東京工業大学（東工大）と科学技術振興機構（JST）は19日、IoTエッジコンピューティング向けの小型かつ省電力なプロセッサアーキテクチャ「SubRISC+」を設計し、1mm×1mm角のプロセッサとして構築したと発表した（東京工業大学、科学技術振興機構、論文、PC Watch、マイナビ）。 東工大のリリースによれば、古い製造プロセスである65nm CMOSを用いても1mm×1mm角を実現できたという。またARM Cortex-M0と比べた場合、1.4倍ほど高速でありながら電力効率は2.7倍、エネルギー効率は3.8倍を達成したとされる。 IoTの普及が増えるとデバイスやセンサー、サーバー間でのデータ通信量の増加が懸念される。そこでエッジとなる端末側での処理能力を高めることにより、遅延を減らしネットワークの負荷を軽減することなどが求められる。しかし既存の組み込みプロセッサは、IoT向けとしては過

2018年1月にプロセッサの脆弱性問題として「Specter」と「Meltdown」が発覚した。すでに脆弱性の対策パッチは公開されているが、これらを適用した場合にどの程度性能が低下するかをPhoronixが調査しその結果を公開した（GIGAZINE、Slashdot）。 調査対象はIntelのCore i7-6800K・Core i7-8700K・Core i9-7980XEと、AMDのRyzen 7 2700X・Threadripper 2990WX。その結果のグラフを見ると、いずれのCPUでも修正パッチの適用で性能が下がっていることが分かる。 また、その低下幅はIntel CPUの方が大きく、AMD CPUはいずれも性能低下は3％未満だったのに対し、Intel CPUはSMTをオンにした状態で15～16％ほど、SMTをオフした場合は20％以上の性能低下が見られた。