米マイクロソフトのサティア・ナデラ最高経営責任者(CEO)は16日、1975年の創業以来排出してきた二酸化炭素(CO2)について、2050年までに「すべて」回収すると述べた。 マイクロソフトは、この目標を達成するために、まずは2030年までに「カーボンネガティブ(排出するよりも多くのCO2を除去する)」を実現するとしている。
米マイクロソフトのサティア・ナデラ最高経営責任者(CEO)は16日、1975年の創業以来排出してきた二酸化炭素(CO2)について、2050年までに「すべて」回収すると述べた。 マイクロソフトは、この目標を達成するために、まずは2030年までに「カーボンネガティブ(排出するよりも多くのCO2を除去する)」を実現するとしている。
米国のブログ「bradmaloney.wordpress」では、日本に滞在中の米国人男性が日米の生活の違いについて語っている。 筆者は訪日前に、日本に関する多くの本を読み、日米文化の違いに関する授業もとり、ある程度の知識があったと自負している。しかし、実際に日本で生活して、かなり異なる点があることに戸惑ったと振り返っている。 筆者はまず、家に入る前に玄関で靴を脱ぐ必要があることを挙げており、家に限らず、学校やほかの公的な場所、時にはレストランでも靴を脱ぐことを要求されるのに驚いたと語っている。これは最初に混乱する日本の習慣だが、すぐに慣れるだろうと伝えている。 次に日本でのコンビニの存在の重要さについて語っている。とても便利で、たいていのことはコンビニで済ますことができる。コンビニはどこにでもあり、全般的なチケット類や日用品など、生活に必要な基本的な品物を購入できるし、ATMや写真のプリン
Tちゃん in JPN🌐Fully Vaccinated @HDHT_88 全日本人に言いたい。 これは専業主婦だけじゃなく一人暮らしの人達にも含めて全員に。 『洗濯物を外で干す』という事ほど無駄でクソみたいな労働価値の無い業務はこの世に存在しない。 乾燥機買え。 死んでも乾燥機は買え。 人生が変わる。 食洗機、掃除ロボ、機械化出来る事は全て機械化しろ。 Tちゃん in JPN🌐Fully Vaccinated @HDHT_88 カナダやオーストラリアに住んで、どれだけ意味の無い事を自分がやって来たか、日本人が無駄な事の為に商品開発や家の立地や色々な事に振り回されて来たかがようやく分かった。 乾燥機を買えば全てが変わる。 日の当たらない立地やら部屋干しがどーのに振り回されて生きる必要は無くなるのだから…。
高須クリニックの高須克弥院長が31日、ツイッターに新規投稿。新型コロナウイルスを巡る北朝鮮の対応に「凄い国なのかもしれない」とツイートした。 【写真】武漢から帰国者受け入れ 千葉のホテルに称賛の声 高須院長は「北朝鮮が新型肺炎で国家非常防疫体制を宣言」とのニュースを引用。「1人も感染者がいなくても、国境線を封鎖しても。新型コロナ肺炎との戦いの姿勢を解かない北朝鮮って凄い国なのかもしれない。いや、指導者の資質かもしれない。うらやましがる自分が嫌になった。なう」と投稿した。 高須院長は28日には「政府の偉い方々に申し上げます。熱も咳もないのに感染するタイプに変異したコロナ肺炎ウイルスに報告されています。潜伏期間中は隔離し、家族との接触を止めてくださるようご指示を要請します。生命は人権より優先します」と政府への対応を求めている。
新型コロナウイルスによる肺炎への中国当局の対応が国内で再び激しい非難にさらされている。2019年末に湖北省武漢市で集団感染が発覚した直後、公安当局が「デマを流した」として市民8人を摘発したが、その後の報道などで全員が現地の医師だったことが判明。「デマ」とされた内容も医師同士がグループチャットで事態の深刻さに警鐘を鳴らすものだっただけに「感染拡大は人災」「政府は謝罪せよ」などの声が噴出している。 武漢市衛生当局は19年12月31日、「原因不明の肺炎患者」の発生を公表した。国内で重症急性呼吸器症候群(SARS)の再来を懸念する声が上がると、市公安当局は20年1月1日に「ネット上にデマを流して社会に悪影響を与えた」として、市民8人を摘発したと発表した。
1月30日、新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大とともに、世界中に反中国感情が広がりつつある。写真は30日、北京の駅を利用する市民ら(2020年 ロイター/Carlos Garcia Rawlins) [ジャカルタ/ハノイ 30日 ロイター] - 新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大とともに、世界中に反中国感情が広がりつつある。中国人観光客が入店を断られるケースや、ネット上で変わった動物の肉を食べる習慣をあざける投稿なども見られる。 これまでに中国から十数カ国に感染が拡大しているが、その多くは中国との関係が微妙になっている東南アジア諸国だ。これらの国では、中国による巨額のインフラ投資や南シナ海の領有権を巡る問題などで、同国に対する懸念が生じていた。
中国・武漢の病院で、防護服を着て体温計を確認する看護師(2020年1月24日撮影)。(c)Hector RETAMAL / AFP 【1月30日 AFP】中国で新型コロナウイルスの感染が拡大している問題を受け、各国の航空会社は29日、中国発着便の運航を停止する措置を相次いで講じた。同国での死者は132人、感染者は6000人余りとなっている。 大手ではまず、英航空会社ブリティッシュ・エアウェイズ(BA)が、英外務省の渡航勧告を理由に中国発着便の運航停止を発表。続いて、欧州大手の独ルフトハンザ航空(Lufthansa)も、中国本土行きの全便の運航を2月9日まで停止すると発表した。 保有機数が東南アジアで最多のインドネシア・ライオン航空(Lion Air)は、2月1日から中国発着便の運航を停止すると表明。ミャンマーとネパールの航空会社もこれに続いた。 一方、中国の重要な貿易相手国であるカザフスタ
新型コロナウイルス 伊の国立音楽院「すべての東洋人へのレッスン中止」 「差別や恐怖心を広める、信じられない判断だ」など教員からの声も上がっている。 伊の国立音楽院「東洋人へのレッスン中止」 新型肺炎 ローマにあるサンタチェチーリア国立音楽院が「東洋人の学生に対するレッスンを中止する」と発表し、波紋を呼んでいる。同音楽院は、中国を中心に拡大する新型肺炎ウイルスへの感染予防が目的としているが、教員や学生から批判の声が上がっている。 伊レプブリカ紙によると、ロベルト・ジュリアーニ院長の署名入りのニュースレターが教員向けに送られたという。新型ウイルスの感染拡大を受け、「2月5日に当院の医師が診察し、再登校を認めるまで、すべての東洋人(中国人、韓国人、日本人など)のレッスンを中止し、病欠扱いとする」と書いている。 ジュリアーニ院長は、伊メディアに対し「中国人学生を守るためで、中国大使館とも連絡を取り
天安門で警備にあたる中国警察も当然ながらマスク姿。「中国政府の生物兵器」説がネット上にまん延している。 Betsy Joles/Getty Images 肺炎を引き起こす新型コロナウイルスの話題で世間は持ちきりだ。中国・武漢が発生源とされるこの疫病は、すでに日本でも感染者を出して、人々を恐怖に陥れている。 東日本大震災後の福島原発事故でも同じことが起きたが、人々が恐怖するときには「デマ」が拡大しやすい。今回の新型コロナウイルスにもさまざまな「噂」が飛び交っているが、なかでも筆者が気になったのは、「中国軍が開発した生物兵器だ」というものだ。 国際的な主要メディアはほとんど採り上げていないが、ネットではかなり広く拡散しており、筆者にも複数の知人から「本当か?」といった問い合わせが来ている。 それだけではない。複数のメディアからも「この(生物兵器)説にはどれくらい信憑性があるのか?」という問い合
アカデミックSIG主筆の山根です. 本記事では,WHOでのゲーミング障害の扱いに対するゲーム学界の対応を説明し,ゲーム開発者が(パブリックコメント以外に)できることを考え,Global Game Jam瀬戸内会場in香川について説明します. さて香川といえば県の#ネット・ゲーム依存症対策条例が話題だが,その出しにつかわれたのが「ゲーム障害(ゲーミング障害)」という概念である.世界保健機構(WHO)のICD-11(追記: 「疾病及び関連保健問題の国際統計分類」(International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems) 第11版)で,「ゲーミング障害(gaming disorder)」の分類が追加されることが決定され,有効になる前から政治的関心を集めている.本記事ではゲーミング障害に関する
―多目的コホート研究(JPHC研究)からの成果報告― 私たちは、いろいろな生活習慣と、がん・脳卒中・心筋梗塞などの病気との関係を明らかにし、日本人の生活習慣病予防と健康寿命の延伸に役立てるための研究を行っています。平成2年(1990年)と平成5年(1993年)に、岩手県二戸、秋田県横手、長野県佐久、沖縄県中部、東京都葛飾区、茨城県水戸、新潟県長岡、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県宮古、大阪府吹田の11保健所(呼称は2019年現在)にお住まいだった40~69歳の方々のうち、研究開始から5年後に行った食事調査票に回答し、がん、循環器疾患になっていなかった約9万人を、平成24年(2012年)まで追跡した調査結果にもとづいて、大豆食品、発酵性大豆食品摂取量とその後の死亡リスクとの関連を調べた結果を専門誌で論文発表しましたので紹介します(BMJ 2020年1月)。 近年、植物性の食品の一つとして大
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