イーロン・マスク氏のNeuralink、チップを脳に埋め込んだ豚を使い技術開発の進捗状況を披露 - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
Neuralink の外科手術ロボットのコンセプトイメージ Image Credit: Woke Studios カリフォルニア州フリーモントにある Neuralink 本社からオンラインでストリーミングされたカンファレンスの中で、Elon Musk 氏が出資する同社の科学者たちが進捗状況のアップデートを行った。今から1年以上前、ブレイン・マシン・インターフェースを作ることを目標に2016年に設立された Neuralink はそのビジョン、ソフトウェア、移植可能なハードウェア・プラットフォームを最初に明らかにした。この日議論されたことのほとんどは驚くべきものではなかったが、新型コロナウイルスの感染拡大が Neuralink の目標に向かって歩みを進めることを妨げていないことを明らかにしてくれた。 Neuralink のプロトタイプは、一度に多くのニューロンからリアルタイムの情報を抽出するこ
スマホの5Gは“つながりにくい＆通信料割高”…利用者になんのメリットもない
「gettyimages」より 「2時間の映画が3秒でダウンロードできる」 そんな触れ込みで、5Gがもてはやされていた。この5Gは、AIや4K、ARなどのテクノロジーともセットにされ、世界をガラリと変える立役者のような持ち上げられ方をしていた。2020年の3月には満を持して商用化がスタート。すでに都市部を中心にサービスが開始されている。 そんな鳴り物入りでスタートした5Gだが、蓋を開けて見れば世界を変える動きは一向に見られない。「5Gを使っている知り合い」がいない人も多いのではないだろうか。サービス開始前には大きな注目も期待も集めていた5Gだが、この先数年は“使い物”にならないだろう。世界を変えるポテンシャルは持っているが、まだ時期尚早。キャリアのマーケティングに乗せられて騒ぐ必要はないのだ。 ではなぜ数年は使い物にならないのか。 現状を見てみると、ネット通信のニーズはきわめて高くなってい
鳴り物入りの「5Gサービス」普及しない二つの理由 | 知ってトクするモバイルライフ | 石野純也 | 毎日新聞「経済プレミア」
大手携帯電話事業者3社が5Gのサービスを3月に始めたが、契約数は伸び悩んでいる。NTTドコモは、6月までの第1四半期で15万契約を獲得。8月1日時点で24万契約に達したが、21年3月の目標250万契約の10分の1に満たない。KDDIやソフトバンクは、5Gのみの契約者数は非公開だが、ドコモより数字は少ないとみられる。 狭いエリアと高いスマホ端末 5Gが伸びない理由は二つある。一つ目はエリアの狭さだ。主に使用されている周波数帯は3.7ギガヘルツ帯や4.5ギガヘルツ帯と周波数が高く、一つの基地局がカバーできる範囲が狭い。 3.7ギガヘルツ帯は、衛星が使う周波数との干渉もあり、特に屋外だとエリアを広げにくいのも課題だ。3月の開始時よりはエリアも広がったが、東京都内でも、ようやく主要駅の周辺などでつながるだけだ。 二つ目の理由は端末価格。8月までに発売されたスマホやWi-Fiルーターは、ほとんどが高
iPhone 11 Pro、設定はオフなのに位置情報を集めていた…
iPhone 11 Pro、設定はオフなのに位置情報を集めていた…2019.12.09 07:00136,920 塚本直樹 そりゃないですぜ。 セキュリティ関連の研究者が、iPhone 11 Proにて設定がオフにも関わらず位置情報が収集されていることを突き止めました。 KrebsOnSecurityが投稿した上の動画では、設定から位置情報サービスをすべてオフにしたにもかかわらず、端末上部に矢印アイコンが表示され、位置情報が収集されていることがわかります。 さらに奇妙なことに、Appleはこの現象を｢仕様です｣と認めているのです。ただしこれは、Appleの｢ユーザーが位置情報サービスの共有を細かく制御できる｣というプライバシーポリシーと食い違っていることが、指摘されています。残念なことに、Appleからそれ以上の回答はなかったそうです。 この問題がiPhone 11 Proに限定されるのか
新型コロナで5Gスマホが販売不振、KDDI社長「焦りを感じている」（マイナビニュース） - Yahoo!ニュース
KDDIは7月31日、2021年3月期 第1四半期 決算説明会をライブ中継で実施（写真：マイナビニュース） KDDIは7月31日、2021年3月期 第1四半期の決算説明会をネット配信で実施しました。それによれば、今期は新型コロナウイルスの感染拡大による影響で、5G対応スマートフォンの販売台数が大幅に減少。登壇したKDDI代表取締役社長の高橋誠氏は、焦りを口にしていました。 【資料】第1四半期 連結業績ハイライト。年度末の着地は1兆300億円のまま据え置き 今期の連結業績 今期の連結業績は、売上高が1兆2,427億円、営業利益が2,907億円でした。2021年3月期の通期予想については、第2四半期以降の業績影響を慎重に精査し、据え置きとしています。 成長領域である「ライフデザイン領域」と「ビジネスセグメント」においては206億円の増益となりました。一方で、新型コロナウイルスの影響で端末の販売
【独自】マイナンバーとスマホ 連携検討 免許証と連携に加え
政府が、マイナンバーカードとスマートフォンの一体化を検討していることがわかった。 政府関係者によると、利用が低迷しているマイナンバー制度の普及促進に向け、政府が、将来的にマイナンバーカードとスマートフォンを一体化させることを検討していることがわかった。 一方、政府は23日に開いた会合で、マイナンバーカードと運転免許証や国家資格証、在留カードなどとの一体化に向けた議論に入った。 菅官房長官は、「年内に工程表を作成し、できるものから実施していきたい」と強調した。 政府はすでに、健康保険証との一体化については、2021年3月から始めることにしている。 運転免許証やスマートフォンとの一体化が実現すれば、さらに利便性が高まることになる。
全世界のスマホ出荷台数が2020年上半期で18％減少、2020年全体でも12％減少の見通し
調査会社のInternational Data Corporation(IDC)は、スマートフォンの世界的な出荷台数が2020年上半期で18％も落ち込んだことを報告し、2020年全体では12％近く減少するという予測を発表しました。出荷台数が大幅な減少をみせた理由として、IDCは「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による経済的打撃によって世界的に物流が混乱したため」と推測しています。 IDC Expects Worldwide Smartphone Shipments to Plummet 11.9% in 2020 Fueled by Ongoing COVID-19 Challenges https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prUS46466720 IDCは、COVID-19のパンデミックによる経済的影響から、2020年上半期は
スマホで静脈認証が可能に、日本の新興企業が開発
スマートフォンなどの端末カメラで静脈認証を実現した「世界初」の技術を手掛ける日本のスタートアップ「ノルミー」は2020年6月2日、米国のベンチャーキャピタル（VC）Pegasus Tech Venturesから総額2.7億円の資金調達を実施した、と発表した。ノルミーは今回の資金調達について、「海外展開のマーケティングを中心に投資していく予定だ」としている。 スマートフォンなどの端末カメラで静脈認証を実現した「世界初」の技術を手掛ける日本のスタートアップ「ノルミー」は2020年6月2日、米国のベンチャーキャピタル（VC）Pegasus Tech Venturesから総額2.7億円の資金調達を実施した、と発表した。ノルミーは今回の資金調達について、「海外展開のマーケティングを中心に投資していく予定だ」としている。 スマホのログインや電子商取引、ATMなど身近な場面で使われることが増えた生体認証
コロナで進化した監視体制、中国「デジタル通行手形」の光と影
「スマホは？健康コードを見せて」 上海市内で商業ビルに入ろうとすると、守衛に呼び止められてこう要求された。 健康コードとはスマホ画面上で表示するQRコードで、持ち主の新型コロナウイルスの感染リスクを示すものだ。5月11日に3カ月半ぶりに再開した上海ディズニーランドでも、入場時には健康コードの提示が求められた。 新型コロナ対策が進む中で中国各地の様々な施設や公共交通機関で健康コードを確認することが当たり前になり、「デジタル通行手形」として機能している。ここ数年、電子マネー決済の普及で中国ではスマホが手放せなくなっていたが、今はスマホ抜きには自由な移動すらままならない。 健康コードのシステムは各地方によって異なるが、基本的には今や中国人なら誰でもスマホに入れていると言っても過言ではない「アリペイ（支付宝）」や「ウィーチャット（微信）」といったアプリを利用する。 利用の流れはこうだ。まず、施設ご
Google、新型コロナが人の動きに与える影響を視覚化 「ロケーション履歴」データで
米Googleは4月3日（現地時間）、世界的な新型コロナウイルス感染症のパンデミックの中、人々の動きの変化を把握するための「COVID-19 Community Mobility Reports」を公開した。Googleアカウントの「ロケーション履歴」（デフォルトでは無効）を有効にしているユーザーから集めた匿名化されたデータセットに基づいて作成されている。 Googleアカウントの「ロケーション履歴」を有効にすると、Googleのサービスを使っていない間もスマートフォンを持って移動した履歴が記録され、Googleマップの「タイムライン」やショップやレストランの混み具合表示に使われる。 「COID-19の感染拡大が始まってから、公衆衛生や感染症対策の専門家の皆さまから、集計の上匿名化したデータが感染症の拡大と戦う上で有用であるとのお声を頂いていました」という。まずは日本を含む131の国と地域
アメリカ政府はスマホの位置データで人々の動きを追跡している…パンデミック収束後も使われる危険性
アメリカ政府が人々が集まっている場所を調査するためのシステムを使用していると、ウォール・ストリート・ジャーナルが報じた。 情報筋は、アメリカの連邦政府と州政府がオンライン広告業界から収集した位置データを利用していると語った。 データは匿名化されているため、当局は個人を追跡するのではなく、一般的な人口動態を調査しているという。 ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の報道によると、アメリカ政府は、匿名化されたスマートフォンの位置データを使用して、コロナウイルスの広がり方を調査し始めたという。 このプロジェクトに詳しい情報筋がWSJに語ったところによると、アメリカ疾病予防管理センター（CDC）と政府はすでに、人々がどこに集まっているかについて、位置データに基づいた分析を始めているという。 今のところの目標は、どのような場所が今も人々を集めていて、ウイルスが広がる温床になり得るかを突き止める
スマホで接触者探し 政府がコロナ対策アプリ提供―シンガポール：時事ドットコム
スマホで接触者探し 政府がコロナ対策アプリ提供―シンガポール 2020年03月21日18時07分 【シンガポール時事】シンガポール政府は２０日、新型コロナウイルス対策の一環で、感染者との濃厚接触者を迅速に探し出せるスマートフォン用アプリの提供を始めた。アプリを搭載した各スマホに残るデータから、「感染者と最近、２メートル以内で３０分以上接近した人」（保健省）を割り出せるという。 接触者探しはこれまで、感染者への聞き取り調査が中心。記憶が曖昧だったり、接触相手が不特定多数だったりして、感染経路解明が困難なケースも多かった。 新アプリを活用すると、当局者は感染者のスマホのデータから行動経路を調べ、見つけ出した接触者と連絡を取れる。接近距離はブルートゥース（無線通信）で推定する仕組みだ。 プライバシー侵害の懸念もあるが、政府は、行動履歴は利用者のスマホ上に保存され、同意がなければ提供されないので、
Wi-Fiチップに欠陥、世界10億台のスマホが傍受される危険 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
Wi-Fiデバイスに内蔵されたチップのバグにより、世界10億台ものスマホやタブレットの通信が傍受される潜在的脅威が浮上した。 この脆弱性は、スロバキアのセキュリティ企業ESETが発見し、「Kr00k」と名づけられた。Kr00kは、BroadcommとCypress社製のWi-Fiチップのバグに起因する脆弱性だ。 この2社のチップは、世界で最も利用されているもので、アップルのMacBookやiPad、iPhoneやアマゾンのキンドルやエコー、サムスンのGalaxyやグーグルのPixelでも採用されている。 ESETによると、Kr00kはデバイス間通信で利用されるall-zero encryption key(すべてゼロ値の鍵)を引き金とし、サイバー犯罪者がネットワークパケットを解読可能にする脆弱性だという。 Wi-Fiデバイスは通常の場合、長く複雑な暗号化キーを用いることでネットワークへの侵
「最新スマホが高すぎて引いた」 スマホ買い替えに漫画に「わかりみしかない」と共感の嵐
スマホを買いに行ったら高すぎてドン引きした――という漫画に「わかりみしかない」「まじでドン引きなんですよねぇ」と共感の声が寄せられています。 わかる 3年間使ったスマホの寿命が尽き、買い替えに来た主人公。店員さんに最新モデルの値段を聞くと「12万円（税別）」、思わず「たっか」という声が漏れます。最新モデルは「カメラがともかく綺麗」「画面も高画質」「サイズも大きい」のですが、主人公がしたいことは「ツ○ッター見たいだけ」。最新モデルではかなりオーバースペックです。 ブランドにこだわらずに探した結果、別の店で2万円のスマホを見つけた主人公は、「正直これでも十分高い」と思いつつも購入。「操作性がちょっと悪い」「同じアプリが無かったりする」とデメリットもあるものの「十万の差は埋まらない」。どうせ2～3年で壊れるだろうから10万円は払えない、と割り切ったコメントで漫画は幕を閉じます。 最新鋭のスマホは
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番号カード機能、スマホに搭載 生体認証も、普及へ政府検討：北海道新聞 どうしん電子版
中国製の5Gスマホ、超低価格で日本市場を席巻か ITジャーナリスト 石川 温 - 日本経済新聞
究極のシンプルスマートフォン「Light Phone II」が、あなたを自由にする
世界の経済再開、人出はなおコロナ前の6割どまり - 日本経済新聞
アップルとグーグルが目指す「濃厚接触の追跡」は、こうして新型コロナウイルスの感染拡大を見つけ出す
スタバやマクドナルドで進む「事前注文」、新型コロナ拡大で加速