ペットボトルの水に「凄まじい量のプラスチック」が含まれていると判明 | 目に見えないだけでプラまみれ
ペットボトルの水を1リットル飲むたび、私たちは何十万という微細なプラスチック片を飲み込んでいることが研究によって明らかになった。米紙「ワシントン・ポスト」によれば、これはいずれ、人間の健康に重大な影響を及ぼす可能性があるという。 私たちは大量のプラスチックを飲んでいる 学術誌「米国科学アカデミー紀要」に掲載された論文によると、平均的なペットボトル入り飲料水1リットルには約24万個の粒子が含まれており、そのほとんどが「ナノプラスチック」であることが判明した。これらは1マイクロメートル（＝0.001ミリメートル）以下のサイズの粒子だ。 過去数年間、科学者たちは「マイクロプラスチック」（サイズが1マイクロメートルから半センチメートルまでのプラスチックの破片）に注目してきたが、これはいたるところで見つかっている。プラスチックの小さな破片は、深海や南極の海氷、人間の胎盤の中からも見つかってきた。 こ
斎藤幸平「テクノロジーで気候危機が解決するという考え方は、あまりに批判性を欠く」 | 英語の新著について英紙が切り込むインタビュー
気候危機に対する新たな視点を、少なくとも日本に住むいくばくかの人たちに受け取ってもらえれば──カール・マルクスと環境危機、そして脱成長（デ・グロース）経済への提言を扱った原稿を提出したとき、研究者の斎藤幸平はそう願っていた。 それから3年が経ち、著書『人新世の「資本論」』は50万冊以上を売り上げ、36歳の俊英はいまやマルクス主義の名士とも呼ぶべき存在となった。 東京の研究室からズームで取材に応じてくれた斎藤は、「これは大きな驚きでした」と語る。「マルクスと共産主義の話なんか、誰も興味ないだろうと思っていましたから」 自分は最初から「脱成長コミュニスト」であったわけではないと語る斎藤だが、つい最近、前作よりも学術的な著書『人新世のマルクス：脱成長のコミュニズムへの道』（未邦訳）を書き上げた。同書は脱成長コミュニズムを「新たな生き方」として提示する議論のうえに成り立っている。
米高校教師が吐露 「ChatGPTの登場で『作文課題』の時代は終わる」 | 「書く技術」は不要になるのか
12年間「書くこと」を教えてきたが… 洗練された文章を生成するAIプログラム、オープンAIが開発したChatGPTの登場が、作文課題そのものの終わりを告げようとしているのかもしれない。 それどころか、文章を書くことが教育の要とされることも、知性の物差しとなることも、教授可能な技術であることも過去のものとなるのか。 ChatGPTとは、歴史にたとえるなら、印刷機や蒸気ドリル、電球が子供を産み、その子供が人類の知識と理解を集めたすべてのコーパスへのアクセス権を持っているようなものだ。私を含む多くの教師、教授、家庭教師、学校管理者の人生が今大きく変わろうとしている。 私は、サンフランシスコ・ベイエリアの小さな私立高校で人文系（文学、哲学、宗教、歴史）の授業を教えている。担当するクラスは、たいてい15名ほどの16〜18歳の生徒たちだ。 今学期は、幸運にもジェームズ・ボールドウィンやグロリア・アンサ
大量の「有害な投稿」を15人だけで管理することになったツイッターで起きている問題 | 【Eye Spy】スパイがツイッター社内に紛れ込む可能性も
日々報じられるニュースの陰で暗躍している諜報機関──彼らの動きを知ることで、世界情勢を多角的に捉えることができるだろう。国際情勢とインテリジェンスに詳しい山田敏弘氏が旬のニュースを読み解く本連載。今回取り上げるのは、イーロン・マスクが買収を完了させたことでいま世界を騒がせているツイッター社について。 ツイッターから追い出された「砦」 世界一の大富豪であり、“お騒がせ”起業家であるイーロン・マスクが、ツイッターの買収を完了させた。ツイッター社内の変革が進められるなか、いち民間企業の買収騒動が連日、世界的な大ニュースになっている。 というのも、タイミングが絶妙だったからだ。アメリカでは、ツイッターのあり方が「ポリティカル・コレクトネス」と「表現の自由」という二つの視点から議論されることが多い。 ツイッター上の過激な発言や、トランプ支持者的な陰謀論が蔓延しているとして、左派はコンテンツの規制を求
英紙の指摘「日本が原発を再稼働できたら、欧州は露ガスに依存しないで済むかもしれない」 | 東京は3月22日に停電したほうがよかったのだろうか
3月22日に起きた東京の電力危機では、日本の脆弱なエネルギー体制が露呈し、原発の再稼働を支持する声もわずかに高まった。もしそれが実現したら、世界の地政学にも影響を与えると、英経済紙「フィナンシャル・タイムズ」は分析する。 東京で停電が起きていたほうがよかったのか 3月末、ある企業幹部は、東京が電力危機によって一時的に停電していれば国益につながったかもしれないという考えを声に出した。彼は明るいレストランで、東京の電気で光り輝くスカイラインを背に座っていた。 3月16日の大地震後、東京電力管内と東北電力管内では電力が逼迫し、3月22日には電力消費削減への協力が求められた。 しかしもし東京が停電していたら、日本の抱えるエネルギーの脆弱性がはっきりと見せつけられたことだろう。厳しいことだが、世界は、第3位の経済大国の日本にエネルギーを供給する義務を負っていないのだ。
「プーチンは犠牲者だ」世界には親ロシア目線でウクライナ侵攻を報じる国がこれほどある | これはアメリカが引き起こした危機
2016年、会談するプーチン大統領とマドゥロ大統領 Photo by Mikhail Svetlov/Getty Images これは「必要な戦争」 ロシアによるウクライナ侵攻に世界中が震撼した。国際報道からも見て取れる通り、多くの国のリーダーがプーチン大統領を批判している。だが英紙「ガーディアン」によると、今回の出来事に別の見方をする国も少なくないようだ。 たとえばベネズエラの評論家、アルベルト・アランギベルは、プーチンによる侵攻を「必要な戦争だった」と語っている。また中国人学者の王朔（ワン・シュオ）は、今回の出来事は「アメリカが作り出した危機」だと指摘。「アメリカの戦略的利己主義が世界にさらなる災いをもたらした」と同氏は中国政府系の新聞「環球時報」に語り、ウクライナを戦争に巻き込んだワシントンの「利己的で短絡的な行動」を非難した。 さらに、メキシコ紙「ラ・ホルナダ」の論説委員は次のよう
「オミクロン株」のワクチンは“数ヵ月以内”に準備可能だ──データ集めに奔走する研究者たち | 約50の変異を確認
ネルソン・R・マンデラ医科大学（南アフリカ）の研究室。オミクロン株の感染拡大に対して、いち早くサンプル分析を始めた Photo: Joao Silva / The New York Times 約50の変異が確認された「オミクロン株」 各国が警戒を強める新型コロナウイルスの「オミクロン株」に対して、現行のワクチンがどれほど効果的なのか。その検証をすべく、研究者たちはデータ集めに奔走する。米紙「ニューヨーク・タイムズ」は、11月28日付の記事で最新動向を伝えている。 オミクロン株は、従来の変異株より強い感染力を持ち、ワクチンや自然感染によって得た免疫を「回避する」能力が高いと研究者たちは示唆している。実際に、南アフリカの医師たちは、すでに新型コロナウイルスに感染した人たちの「再感染」が増加していることも確認している。 現在、オミクロン株には約50もの変異が確認されているが、そのうち30種類以
オミクロン株の“症状の違い”にいち早く気づいた南ア医師の証言 | 「軽症で終わるのではないか」
南アフリカで新たな変異株の出現にいち早く気づき、政府に警鐘を鳴らした医師によれば、オミクロン株に感染した人の症状はデルタ株の症状とかなり異なるという。
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