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2012年11月5日から12月26日までフジテレビで不定期に放送されていた薄気味悪い番組『EVEの全て』。 例えば1~3話は以下の様なスケジュール。 2012年11月5日 月曜日 深夜1時10分から5分。 2012年11月13日 火曜日 深夜3時45分から7分。 2012年11月16日 金曜日 深夜2時5分から9分。 まるで時間はバラバラ。それでいて新聞のテレビ欄にすら掲載されていないため、全てを見るのはまさに不可能とまで呼ばれた番組がある。既に半年も前の事ですが、この番組、非常に現在のインターネットによる恐怖をきっちり表現していて面白かったのでご紹介したい。 番組は全16話だが、時間は全部で75分。お時間のあるときにでもどうぞ。 それはもっとも身近な恐怖 まず、最初に流れた放送がこれだ。完全な盗撮動画。 これだけ唐突に流れれば、誰もがこれは一体何なのか? 番組欄にものってないけど、大丈夫
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皆さんは「民宿」という言葉にどのようなイメージを持たれるだろうか。 海水浴に行くときに宿泊するところ。大学のゼミで合宿するところ。障子1枚で隣の部屋とつながっているところ。家族で経営しているところ。 民宿と聞いた時に頭によぎるイメージはこうしたものだろう。おそらく誰もが一度は泊まったことのある身近な存在であるにもかかわらず、最近は存在感が薄い。ほとんどの消費者は民宿を旅館よりも廉価な宿泊施設という程度にしか思っていないのかもしれない。 厚生労働省の調査によると、民宿を含む「簡易宿所」の数は減少傾向にあったが、2005年前後から増加傾向に転じている。これは簡易宿泊所などが増えているためと推測され、民宿が成長市場というわけではなさそうだ。後継者不足という問題もあり、地方にある一般的な民宿の経営は厳しい。 だが、厳しい環境の中で、サービス品質の向上に取り組み、宿泊料金を10倍にすることに成功した
『週刊ダイヤモンド』特別レポート ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 バックナンバー一覧 インターネットの普及などによりCDの販売は減少。音楽業界は苦境にあえぎ、音楽家にもそのしわ寄せが及んでいる。こうしたなか、音楽産業はどのように変化するのか、音楽家に生き残る術はあるのか。週刊ダイヤモンド1月12日号では第2特集「誰が音楽を殺したか?」を掲載。その特集が1月28日に電子書籍としてKindle版とkobo版で発売されたのに合わせ、人気グループ「m-flo」のメンバーであり、twitterやメディアで意見を発し続ける☆Taku Takahashiさんに思いを聴いた。大きな反響となったインタビュー前編に続いて、後編をお届けする。(聞き手/「週刊ダイヤモンド」編集部 森川 潤)
「教えてうまくなるやつはいない」というユニークな指導理論を持ち、選手の自主性を引き出して成果を挙げてきたプロ野球中日の前コーチ、権藤博さん(74)。柔道をはじめ、全国で持ち上がっている体罰問題はそれと対極にある指導から生じたといえる。力ずくで「教え込もう」とする指導者をどうみるのか。■コーチの仕事、選手を前進させること私の指導者としてのスタートは中日の2軍コーチだった。毎年入団してくる若い人た
自殺対策支援センター ライフリンク代表 清水康之 日本の自殺者数が昨年、15年ぶりに「3万人」を下回ったと、先週警察庁から発表がありました。 そこで今日は、自殺がなぜ減った、その背景について考えてみたいと思います。 失業や生活苦、借金や過労、精神疾患や人間関係など、「自殺の背景には60を超える要因が潜んでいること」、あるいは「自殺で亡くなった人はそうした要因を平均4つ抱え込んでいたこと」などが分かってきています。 このように自殺の要因が決して一様ではない、ということは、裏を返せば「これをやれば自殺が減る」といった万能薬もないということです。 それでも日本では、年間の自殺者数がいま減少し始めています。 2009年は「3万2845人」だったものが、2010年は「3万1690人」、また2011年は「3万651人」と、3年前から、毎年千人単位で減少しています。 昨年15年ぶりに「3万人
9月14日(水)午前5時~5時30分(日本時間)に、サイトのメンテナンスを行ないます。その間は、一時的にチャットが中断される場合がございます。メンテナンス期間は、作業状況により多少前後することもございます。ご利用の皆様にはご迷惑をおかけ致しますが、ご理解ならびにご協力の程、何卒宜しくお願い申し上げます。 日本時間午後10時30分頃から午前零時頃までの間、チャットに繋がりにくい状態がありましたが、現在は解決しています。ご利用されている皆様には大変ご迷惑おかけいたしましたことをお詫び致します。 9月6日(水)午前4時30分(日本時間)より約1時間、サイトのメンテナンスを行ないます。その間は、一時的にチャットが中断される場合がございます。メンテナンス期間は、作業状況により多少前後することもございます。ご利用の皆様にはご迷惑をおかけ致しますが、ご理解ならびにご協力の程、何卒宜しくお願い申し上げます
tsuda:六本木ヒルズで行われる「教育における体罰を考えるシンポジウム」に来ましたよ。今回は事前に取材申請して、プレスパスもらってます。http://bit.ly/ikdDV tsuda:第一部は石原慎太郎(東京都知事)と櫻井よしこ(ジャーナリスト)の対談。第二部はパネルディスカッション。 tsuda:このシンポの主催は「教育における体罰条項を考える会」という団体で、昨年教育基本法から体罰を禁止するという条項を削除するために活動しているそうです。 tsuda:シンポに先立って、全員起立、君が代独唱と斉唱。 tsuda:教育における体罰条項を考える会会長加瀬英明の挨拶。 tsuda:加瀬「慶応の創始者福沢諭吉は、慶応の幼稚舎作った。幼稚舎のモットーは人心よりも重心を育てよというもの。学校教育法という話でいうと、戦前も体罰を禁止していたが、現在は体罰の解釈範囲が異なってき
維新政党・新風主催の 「教育における体罰を考える」シンポジウムが6月26日(金)に開催された。 ジャーナリストの津田大介氏がシンポジウムの模様をTwitterで実況した。 津田氏はご自身のTwitter上の発言をクリエイティブコモンズライセンス(表示-継承)の下で公開している。津田氏の実況を元に、若干の整理・加筆を行なってシンポジウムの内容をお伝えする。 このエントリは、クリエイティブ・コモンズ・ライセンスの下でライセンスされています。 第一部:対談 テーマ:「教育における体罰について」 ・東京都知事 石原慎太郎 ・ジャーナリスト 櫻井よしこ 第二部:パネルディスカッション テーマ:「教育に体罰は必要か?」 パネリスト ・小林正(元参議院議員、教育評論家) ・高橋史朗 (明星大学教授) ・田久保忠衛(外交評論家) ・南出喜久治(弁護士) ・村松英子 (女優) ・佐山サトル(初代タイガーマス
未読の方はこちらの関連記事もどうぞ ■「あっちこっちと未来」の記事はこちら ■「祝島、1148度目の祈り」の記事はこちら ■1/25(金)後編公開しました!!→記事はこちら 祝島で30年間続く原発建設反対デモと島民の生活が、私たちに問いかけているものとは何か? そして、ノイズを排除する社会に抗い、想像力と多様性を取り戻すために今、何ができるのか? 島を歩き、対岸の原発建設予定地を訪れた、いとうせいこうと後藤正文が語る 後藤「昨晩、祝島のデモに参加させていただいて、いとうさんはどんなことを感じられました?」 いとう「まず、とにかく30年間続けてきたという現状だよね。たとえば、今、官邸前でやってるデモが収束していっちゃうんじゃないかとか、この先何年も続かないんじゃないかとか、もちろんそれはそうかもしれないし、そうじゃないかもしれない。だけど、祝島のデモに参加して、人数とか規模とか関係ないじゃ
1 クラブ活動の顧問は多くの場合教員の職務ではない 誤解されがちだが、公立学校ではクラブ活動の顧問は多くの場合、教員の職務ではない。残業代が支払われない代わりに、ごく一部の例外的な理由を除いて残業を命じてはいけないことになっているからだ。これは法律に書いてある。教員に残業を命じられないのは、その業務の性質上、自主的な研鑽が不可欠だし、業務じゃなくても実際は「自主的に」自分の生徒たちに様々な形でふれあったり、生徒たちのために何かをせざるを得ないからだ。それらの時間に加えて(命令として)残業を命じれば教員の生活も、命も破綻するから駄目なのだ。 公立の義務教育諸学校等の教育職員の給与等に関する特別措置法(給特法) (教育職員の正規の勤務時間を超える勤務等) 第六条 教育職員(管理職手当を受ける者を除く。以下この条において同じ。)を正規の勤務時間(一般職の職員の勤務時間、休暇等に関する法律 (平
2013/1/189:0 自民党はなぜ勝利したのか 善教将大・坂本治也 1. はじめに 2012年12月16日に投開票が行われた衆議院議員総選挙は、自民党の圧勝で幕を閉じた。自民党の比例区における得票数は16,624,457票(相対得票率27.6%)と、得票数第2位の日本維新の会(12,262,228票[20.4%])とそれほど大きな差があるわけではなかったが、小選挙区では擁立した候補者288名のうち237名が当選するという、まさに圧勝と呼び得る結果となった。 もっとも、この結果について、多少なりとも違和感を覚えた人はそれなりに多くいるのではないだろうか。たしかに自民党が勝利することは、選挙前の報道内容などから十分に予測できることではあった。民主党への支持が選挙直前に急激に回復した兆候は見られなかったし、日本維新の会や日本未来の党など「第3極」と呼ばれる政党も選挙に向けての事前準備が十分整
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