こういうの書くと結婚が遠ざかるから控えてたけど、我慢してても結婚出来てないので、もうあきらめた 結婚相談所で活動してるんだけど、アリエンくらい女が優遇されてて最初はそんなもんかって感じでやってたけどやっぱよくよく考えたらどう考えてもおかしい ぶっちゃけ男側の結婚のメリットって子供以外ないやん？ それ以外何がある？ 経済力？ 心のよりどころ？ あえて言うならこの2つやろうけど、経済力って子供産んだりするとキャリア途絶えたりするし、そもそも稼いでる女性って少ないし、しかも労働で稼げる金額なんてたかがしれてるやん 結婚による経済力のメリットって詰まるところ実家が太くて一生遊んで暮らせるレベルになって初めて男性側にメリットあるって言えると思うけどそんな資産家の娘は同じような資産家と結婚するじゃん つまり庶民からするとこんなん宝くじに当たるようなものだから男性側に経済力のメリットなんかないってことが

2023年5月8日から新型コロナは5類感染症になります。 しかし、当然ながら5月8日を境目として新型コロナという感染症そのものの性質が変わるわけではありません。 これから新型コロナはどのように変わっていくのでしょうか？ 次々と変異株が出現してきた新型コロナウイルスこれまでに出現してきた変異株と日本における流行（doi: https://doi.org/10.1038/d41586-022-02154-4より） 新型コロナウイルスは当初の野生株から進化を遂げ、様々な変異株が出現しました。 これまでに日本でもアルファ株、デルタ株、などの変異株が主流となってきましたが、現在はオミクロン株の亜系統が1年以上主流であり続けています。 新型コロナの重症度は大幅に低下日本国内における新型コロナの致死率の推移（Our World in Dataより） 新型コロナの流行が始まって3年以上が経過しました。 流

Published 2023/05/07 05:01 (JST) Updated 2023/05/07 15:22 (JST) 共同通信社は6日、安全保障に関する全国郵送世論調査の結果をまとめた。岸田文雄首相が表明した防衛力強化のための増税方針について「支持する」は19％で「支持しない」が80％を占めた。2023年度から5年間の防衛費を従来の1.5倍超の43兆円に増やす方針は「適切ではない」が58％。中国が台湾に軍事行動を起こし有事となる可能性を「大いに懸念する」「ある程度懸念する」が計89％に上った。 他国領域のミサイル基地などを破壊する反撃能力（敵基地攻撃能力）の保有は賛成が61％で、反対は36％。これらの結果からは、安保環境の厳しさから一定の防衛力強化はやむを得ないが、大幅な防衛費増額や増税までは望まないとの心理がうかがえる。防衛力を巡る首相の説明は「十分ではない」が88％に達した。

世界はこのところ進歩の著しい人工知能（AI）の虜になっているが、米ジョンズ・ホプキンス大学の研究チームは、新たな知能の形態として「オルガノイド知能（OI）」という分類を編み出した。実験室で培養された脳細胞がコンピュータを動かす未来は、私たちが想像するより早く訪れるかもしれない。 オルガノイドとは、ヒト多能性幹細胞（hPSC）を基に作られた3次元細胞培養物だ。人間の臓器と同様に機能するよう設計して主要な構造的・生物学的特性を再現できる。適切な実験室条件下で、基となる幹細胞からの遺伝的指示により自己組織化し、人間の脳などあらゆる種類の臓器組織を形成することが可能だ。 まるでSFのように聞こえるかもしれないが、脳オルガノイド（ミニチュア脳）は10年近く前から神経変性疾患のモデル化や研究に用いられてきた。そして、この脳オルガノイドが学習能力を持つ可能性があることが、最近の研究で明らかになった。豪メ

ひ「どうも、認知プロファイリング探偵暇空茜です」 な「助手のなるこです」 ひ「今日はタイトルの通り、バスカフェに意味はあったのか？無い方がマシじゃね？という話をしたいと思います」 な「大丈夫ですか？また訴えられますよ」 ひ「なるくん、訴えられることを恐れていたらYoutubeは出来ないよ」 な「せやろか？」 ひ「まず、バスカフェが撤退したことで、警察の活動が活発になりました。 ひ「一斉に子どもたちが補導され、ホストが”60年ぶりに”売春そそのかしで逮捕され、メンズコンカフェ店長らも逮捕されたよ。ちなみに立ちんぼについてだけど、 警視庁によりますと、この公園の周辺では去年、売春の客待ちをしたなどとして51人が検挙されていて、そのほとんどがホストクラブへの支払いが目的だったということです。 と、ほとんどがホストクラブによるとある。ホストクラブが原因で立ちんぼをやらされてる人を救うためにやるべき

「グラビアアイドルは議員を目指すべきではない」「性を売りにしていた人間が議員になるのはおかしい」。30歳の元グラドル議員が偏見、誹謗中傷を受けてでも政治家を目指した理由 2023年4月に行われた統一地方選挙のさいたま市議選にて、立憲民主党から出馬した永井里奈さん（30）が初当選を果たした。永井さんは10年前の「ミスFLASH2013」に輝いたこともある人気グラビアアイドルだったが、今回の市議会選はグラビアアイドルへの偏見と戦う選挙でもあったという。（前後編の後編）

アイテム 1 の 2 中国各地の寺には週末になると長蛇の列ができる。写真は４月２２日、北京のラマ寺院で行列する人々（２０２３年　ロイター/Tingshu Wang） [1/2]中国各地の寺には週末になると長蛇の列ができる。写真は４月２２日、北京のラマ寺院で行列する人々（２０２３年　ロイター/Tingshu Wang）

プレミアム特集「人生大逆転の学び直し大全」第1回は、経済学者の竹中平蔵氏が人生100年時代におけるリスキリングの必要性を語る。年金の受給年齢の引き上げはまったなしの状況で、われわれはいかにして生活するためのお金を得るべきか。詳しく説明する――。 年金を維持するために手取りだけが減っていく　日本人は90歳まで働く時代がくると思っております。英国のリンダ・グラットン教授が「2007年に日本で生まれた子どもが107歳まで生きる確率は50％もある」と言っています。 一方で日本の年金については、そもそも年金だけで生活できるような設計はされていません。また、女性の平均寿命87歳の日本で、65歳から22年間も年金がもらえるという制度も極めて珍しいです。今後さらに寿命が延び、少子高齢化が進みます。さらに保険制度と言いながら、税金も投入している日本の年金制度において、現役世代の負担がより大きくなります。端的

WHO＝世界保健機関のテドロス事務局長は、5日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて出している「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」の宣言を終了すると発表しました。 これは、5日の会見でWHOのテドロス事務局長が明らかにしました。 WHOは新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、2020年1月、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言し、これを受けて各国は感染対策やワクチン接種などの対応を強化してきました。 WHOは、4日、専門家による委員会を開き、この宣言を解除できるか検討しました。 テドロス事務局長は死亡率が低下し、医療システムへの負担が減少するなど、多くの国で生活が通常に戻っていると指摘した上で委員会はこうした現状を踏まえて宣言の終了を勧告したということです。 これを受けて、テドロス事務局長は会見で「勧告を受け入れ、緊急事態の終了を宣言する」と述べました。 一方で、「これは