【15分で解説】DeNAマフィアの狂気 〜なぜDeNAは起業家輩出企業なのか〜｜西村マサヤ
2016年に新卒で入社し、5年間勤めたDeNAを退職しました。 そして、「DeNAマフィア」と称される先輩起業家の背中を追いかけ、僕も起業することにしました。 （マーケティング界隈でマフィアといえば「P&Gマフィア」ですが、起業家界隈では「DeNAマフィア」も徐々に存在感を増してきています...！） 改めて、僕は、ほんと申し訳ないくらい、DeNAに育ててもらいました。 ですが、そんなDeNAの素晴らしいカルチャーは、まだまだ多くの人に知られていないと思っています。これが非常に悔しい。 退職した今、DeNA卒の起業家が活躍している理由を考えてみると、ある種「狂気」のように「ことに向かう」カルチャーにあったのだと振り返っています。 このカルチャーは、DeNAをよく知らない多くのビジネスパーソンにも絶対役に立つはず。 そこでこのnoteでは、僕が在籍5年間で出会ったたくさんの「狂気」を、実体験と
ネトフリの”ある機能”で彼氏の浮気を見抜いた人がいた→似たような体験談集まる
最所 あさみ（asami saisho） @qzqrnl こないだカフェで元気よくケーキを食べてたら、隣の席の女性が「彼氏と共有してるNetflixの視聴履歴の変化で浮気を見抜いた話」をしはじめて、あまりの衝撃にケーキの味を忘れてしまったので私のタルトタタン返してほしい 2021-05-20 11:59:32 最所 あさみ（asami saisho） @qzqrnl 「知性ある消費を作る」をミッションに掲げ、消費文化の研究、海外小売の調査、ものづくり関連の取材などをしています。 CEREAL TALK @cerealtalkjp でShopifyアプリ研究を執筆、Podcastも🎙️ プロ野球はヤクルト贔屓の12球団博愛主義🐧 めるるとおすずと粗品がだいすき🫧 https://t.co/Qh0BS39TxX 最所 あさみ（asami saisho） @qzqrnl ちなみにその浮気発
ユルい子育て支援センターに通っていた時のこと。
今はどうか知らないけれど、うちの上の子がまだ小さかった頃、最寄りの子育て支援センターはものすごくユルい場所だった。フラッと行ってダラダラ過ごしてフラッと帰ってくる、ということが出来た。下の子が生まれた後に行って見たらセンター長が代わっていて、半ば刑務所のような場所になってしまったけど……。さすが長年ユルユル運営を続けていたお陰で抑圧的懲罰的運営期間には利用者からの苦情が自治体に殺到し、来館者数が激減して、たった一年でセンター長交代となったからよかった。 そんな時期もあったけど、うちは大体ユルユル運営時代にたのしく利用することが出来た。 大抵いつ行ってもユルい繋がりの仲間がいるという安心感。最低限の規則しかない。子供の機嫌のいい時間帯に来て閉館まで好きなだけ居られるのはよかった。ガチメイクで服装もちゃんとしてる母親もいれば、ボロボロのジャージもっさり姿の母親もいて、かといってグループ作って他
勉強しない子に理由を聞いたときの話
昔、ツテで家庭教師を頼まれた。 中学生の男子で、全く勉強しないので何とかしてほしいとのことだった。 ヤンキーを想像していたので内心気乗りしなかったが、会ってみると普通にいい子という感じだった。 勉強ができないならともかく、しないタイプには見えなかった。 そこで、まず何で勉強しないのかを問いただした。 それが解決されないことには、家庭教師なんかしても無駄だと思った。 何で勉強しないの？ 勉強が嫌いなの？ などと聞いている内に、予想だにしなかった理由を答えてくれた。 彼が言うには、勉強をしなくなったのは親がバカにしてくるから、とのことだった。 勉強するとバカにされるの？ と聞くとそうではなく、自分が何かしら知識を言うと、子供のくせにとか、どうせテレビやネットで見ただけだろうとか、知っていること自体を非難されるのだという。 他にも自分が正しいことを言っても聞いてもらえない、頭ごなしに否定されるな
政府向けシステムの話をするときの前提知識
政府向けシステムに関わったことがある身からすると、政府向けシステムの話をするときに前提として知っておいてほしいことは、住基ネット最高裁判決に「現行法上，本人確認情報の提供が認められている行政事務において取り扱われる個人情報を一元的に管理することができる機関又は主体は存在しない」という骨子があること。これによって政府向けシステムは個人情報を一元的に管理できず、個人情報は各自治体で分散管理しかできない。この文面でググれば政府がどれだけこの骨子を気にしているかは分かると思う。 今回の話は「国民マスターテーブルを持たずに認証するにはどうすべきか」という政府向けシステムで常に挙がる課題で、良いアイデアがある人は政府に提案しにいってほしい。個人情報保護法の目的外利用に違反しない上で。 はがき送りつけこれをできるのは自治体のみで防衛省はできない。防衛省は国民の住所氏名を知らないのではがきを送れない。防衛
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