iPhoneのバッテリーの悩み全解消！ 設定変更で電池長持ち：日経ビジネスオンラインバッテリーが1日持たない。どうすればiPhoneを長時間使えるのか──。これはiPhoneユーザー全員の悩みだ。当然だが、バッテリーはiPhoneを使えば使うほど早く減る。この事実は避けようがない。 では、どうやってバッテリー駆動時間を延ばすのか？ 見直すべきは、目に見えないところで動作し、バッテリーを消費する機能だ。これらを一つひとつオフにする。1つ当たりの省エネ効果は少ないが、複数を見直せば、バッテリー駆動時間をグンと延ばすことができる（図1）。
靖国参拝でも日米同盟は揺るがない：日経ビジネスオンライン
森 永輔 日経ビジネス副編集長 早稲田大学を卒業し、日経BP社に入社。コンピュータ雑誌で記者を務める。2008年から米国に留学し安全保障を学ぶ。国際政策の修士。帰国後、日経ビジネス副編集長。外交と安全保障の分野をカバー。 この著者の記事を見る
朴大統領のピンチを靖国参拝が救った？：日経ビジネスオンライン
韓国の保守派を代表する朝鮮日報は12月27日、朝刊1面に安倍晋三総理の写真を大きく掲載し、「軍国の心臓を参拝。安倍、一線を超えた」という見出しを付けた。同じく保守の東亜日報も27日朝刊で、「韓国人の胸に釘を打った（韓国人の心を傷つけた）」と報じた。その他の進歩派の新聞や地上波テレビ局のニュース番組も、安倍総理の靖国神社参拝を強く非難するニュースをトップに据えた。 朝鮮日報は28日朝刊でも1面の3分の1を割いて、「一人ぼっちになった安倍」という記事を掲載した。その下には、「安倍総理は『靖国神社参拝に反対するのは韓国と中国だけだ』と言うが、米、ヨーロッパ、ロシアも安倍総理の靖国神社参拝を非難する声明を発表した」と伝えた。韓国政府が、米・中・東南アジア諸国と協力して、靖国問題に対応する方針であることも報じた。 他の韓国メディアも、欧米メディアの記事を引用しながら、「安倍総理が靖国神社に参拝したこ
有機野菜好きは「サヨク」なんですか？：日経ビジネスオンライン
速水さんの近著『フード左翼とフード右翼』（朝日新書）では、日本人の食のスタイルが実は政治意識と結びついているという、非常に新鮮な視点を提供されています。そもそも日本人の政治観をグルーピングするのはかなり難しいと思うのですが、反響はどうですか。 速水：ネットでの反応は早かったです。しかも最初は、反発に近い反応が多かったですね。食の志向で右翼とか左翼とか分類するなんて乱暴じゃないかと。このことがよく表してると思うんですけど、日本人って右とか左とか、リベラルとか保守とか分けられることにすごく嫌悪感を持つんですね。言霊信仰の民族というのもあるのか、レッテル張りを嫌がるんですよ。政治的に自分がどっちの立場にいるかということを表明したがらない。 実際には、これまでは自分の意見を表明するよりも隠す方にメリットが大きかったからだと思います。それと、基本的にはあまり政治的判断をしなくても自然選択的に物事が決
ソフトバンクのT-Mobile US買収が、次世代スマホにもたらすもの：日経ビジネスオンライン
アメリカ第3位の携帯電話キャリアであるスプリントが、第4位のT-Mobile USを買収すると報じられている。 T-Mobile USは、アメリカ携帯電話キャリア4位のT-Mobile USAと同5位のMetroPCS Communicationsが2013年5月に合併して誕生した携帯電話キャリアで、契約者数は約4500万だ。 ソフトバンクはスプリントを買収したばかりだが、世界征服という野望を叶えるために、孫社長はアメリカ第3位のみならず第4位も買収してしまおうというわけだ。買収には2兆円近い金額が必要になりそうだが、「銀行もカネを貸してくれるし、売りに出ているなら買っておけ」というのが今の孫さんの考えなのではないだろうか。 実際、T-Mobile USに関しては、ソフトバンクがスプリントを買収できなかった際の「滑り止め」としての買収が検討されていたし、その前にはAT&TがT-Mobile
ソニーより「ソニーらしいオーディオ」？：日経ビジネスオンライン
我々は「軽薄短小」が好きだ。高性能が仕込まれた小さきものには、特別な愛情が注がれる。最近では、さしずめ東和電子の新しいオーディオ・システム、「NANOCOMPOシリーズ」が典型であろう。とても小さな形だけど、品位が高く、ヴィヴットな音を聴かせるコンポだ。 筐体は幅149×奥行き149×高さ33mm。真四角で、わずかCDジャケット3枚分の大きさ。この形で、まず第一弾としてUSB DAC内蔵のプリメインアンプ「NANO-UA1」を2013年4月に発売、ついでCDトランスポート（デジタル出力専用のCD再生機）の「NANO-CD1」、ヘッドホンアンプ内蔵 D/Aコンバーターの「NANO-D1」、ステレオパワーアンプの「NANO-A1」と、多彩なファミリーが続々と登場している。 しかも、売れている。東和電子で営業を担当している川崎博愛・Olasonicマーケティング部部長によると、「オーディオ専門店
この国はモテナイ男で充満している：日経ビジネスオンライン
遙から 今、絶望に近い感情で眺めているのが、男のお行儀の悪さだ。 もちろん、配慮に満ちた紳士もごくまれにいるので、そういう人の場合は“男性”と表記する。そうでないのびのびと行儀の悪いフツーの奴のことを、オトコ、と呼び捨てにする。 グリーン車に生息するクソオヤジ その行儀の悪さにはじめに気づいたのは、よく言われる新幹線の車中だ。主に、グリーン車。ずっとノイズを出し続けるオトコ。行動の荒いオトコ。のびのびくつろぐオトコ。 勢いよくドンと座り、立つ時には前の座席の人の頭髪ごと背もたれを鷲掴みにする。 コートの脱着時はなぜか後ろを向き、後ろの座席の人や弁当をじろじろ見降ろす。以降、ため息、あくび、背伸び、くしゃみ、咳払い、いびき、すべてに大音量を出し続ける。 やがて、口を開けたまま柿ピーナツをバキバキと食べ、通路を挟んだ反対側の、窓側の席にまで響き渡る。そいつの噛む音がだ。 ビールをグビグビ飲み、
優等生が陥る「科学のワナ」：日経ビジネスオンライン
池上：本川先生は、高校生の頃、「役に立たないことをやろう」と思って、生物学を志したと伺っていますが、なぜ、そう思ったんですか。 本川：私は1948年生まれですから、いわゆる団塊の世代です。高度成長期まっただ中に育ちました。高校1年の時に東京オリンピック。焼け跡から豊かな時代への変化を、身をもって感じていました。 そういうイケイケどんどんの世代ですから、理系で一番人気はすぐに仕事につながる工学系です。算数ができる子どもはみんな工学部へ行きました。当時、東工大も定員が3倍くらいにどーんと増えたはずです。 算数ができると、“役に立つ”人間になれた時代 池上：私も先生より2つ下で同じ光景を見て育っていますから、時代の空気はよくわかります。アメリカとソ連が対立する東西冷戦時代で、1957年、ソ連がアメリカに先駆けて人工衛星スプートニクの打ち上げに成功した「スプートニク・ショック」があったこともあり、
ミニシアター、復活の萌芽：日経ビジネスオンライン
ハリウッド映画のような派手さはないが、良質なアート系の映画を上映し、1980年代後半頃からブームを呼んだ「ミニシアター」。その後、シネコン（複合映画館）の出現や、消費者の嗜好の変化から苦境に立たされてきたが、足元では復活に向けた新たな動きが出始めている。 「ミニシアター」とは一般的に、1スクリーン当たりの座席数が200以下の小規模な劇場を指す。1980年代頃から、そこでしか見られない映画が話題となって、若者を中心に人気となった。中でも、一大ブームとなったのは90年代後半から2000年代初頭。それまでの洋画に加えて邦画でもアート系の作品が増えたことで、一気に人気が広がった。 ところが2000年頃、それまで郊外型だったシネコンが都市にも進出してきたことで状況は一変する。 特に象徴的だったのが、2003年に東京・六本木にオープンしたシネコン「TOHO シネマズ 六本木ヒルズ」。それまで、ミニシア
消費税はどこまで上がるの？：日経ビジネスオンライン
田中：消費税率を5％から8％にするのは、もちろん3党合意が一番大きな原因です。基礎年金の2分の1は税（国庫）で負担する形にした。これは、たとえ3党合意がなくても、できるだけ早く手当てをしなければならない性格のものでしたから、安倍晋三首相もこれを拒否することはやはりできない。 それまで3分の1だった税による基礎年金のカバー率を半分にまで上げる。これは基礎年金を配り続けるためには不可欠とされて、これを決めていて、強い反対があったわけではない。「それしか（方法は）ないのか」という議論はあったけれども、しかしそれが著しく経済の歪みを拡大するものとは認定されていません。だから、今のままで歳入欠陥がずっと続くよりも、やらざるを得なかったわけです。 しかし、景気に対する影響が懸念されました。 田中：ただ、景気との関係は3党合意の中でチェックするということはありましたから。でも、景気動向でやめるような理由
EUはナショナリズムへの防波堤：日経ビジネスオンライン
この連載は、ヨーロッパに23年間住んでいる者の視点から、日本の新聞記事やテレビのニュースからは読み取れない、ヨーロッパの断面をご紹介することを目的の1つとしている。 80年代に比べて統合は進化した ユーロ危機が連載のメインテーマなので、どうしても欧州連合（EU）のシステム上の欠陥や、ユーロ圏加盟国が抱える様々な問題点、南欧諸国に対する救済策の問題点などを取り上げざるを得ない。 ネガティブな側面を取り上げるのは、ジャーナリストの習性の1つであるが、債務危機によってまるでEUが崩壊するような印象を与えるのは、私の意図ではない。日本の経済学者の中には、「もうEUは終わりだ」という印象を与えるコメントをしている人もいるが… ユーロ危機は、EUが第二次世界大戦後体験した、もっとも深刻な危機である。EUが未曾有の苦しみを体験していることは事実だが、その存在自体が問われる事態には至っていない。 私が19
東京オリンピックで土地利用のモデルをつくろう：日経ビジネスオンライン
2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催が決まり、観光客の増加などさまざまな経済効果が期待されている。環境コンサルティングのファインブ代表取締役、光成美紀氏は、オリンピックの開催を契機に、ブラウンフィールド（汚染があるために活用されない土地）再生への道を開くべきだと主張する。昨年開催されたロンドンオリンピックにおける英国の戦略的な対応が参考になるという。 （聞き手は田中太郎） 2020年の東京オリンピック開催は土壌汚染浄化などのインフラ整備を進めるチャンスだと提言されていますね。2012年に開催されたロンドンオリンピックに学ぶところが大きいとか。 オリンピックを契機に汚染地の浄化に着手 光成：ロンドンオリンピックは、2011年にIOC（国際オリンピック委員会）が国連環境計画（UNEP）などとともに、持続可能性を高めるオリンピック開催を定めた「ドーハ宣言」を採択した直後に開かれまし
年金給付1％削減で特養入所待ちは解決できる：日経ビジネスオンライン
2013年10月1日、安倍晋三首相が政治決断し、予定通り2014年4月に消費税を増税（税率5％→8％）することを決めた。これを受け、秋の臨時国会（2013年10月15日～12月6日）で、社会保障・税一体改革において増税と対となる「社会保障改革プログラム法案」の審議が始まっている。 その中で重要な試みの1つとなっているのが、「地域包括ケア・システム」の推進である。「地域包括ケア・システム」とは、団塊の世代が75歳以上となる2025年を目途に、重度の要介護状態となっても住み慣れた自宅や地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、「医療」「介護」「予防」「生活支援」「住まい」の5つのサービスを一体的にして提供する枠組みをいう。 地域包括ケア・システムの推進で重要となるのは、4つのサービス（医療・介護・予防・生活支援）を迅速かつ定期的に提供する「体制」と、「空間」（＝住まい）のあ
お父さんが「眠れない」のは、心の問題ではない：日経ビジネスオンライン
「我が国では、年間自殺者が3万人を超えるなど、『国民のこころの健康の危機』と言える状況が続いています」（2010年4月3日、厚生労働省「こころの健康政策構想会議発足式」リリースより）。3月には「お父さん 眠れてる？」というポスターがあちこちに貼られました。「2週間以上続く不眠は、うつのサインかもしれません」。あなたは、そしてあなたの親しい人は、よく眠れているでしょうか。 この自殺数の異常な高止まりは、まさしく緊急事態です。日本で精神救急医療を立ち上げた精神科医、計見一雄さんに、この事態に対してなにかできること、知っておくべき事はなんなのか、伺ってきました。余談ながら、私は氏のべらんめぇな語り口が大好きなのですが（味わいたい方は『統合失調症あるいは精神分裂病 精神病学の虚実』などでどうぞ。この本は書名の印象に反してとても面白くて分かりやすい！）、今回は状況の深刻さを反映してか、静かで、迫力が
「風立ちぬ」戦慄の1カット：日経ビジネスオンライン
青写真を確認した堀越二郎が自分の机に戻り、着席後身をかがめて床のカバンから計算尺を取り出し、椅子を前に引いて作業を始める一連の動作の1カット。 飛行シーンよりもモブシーンよりも、その作画と動画に戦慄した。 スタジオジブリ最新作、宮崎駿監督の「風立ちぬ」は、ずばぬけた航空技術者であった堀越二郎を、ずばぬけたアニメ職人が描写するという職人映画だ。 もはや宮崎アニメと村上春樹作品は、新作がリリースされれば、人は皆なにがしかの感想なり批評なりを述べなければいけないような雰囲気になっている。誰からいわれたわけでもないのに、おのれの見解と立場を表明しなければいけないような圧力が、少なくとも私のTLには充ち満ちる。かくして多くの人は、他人の顔色をうかがいながら恐る恐るつぶやく。 求められてもいないのに。 いや、批評家や評論家の人はいいのですよ。それが仕事だから。 こう見えても私は本業でマンガ家をやってい
あなたも収監されるかもしれない：日経ビジネスオンライン
「この件については、何もお答えできないことになっているんです」 7月下旬。ある自動車部品のカルテル事件について米司法省との司法取引に応じることになったメーカーに、その経緯について問い合わせると、広報担当者からは捜査が継続中であることを理由に、一切のコメントができないという回答が返ってきた。 米司法省の報道発表に合わせて出した自社のプレスリリースの文面さえ、関係者の厳重なチェックを受けた上でようやく公表できたものなのだという。同社の回答では事実関係についての理解は深まらなかったが、米司法省への強い恐怖心だけは十分に伝わってきた。 米司法省、約2年で20社を摘発 米司法省による日系自動車部品メーカーの摘発が後を絶たない。9月26日には日立オートモティブシステムズやミツバ、三菱電機など9社が同省に自動車部品の価格カルテルを認めたと発表。罰金総額は9社合計で約7億4000万ドル（740億円）に上っ
オタクのコミュ力高めて増収増益：日経ビジネスオンライン
少子化が深刻化する中で大ブレイクした子供向け玩具や、人口減が進む中でも乗客を増やした鉄道会社、不利な条件を克服して黒字化を実現したプロ野球球団……。 日経ビジネス6月24日号では、成熟市場や縮小市場でも、熱心な顧客を原動力に、成長を続ける企業を紹介した特集「熱狂顧客の育て方」を掲載した。 熱狂的な顧客が下支えし、成長を遂げる企業――。このテーマで取材を進めるなかで、気になる企業があった。日本の中古本や漫画・アニメ関連グッズ、玩具などを販売する「まんだらけ」である。 同社の創業者であり社長の古川益三氏は、東京・中野の「中野ブロードウェイ」に漫画専門の古書店「まんだらけ」を開業した。このまんだらけが中心になって、中野はサブカルの町と称されるようになった。今では、まんだらけやその店舗が入る中野ブロードウェイは「マニアの聖地」とまで呼ばれている。 今回の特集でまんだらけに着目したのは、同社に漫画や
東大院生、「売春島」を行く：日経ビジネスオンライン
金田 信一郎 日経ビジネス編集委員 日経ビジネス記者、ニューヨーク特派員、日経ビジネス副編集長、日本経済新聞編集委員を経て、2017年より現職。 この著者の記事を見る
ディズニー/ピクサーのトップが語るヒット連発の秘訣：日経ビジネスオンライン
ピクサーの好調の維持と、当時低迷していたディズニーのアニメーション部門再建を託されたのが、ウォルト・ディズニー・アニメーション・スタジオとピクサー・アニメーション・スタジオのチーフ・クリエイティブ・オフィサーを務めるジョン・ラセター氏だ。その後もピクサーはヒット作を連発し、懸案のディズニー側のアニメーション事業でも「塔の上のラプンツェル」「シュガー・ラッシュ」などのヒットで、輝きを取り戻しつつある。最新作「モンスターズ・ユニバーシティ」公開に合わせて来日したラセター氏が、当時の課題をどう乗り越えたかを語ってくれた。 経営目標とクオリティーの狭間で ディズニーがピクサーを買収した時、ジョン・ラセター氏はピクサーの副社長だった。当時、ピクサーの作品公開ペースはおよそ1年半に1本。異例のスローペースも辞さずに作品の質にトコトンこだわり、「トイ・ストーリー」などのヒット作を生み続けることでブランド
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お父さんが「眠れない」のは、心の問題ではない：日経ビジネスオンライン