日本の労働人口の49％が人工知能やロボット等で代替可能に2015 年 12 月 2 日 株式会社野村総合研究所 日本の労働人口の 49％が人工知能やロボット等で代替可能に ～ 601 種の職業ごとに、コンピューター技術による代替確率を試算 ～ 株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役会長兼社長：嶋本 正、以下 「NRI」 ） は、英オックスフォード大学のマイケル A. オズボーン准教授およびカール・ベネ ディクト・フレイ博士*1 との共同研究により、国内 601 種類の職業*2 について、それぞれ人 工知能やロボット等で代替される確率を試算しました。この結果、10～20 年後に、日本の 労働人口の約 49％が就いている職業において、それらに代替することが可能との推計結果 が得られています。 この共同研究は、NRI 未来創発センターが「“2030 年”から日本を考える、“今”から 2030 年の日本に備える。」をテーマに行っている
ロボットは人から仕事を惜しみなく奪い、20年後にこの職業はなくなる
