいる」。中国新聞社 営業本部 メディア開発室の園部貴之氏
エッジを獲得し、よりスマートな決断を：DIGIDAY［日本版］創刊5周年に寄せて | DIGIDAY［日本版］
GAIN AN EDGE, MAKE SMARTER DECISIONS 〜エッジを獲得し、よりスマートな決断を〜。創刊5周年を迎えたDIGIDAY［日本版］は、このキャッチフレーズをもとに、次なる5年を歩んで行く。その傍らにはきっと、マーケティングおよびメディアの次世代リーダーたちがいてくれると信じている。 「日本のデジタル広告料金は、海外と比べて安すぎるーーそう、パブリッシャーの方は口々におっしゃいます。ですが、ここだけの話、広告主としては、現状、それに見合う価値しか提供してもらえていないと感じているんですよね。ある意味、妥当な値付けだと思う」。 たしかあれは、昨年のよく晴れた初夏の午後のことだ。何かの打ち合わせの際に、とある大手消費財メーカーのマーケターが、ふとそんな本心をもらしてくれた。その際に利用していた会議室は、とても眺望がよく、梅雨明け直後の東京の町並みが遠くまで見渡せたこと
ゴルフマガジン が構築した、収益の「無限ループ」の中身：コマースとデータの両輪戦略 | DIGIDAY［日本版］
コロナ以降もっとも早く再開したスポーツはゴルフだ。しかし、ゴルフマガジンのコマース事業が好調なのは、再開が早かったことが理由ではない。入念に準備したアイフィリエイト事業とコマース事業の連携によってファーストパーティデータを得て、それをコンテンツや広告にも活用し、収益が収益を生む好循環を確立しつつあるのだ。 ゴルフは、新型コロナウイルスのパンデミック中に、プロスポーツにおいても娯楽においても最初に再開したスポーツのひとつだった。そして、スポーツへの関心の高まりを受け、ゴルフマガジン（Golf Magazine）とそのサイトであるゴルフドットコム（Golf.com）は、より広範なオーディエンスに対して新しいコマース事業をテストすることができた。 ゴルフマガジンは6月、2019年末に構築したアフィリエイト事業の延長で、小売マーケットプレイス「プロショップ（Pro Shop）」を新設した。ゴルフマ
D2Cブランド は、 テレビCM をどのように測定しているか？ | DIGIDAY［日本版］
パンデミックの拡大により、テレビCMのコストが下がり、D2Cブランドが実験的にテレビCMを活用するようになった。しかし、D2Cブランドは、デジタルチャネル特有の高度な測定機能や直接的なアトリビューションに慣れきっている。そのため課題も少なくなかったという。 新型コロナウイルスによるパンデミックは、D2Cブランドのマーケティングにも大きな打撃を与えた。屋外広告のようなこれまで多く使われてきたチャネルは効果がなくなり、テレビや動画などは大きくその地位を上げた。 マック・ウェルドン（Mack Weldon）やサードラブ（ThirdLove）といったブランドは実験的にテレビCMを活用するようになった。両社にとって新たな試みで、課題も少なくなかったという。D2Cブランドは、デジタルチャネル特有の高度な測定機能や直接的なアトリビューションに慣れきっている。最近はテレビCMでもより詳細な測定を行えるよう
美容ブランドにとって 実店舗 は、いまだ魅力的なチャネル | DIGIDAY［日本版］
コロナ禍によってECを優先する企業が多いなか、実店舗をあきらめていない美容ブランドも存在している。7月第4週、スキンケアのビークマン1802（Beekman 1802）は米美容チェーンのアルタ・ビューティー（Ulta Beauty）との提携を発表した。 コロナ禍によってECを優先する企業が多いなか、実店舗をあきらめていない美容ブランドも存在している。 7月第4週、スキンケアのビークマン1802（Beekman 1802）は米美容チェーンのアルタ・ビューティー（Ulta Beauty）との提携を発表した。7月26日からオンライン販売を開始する一方、8月9日からは400店舗でも販売される。同ブランドはアルタの新しいブランドプラットフォームであるスパークト（Sparked）で展開される。同プラットフォームでは「ピュアゴートミルクソープ」や「ピュアデオドラント」といった主力製品の販売を予定している
欧州のサッカーチーム、メディア企業の様相を呈しはじめる | DIGIDAY［日本版］
サッカークラブはひとつの独立したメディアビジネスの様相を呈してきているなか、彼らの収益モデルはこれまでのスポンサーシップモデルからコンテンツ制作と配信へとフォーカスを移しつつある。 サッカークラブはひとつの独立したメディアビジネスの様相を呈してきているなか、彼らの収益モデルはこれまでのスポンサーシップモデルからコンテンツ制作と配信へとフォーカスを移しつつある。 ファンに関する情報をできる限り収集するための予算をクラブたちはますます増やしている。サッカーファンをより理解すればするほど、ほかのチームではなく自分のチームでメディア予算を使うべきだと、広告主たちを説得することが容易になるのだ。パブリッシャーのように、FCバルセロナはサブスクリプションを使って、より多くのデータを獲得しようと考えている。 FCバルセロナにおけるCRM戦略 FCバルセロナは無料のストリーミングサービス「バルカTV+（B
Cookie の代替に、メアドや電話番号を模索する広告業界 | DIGIDAY［日本版］
オンライン広告業界が新しいID（識別子）を探し求めている。インタラクティブ広告協議会（Interactive Advertising Bureau：IAB）だけではなく、広告エージェンシーやパブリッシャー、アドテク企業の幹部らも、オンライン広告の未来を支えるためにメールアドレスや電話番号の利用に目を向けている。 オンライン広告業界が新しいID（識別子）を探し求めている。考えられる解決策のひとつが、メールアドレスと電話番号の利用だ。 IABテックラボ（IAB Tech Lab）は2月10日、カリフォルニア州パームスプリングスで開催されたインタラクティブ広告協議会（Interactive Advertising Bureau： IAB）の年次リーダーシップミーティングで、メールアドレスや電話番号を利用した新しいIDを提案した。この新しいIDを利用すれば、サードパーティCookieより確実かつ一
Google Discover からのモバイル流入急増、媒体社ら認める | DIGIDAY［日本版］
トラフィックを獲得したいパブリッシャーにとって、新たな期待の星が登場した。「Google Discover（ディスカバー）」だ。これはGoogleのモバイルホームページに推奨コンテンツを表示する機能で、ユーザーがモバイル版の「Chrome（クローム）」ブラウザで新しいタブを開くたびにコンテンツが読み込まれる。 トラフィックを獲得したいパブリッシャーにとって、新たな期待の星が登場した。「Google Discover（ディスカバー）」だ。これはGoogleのモバイルホームページに推奨コンテンツを表示する機能で、ユーザーがモバイル版の「Chrome（クローム）」ブラウザで新しいタブを開くたびにコンテンツが読み込まれる。 コンデナスト（Condé Nast）でヴォーグ・インターナショナル（Vogue International）のオーディエンス成長責任者を務めるサラ・マーシャル氏によれば、10月
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