Jeremy F. Pais and James R. Elliott, 2008, "Places as Recovery Machines: Vulnerability and Neighborhood Change After Major Hurricanes.," Social Forces, Vol.86 No.4, pp.1415-1453. 巨大なハリケーンの被害にあった地域のその後の人口構成や富、復興のスピードに関する不平等を論じた論文。ハリケーンのような災害は、自然災害という側面と、人災・社会的災害という側面の両方を持つ。災害時に、貧困層のほうが被害が大きく、復興が困難になりがちであるということは、（日本のマスメディアはほとんど言及しないが）社会科学者の間ではよく知られた事実である。これは災害以前から存在する不平等が、災害を通して再生産されたり、拡大されたりするという説で

Victor Nee, 2005, "New Institutionalism in Economics and Sociology," Neil J. Smelser and Richard Swedberg (eds.) Handbook of Economic Sociology 2nd ed., Princeton University Press, 49-74. 新制度派の解説。経済学における制度派（Veblen, Mitchell, Commons が代表的）が、限界効用理論のような新古典派の理論を攻撃したのはよく知られている。それに対して、新制度派経済学は、新古典派の経済理論を制度の分析に応用した点で、古い制度派とは異なると Nee はいう。新制度派経済学は、Coase の理論のリバイバルであり、ウィリアムソンとノースが代表的な理論家である。ウィリアムソンの議論で最も有名なの

The Handbook Of Economic Sociology The Handbook Of Economic So...の他のレビューをみる» --- Princeton Univ Pr ￥ 5,345 (2005-02-07) Neil J. Smelser and Richard Swedberg, 2005, "Introducing Economic Sociology," Neil J. Smelser and Richard Swedberg (ed.) Handbook of Economic Sociology 2nd ed., Princeton University Press, 3-25. 経済社会学ハンドブックの第二版の序文。第一版は1994年と書いてあったので、11年後の改訂ということになる。イントロそのものは、ごく普通のもので、経済社会学の定義をしたう

Kathryn M. Neckerman and Florencia Torche, 2007, "Inequality: Causes and Consequences," Annual Review of Sociology, Vol.33 No.1, pp.335-357. これもゼミで読んだ論文。米国では第２次世界大戦後に賃金の不平等は減少したが、1970年代の半ばごろから賃金の不平等は上昇し始め、1990年代ごろに安定化した（上昇が止まり、あまり変化しなくなったということだろう）。1970〜1990年代の上昇期では、特に上層内部での不平等が拡大したという。このような傾向は世帯収入でもほぼ同じで、むしろ世帯収入のほうが変化が（つまり不平等の上昇が）大きかった。これは単身者の増加と、夫婦の賃金の相関が高い（高まった?）（そして家族成員すべての教育投資に対する賃金のリターンが増加した）

Multiple Correspondence Analysis (Quantitative Applications in the Social Sciences) Multiple Correspondence Ana...の他のレビューをみる» 評価： Professor Brigitte Le Roux,Professor Henry Rouanet Sage Publications, Inc ￥ 1,406 (2010-01-19) Multiple Correspondence Analysis の紹介本。幾何学的な志向が強いので、慣れてない人にはわかりにくいだろうが、主成分分析や多次元尺度法 (MDS) の数学に慣れている人には、簡単なのかもしれない。著者は二人とも統計の専門家で、ブルデューの研究グループに属していたらしい。内容は MDSの数学的基礎から始まり、 多重対応分

S. Frickel and N. Gross, 2005, "A general theory of scientific/intellectual movements," American Sociological Review, Vol.70 No.2, pp.204-232. 社会運動の理論（はく奪論、資源動員論、フレーミング論）を、科学や人文系の新しい学派やパラダイムの形成（scientific/intellectual movements: 学問運動）にあてはめた論文。新しい学派やパラダイムの形成と社会運動の類似性は、かなり以前から指摘されている。Frickel and Gross が参照しているものの中で一番古いのは、Bucher (1962) であるから、クーンの『科学革命の構造』の初版と同じ年である。両者の類似性ゆえ、社会運動論を学問運動に応用することが可能であると Fr

Alejandro Portes and William Haller, 2005, "The Informal Economy," Neil J. Smelser and Richard Swedberg (ed.) Handbook of Economic Sociology, Princeton University Press, 139-156. 非公式経済の定義と測定について論じた論文。非公式経済という概念は、 Keith Hart という経済人類学者によって広められた概念であるという。1973年の論文が初出のようである。アフリカの都市経済は、いわゆる新古典派経済学が想定するような状態にないという。新古典派的な世界では政府は夜警としてふるまうわけだが、実際には規制を強めるため、政府の監視の目の届かないところでの経済活動が盛んになる。これが非公式経済である。ILOは、非公式経済には

何度も同じようなことを書いているので、繰り返しになるが、ストレス発散のために書く。ほかの研究者と話をしていてしばしば違和感を感じるのは、「あれはおもしろい」「あまりおもしろくない」といった基準で論文を評価している点である。学問的な基準で見て優れた論文かどうかと、ある観点から見たときおもしろいかどうかは、いちおう別の事柄である。もちろん、学問的に見て優れた論文はしばしばおもしろいのだが、必ず両者が一致するというわけではない。つまり論文の学問的価値とおもしろさは、正の相関関係にあるが、相関係数は１ではない。それゆえ、論文を評価するときには、評価者の観点から見たおもしろさは、いったんカッコにくくられなければならない（現象学的ないいまわしですが）。例えば、評価者自身の日常的実感をうまく言い当てていたり、評価者の政治的な立場にとって都合のよいことが書いてあれば、評価者は、その論文をおもしろいと感じる

日本社会学会大会が立教大学で開かれたので行ってきた。また風邪をひいたため1日目は少し遅れていったのだが、学内で結婚式を挙げているカップルもあり（噂ではキャンパス内にチャペルがあるらしい）、1日目はよく晴れていたせいもあり、美しいキャンパスがさらに美しく見えた（写真ではあまり美しく見えませんが、1日目はこれより100倍ぐらいきれいだった）。 今回は真面目にずっと参加していたのだが、全体的な印象としては、「方法論が失われているのではないか?」ということである。方法論とは、研究を進める手続きのようなものである。例えば学説研究ならば、コーパスのようなものを作り、その範囲内のテキストはきっちりと読み進めていく、といった常識的な手続きである。かつての農村研究にも、農村にフィールドワークに行くときは、こういう手順であいさつしたり話を通したり、資料を収集・整理しなさい、といった常識的な手続きがあったはずで

欝な気分だが、気を取り直してお勉強。 玄田有史 「前職が非正社員だった離職者の正社員への移行について」 『日本労働研究雑誌』No.580, 2008年11月号, pp.61-77. 非正規から正規への移行確率（以下「移行率」と省略）を推定しているのだが、いくつか興味深い結果が得られている。第一に、学歴などをコントロールすると、年齢の移行率への影響は俗説とは異なる。すなわち、50歳未満ならば、10歳代でも40歳代でも大差ない。50歳以上になると明らかに移行率が下がるが、当然と言えよう。また、契約・嘱託と「アルバイト」で移行率が高く、「パート」と派遣で低い。もちろん性別や配偶者の有無などはコントロールしてあるので、この結果も興味深い。論文のポイントである前職（この論文では非正規雇用）の継続就業年数の効果を見ると、2年以上5年未満で正規雇用への移行が起きやすいという結果である。石の上にも3年とい

昨日、関西社会学会のシンポの打ち合わせで話をしていて、面白い問題に行き当たったので、考えてみよう。私は、若年非正規雇用に関係のある論文ならエスノグラフィーであろうと、統計的な分析であろうと、しらみつぶしに読むような勢いで読んでいる。それでは、私はどの程度、非正規雇用の若者にインタビューする必要があるだろうか。幾人かの先生から、エスノグラフィーを読むだけでなく、もっと実際に会って話を聞くべきだと示唆されたのだが、これは少し意外というか、「なるほど」というか、複雑な思いを味わった。 つまりいくらエスノグラフィーを読んでも「現実」はわからないから、当事者に会うべきだ、というのはひとつの方法論的立場としてありうる。しかし、それならばエスノグラフィーは何の役に立つのだろうか。私は、良質なエスノグラフィーは、実際に当事者に会うよりも「真実」を伝えるものだと信じてきた。実際、十分なスキルを持たない社会学

本の準備のための論文。 Allmedinger, Jutta, 1989, "Educational System and Labor Market Outcomes," European Sociological Review 5(3): 231-250. 著者は教育システムが国によって大きく異なることを指摘した上で、教育システムを分類したり比較したりするための基準を2つ提案する。第一の基準は、教育システムの階層化(stratification) の程度である。階層化された教育システムとは、「最大の教育年数に到達する者の割合」(p.233) が低く、階層化されていない教育システムとは、上記の割合が高い。いわゆる大衆教育社会に似た概念である。多くの人々が高い教育を受けるような国家は教育システムがあまり階層化されておらず、一部の人だけが、教育を受ける特権を享受しているような国家は階層化された

ベストプロフェッサー (高等教育シリーズ 145) この商品をレビューしたブログ一覧» 評価： ケン・ベイン 玉川大学出版部 ￥ 3,150 (2008-05) 著者はもともと歴史学者だが、大学教育の研究に転じた人のようである。著者の研究グループは、さまざまなところから、大学における「優秀教師」の候補者を推薦してもらったり、自分たちで集め、それらの候補者のシラバス、学生の作品やレポート、授業のビデオ、教師や学生へのインタビュー、試験問題、学生による授業評価の結果などなど考えられる資料を手当たり次第に集めて、その結果、63人の「優秀教師」を選び出した。本書はそのような「優秀教師」が共通して持つ性質について論じた本である。 著者によれば、「優秀教師」とは、学生が「優れた学習」あるいは「深い学習」をするのを援助するという点で優秀なのである。それでは「深い学習」とは何か。それは単に教師から伝達され

前々から村瀬氏がSSM調査に対する批判を HP上 で展開しているという噂は聞いていたのだが、関わり合いになるのが面倒で見ていなかったのだが、今日見てみた。私が反批判をすべき立場にいるとは思えない（当然、幹事の先生方のお仕事であろう）のだが、ああいう文章に感化される若者が出てくると困るので反批判しておこう。もちろん、以下の主張は私個人の主張であり、2005年SSM調査研究会の見解ではない。 村瀬氏の2005年SSMに対する批判は、基本的には2点ある。第1に回収率の低さ、第2に、研究体制の閉鎖性、である。他にもいろいろ書いてあるが、大きな問題は上記の2つである。 まず、1番本質的な回収率の問題から論じよう。『2005年SSM日本調査コードブック』によると、国内調査の回収率は44%とされている。これは1995年のSSM調査の回収率が67%程度あったのに比べて明らかに低い。なぜこれほど回収率が下が

研究ノートです。 Susan N. Houseman, Arne L. Kalleberg and George A. Erickek, 2003, "The Role of Temporary Agency Employment in Tight Labor Markets," Industrial Labor Relations Review 57(1): 105-127. 著者たちによれば、失業率が低く、求職者が少ない状況においては、雇用主には、派遣社員を増やす3つの誘引がある。第1に、 失業率が低く、求職者が少ない状況では、適当な人材を直接採用で見つけることが難しくなる。派遣会社はたくさんの登録者を持っているので、比較的短期間に多くの労働力の供給が可能である。それゆえ、派遣会社にマージンを払ってでも派遣を依頼するインセンティブがあるという。第2に、求職者が少ないと、賃金上昇圧力が高

ローティを読みつつ、学会で若者の発表を聞いていて改めて思うのだが、論文を書くときに一番難しいのは、しばしばイントロダクションの部分である。特に経験の浅い研究者はどう書いたらいいのか良くわからないようである。今回の学会では、いろいろな現象がべき乗則に従うという趣旨の報告が何件かあったが、彼らの世界の中では、ある現象がべき乗則に従うかどうかが非常に重要な問題であるのだが、その世界の外部にいる私やその他の聴衆にとっては、彼らがなぜそれほどまでにべき乗則にこだわり、べき乗則に従うことさえ確認すれば、その背後にあるマイクロなメカニズムに興味を示さないのかわからないのである。 ローティの用語では、世界とはすなわち言語ゲームのことである（言語ゲームという言葉も今ではすっかり流行遅れになってしまった。無常を感じずにはいられない）。ローティによれば、異なる言語ゲームの優劣を超越的な（ローティの用語に従えば形

昨日からロサンゼルスで第4回目の日米数理社会学会議に参加している。 第1回目の日米会議がハワイで開かれたとき(1997年だったか?）は、発表を聞いてもさっぱりわからなかったが、今回はだいたいわかる。特に英語の勉強をしたわけではないが、不真面目ながらも毎年国際会議に出ていれば、多少はリスニングも改善されるらしい。もちろんこの10年間で社会学に関する知識が増えたこともあるだろう。 さきほど banquet （懇親会と訳すべきか）に出ていて、「scientific sociology をさらに発展させていこう」といったくだりがスピーチの中にあって、いささか考えさせられた。北米では統計のトレーニングは社会学者の基礎的素養として必須であるが、その他の報告者の発言と考え合わせると、単に統計的なデータ分析をするだけでは、十分に scientific とはいえないと彼らは考えているように思える。 アメリカ

『理論と方法』誌にも少し書いたが、世の中には想像力の貧困な査読者もまだいるようなので、もう少し書こう。普通、研究成果は論文にまとめて学術雑誌に投稿する。学術雑誌の編集委員会は匿名の査読者（2〜3人）に投稿された論文の審査を依頼し、その審査結果をもとに編集委員会は投稿論文を掲載するかどうかを決定する。これが一般的な査読のプロセスである。 審査の結果、掲載を拒否される場合もある。論文の掲載を拒否される悔しさ・悲しさは筆舌に尽くしがたい。私はこれまで何度も投稿した論文の掲載を拒否されてきたので、慣れてくるかとも思ったが、まったく慣れない。今でも掲載を拒否されれば悔しい。多くの社会学者がそうだと思うが、論文は全身全霊をかけて書く。その論文を否定されるということは、自らの存在を否定されたも同然なのである。掲載拒否の理由が納得のいくものであったとしてもその悲しさは和らがないし、納得がいかなければ怒りで