別府市郊外の高台に立つ立命館アジア太平洋大学(APU)の学生寮「APハウス」には、男性の共同浴場がある。その湯船に一昨年、日本に来たばかりの中央アジアからの留学生が入っていた。だが、パンツをはいたままだった。 洗い場にいた韓国人留学生の高健鎬(ゴガンホ)(25)は驚き、英語で注意した。「風呂でパンツをはいてはだめです」
![教育2014 大分)(多国籍大学APU:上)異文化交錯 タフな寮:朝日新聞デジタル](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/676943bffe4588f7c62c9af96b76523b52908fa1/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.asahicom.jp%2Farticles%2Fimages%2FAS20140821001195_comm.jpg)
海外への留学生倍増計画など、世界で活躍できるグローバル人材育成に力を入れる日本に、各国が熱い視線を送る。「ビジネスチャンス」とみて、留学や社員研修の受け入れ先に選ばれようと、競って名乗りを上げている。 「アプローチできる企業が見つかった」。5月下旬、東京・三田のオーストラリア大使館。シンガポールオフィスと福岡総領事館を結ぶテレビ会議で、政府貿易促進庁の教育担当が報告した。シンガポール在駐の日本企業約40社に、豪州への留学を呼びかけるセミナーの準備を進めていた。 豪州にとって教育は、鉄鉱石、石炭に次ぐ「第3の輸出産業」だ。2013年に学生と社会人計約52万人の留学生を迎えた。市場規模は15億豪ドル(約1500億円)。学費、食事、観光にお金を使う留学生は「お得意様」という。 留学市場をさらに拡大するため、10年7月に留学促進業務を教育担当の省庁から貿易促進庁に移した。各国に担当を置き、貿易や投
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く