F速VIP(･ω･)y-～ Googleマップ無茶すぎワロタｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ
1 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2009/02/16(月) 15:36:01.44 ID:j7cpioLT0 googlemap カヤックｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ 3 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2009/02/16(月) 15:40:13.95 ID:3r4fKRRi0 吹いたｗｗｗ 4 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2009/02/16(月) 15:41:16.60 ID:Lq/aOwIw0 何故カヤックｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ 5 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2009/02/16(月) 15:41:35.27 ID:Ov2WBlsu0 無理すぐるｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ 6 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2009/0
どうしてからくりサーカスはアニメ化しないのか？ - おはようｗｗｗお前らｗｗｗｗｗｗｗｗ
どうしてからくりサーカスはアニメ化しないのか？ 1 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2009/02/05(木) 19:25:01.15 ID:LGFmxfma0 人気もあり漫画としても非常に高評価 なのにどうしてなの？なのなのなの？？？ 4 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2009/02/05(木) 19:26:06.54 ID:awnAU19E0 面白くないから、それ以外に理由があるか？ 6 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2009/02/05(木) 19:26:47.77 ID:LGFmxfma0 >>4 いや面白いから 7 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2009/02/05(木) 19:27:28.86 ID:UY7VS0gT0 からくりの君をみとけ 8 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：200
銀行救済：オバマ政権の救済策 JBpress(日本ビジネスプレス)
世界的な不況が悪化の一途をたどる中で、バラク・オバマ大統領が救済策の2本柱を打ち出した先週は、転換点となり得る好機だった。 最も議論が戦わされた最初の対策は、大規模な景気刺激策だ。議会で大論争が繰り広げられた末、折衷案である7890億ドル規模の最終案が2月11日に合意に至ったようである。数日中には正式に立法化される見通しだ。 2番目の、そしてより重要な救済策の柱は、チーム・オバマが金融混乱を修復する枠組みだ。ティモシー・ガイトナー財務長官が10日の演説で説明した金融安定化策である。 米国が単独で世界経済を救うことはできない。だが、世界最大の経済が繰り出す2本立ての攻勢は、世界中の投資家、生産者、消費者を襲う不確実性と悲観の悪循環を断ち切れたかもしれなかった。 悲しいかな、その機会は無駄になってしまった。オバマ大統領は、景気刺激策をまとめる主導権を論争好きな議会民主党に委ね、その結果
オバマ大統領と麻生総理……2人とも“楽観的”過ぎないか？
著者プロフィール：藤田正美 「ニューズウィーク日本版」元編集長。東京大学経済学部卒業後、「週刊東洋経済」の記者・編集者として14年間の経験を積む。1985年に「よりグローバルな視点」を求めて「ニューズウィーク日本版」創刊プロジェクトに参加。1994年～2000年に同誌編集長、2001年～2004年3月に同誌編集主幹を勤める。2004年4月からはフリーランスとして、インターネットを中心にコラムを執筆するほか、テレビにコメンテーターとして出演。ブログ「藤田正美の世の中まるごと“Observer”」 米国の景気対策法が成立したものの、これでは力不足だとか詳細が明らかでないとかいろいろ不満が噴き出している。麻生総理は「日本は相対的に傷が浅い」が持論だが、16日に発表される2008年10～12月期の成長率がふた桁マイナスになるとすれば、とても日本の傷が浅いなどとは言っておられまい。 それは日本がグロ
asahi.com（朝日新聞社）：ＧＤＰ年率換算マイナス１２．７％ １０〜１２月期 - ビジネス
内閣府が１６日発表した０８年１０〜１２月期の国内総生産（ＧＤＰ）速報によると、物価変動の影響を除いた実質ＧＤＰ（季節調整済み）は前期比３．３％減、年率換算では１２．７％減だった。年率換算で２ケタ台のマイナスは、第１次石油危機の影響を受けた７４年１〜３月期（１３．１％減）以来、戦後２度目だ。 実質ＧＤＰのマイナス成長は３四半期連続。今の景気後退は戦後最悪になるとの見方が強まっている。 物価変動を反映し、景気実感に近いとされる名目ＧＤＰ（季節調整済み）は前期比１．７％減、年率換算では６．６％減だった。
10―12月ＧＤＰ、年率12.7％減 35年ぶり急減 NIKKEI NET（日経ネット）：主要ニュース－各分野の重要ニュースを掲載
天皇陛下は23日、85歳の誕生日を迎えられた。これに先立ち、皇居・宮殿で記者会見。即位後の30年を旅になぞらえて何度も声を震わせながら、象徴としての在り方や平和への思い、国民や皇后さまへの感謝を述…続き 皇后さま84歳に 「最後」の文書回答 ［映像あり］ 雅子さま55歳に 「国民の幸せのため力尽くしたい」
最高裁と金融庁が放った“爆弾”消費者金融は消滅する!?
Close Up 激動する世界経済の流れに、日本も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 増え続ける過払い金返還請求に喘ぐ消費者金融業界。その流れがさらに加速しそうな新たな2つの火種がくすぶっている。時効を認めないとした最高裁判決と、情報機関への登録についての金融庁の圧力だ。このままでは過払い金返還請求はさらに増え、消費者金融業界は存続できなくなるだろう。 「なんで30年前の売り上げを今頃になって返せと言われなきゃいけないのか……」 1月22日、最高裁判所が中堅消費者金融の東日本信販に下した判決に対し、消費者金融業界からこんな恨み節が聞こえてくる。 理由は、この判決によって過払い金返還請求の消滅時効が事実上、認められなくなったためだ。これまで消滅時効については下級審によって判断が分かれていたが、
日本の「失われた10年」、米国が得るべき教訓
東京都川崎市と千葉県木更津市を結ぶ東京湾アクアライン（2003年11月3日撮影、資料写真）。(c)AFP/TORU YAMANAKA 【2月15日 AFP】景気は後退。金融システムはぼろぼろ。政府は巨額の財政支出で危機からの脱出を模索。こんな状況に覚えがあるかと聞かれれば「イエス」と答える国がある。日本だ。 米政府は景気後退の悪化と長期化を防ぐため数千億ドル規模の景気対策を準備しているが、日本経済の専門家は、日本の経験から、財政支出拡大によって「痛み」が和らぐ可能性はあると指摘する。 豪マッコーリー証券（Macquarie Securities）東京支店のチーフエコノミスト、リチャード・ジェラム（Richard Jerram）氏は、「一般的に金融刺激策はかなり効果的だといえる」と語る。しかし日本では、財政出動は無駄な事業に使われることが多かったうえ、政府が銀行セクターの問題に取り組むのが遅
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