ソフトウェアエンジニアのNima Owji氏は9月24日、同氏のX（SNS）アカウントで、Xがブロック機能の仕様を変更し、自身をブロックしたユーザーの公開投稿を閲覧可能にする兆候があると投稿。それに対し、同社のイーロン・マスク前CEOが、肯定と受け取れる内容を返信している。 ブロックしても公開投稿は閲覧可能に 9月24日現在、Xのブロック機能では主に次の機能が提供されている。 1.ブロックしたユーザー（相手）が自身のポストを閲覧できないようにする 2.ブロックしたユーザー（相手）が自身にリポスト、引用、リプライ（返信）を送れないように（送っても自身に通知が届かないように）する 3.ブロックしたユーザー（相手）との間で、ダイレクトメッセージ（DM）のやり取りを不可能にする 4.自身のタイムライン（TL）にブロックしたアカウントの投稿が表示されないようにする 一連の機能はイーロン・マスク氏によ
世界中の研究機関や企業が、従来のコンピューターでは複雑すぎて解けない問題を解ける量子コンピューターの開発競争を繰り広げており、中には「量子コンピューターは既にRSA暗号を解読できるようになっている」と主張する研究者もいます。登場が時間の問題ともいわれている量子コンピューターと、量子コンピューターによる暗号解読に対抗するために開発が進められている「ポスト量子暗号(PQC)」についてのFAQを、アメリカ国立標準技術研究所(NIST)がまとめました。 ・目次 ◆1：そもそも量子コンピューティングとは？ ◆2：ポスト量子暗号化アルゴリズムとは？ ◆3：「ポスト量子暗号」と「量子暗号」の違いは？ ◆4：そんな危険な量子コンピューターがなぜ開発されているのか？ ◆5：現行の暗号化技術とそれを量子コンピューターが解読する仕組み ◆6：ポスト量子暗号はどう役に立つのか？ ◆7：なぜ今からポスト量子暗号の開
Bluesky開発メンバーに「ユーザー急増にサーバーは耐えられる？」「トレンド表示機能の追加予定は？」などを聞けるイベント「Bluesky mini meetup in Kyoto 2024」に行ってきた
Blueskyの開発チームの一員であるダン・アブラモフ氏の話を聞けるオフラインイベント「Bluesky mini meetup in Kyoto 2024」が2024年9月21日(土)に開催されたので、参加してきました。イベントではアブラモフ氏によるBlueskyの基盤技術についての講演を聞けたほか、質疑応答タイムもあったので「どんな経緯でBlueskyに入社したの？」「ユーザーの増加にサーバーは耐えられる？」といった気になることを聞いてきました。 Bluesky https://bsky.app/ ◆会場はこんな感じ Bluesky mini meetup in Kyoto 2024は、京都市中京区の書店兼イベントスペース「泥書房」で開催されました。 烏丸駅から数分歩いて泥書房に到着。 会場内部はこんな感じ。10人以上のBlueskyユーザーたちが集まっていました。 以下の人物が、今回来
NTTは2024年9月19日、ゼロ知識証明の「リセット可能統計的ゼロ知識アーギュメント」について、その実現には証拠暗号の利用が不可欠だと証明した。さまざまな分野で平文を使わない技術の一つとしてゼロ知識証明の実用化が期待されており、今回の証明によってその実現に貢献できると説明されている。 ゼロ知識証明は秘密情報を一切開示せずにその情報を知っていることを証明する暗号技術であり、リセット可能統計的ゼロ知識アーギュメントはその一種。これまで証拠暗号を使ってリセット可能統計的ゼロ知識アーギュメントを実現可能であることは知られていたが、証拠暗号なしで実現できるかどうかは不明だった。 ゼロ知識証明でNTTが新たな発見 これによって得られるメリットとは？ リセット可能統計的ゼロ知識アーギュメントはゼロ知識証明の一種で、統計的ゼロ知識性とリセット可能性を兼ね備えた暗号プロトコルとされている。統計的ゼロ知識性
民間金融機関の検査・監督などを行う関東財務局は9月26日、DMMグループのDMM Bitcoin（東京都中央区）に業務改善命令を出した。5月に発生した、同社管理のビットコイン約482億円分の不正流出を受けてのもの。システムリスク管理や暗号資産の流出対策に重大な問題があったという。 同社ではビットコインの流出を受け、全額保証する方針を発表。グループ会社の支援を得て、6月には補填分のビットコインの調達を完了している。 一方、関東財務局によると、原因究明のため同社が提出した報告書では具体的な事実関係が明らかになっていなかったという。 また、同社のシステムリスク管理体制なども問題視。同社では業務開始以降、システムを統括管理する役員を配置しないまま、情報セキュリティ管理などの権限を一部の者に集中。システムリスク管理部門として自らモニタリングさせていたという。 暗号資産の流出リスクへの対応に関しても、
ゆっくり、だが突然に。 変革をもたらすブレイクスルーへの道のりは、しばしばよく知られたパターンをたどる。そして、2024年9月はブロックチェーンのトランザクションの有効性をリアルタイムで証明することが加速した転換点として記憶されるかもしれない。 まず、ポリゴンラボ（Polygon Labs）は先日、Fabric Cryptographyの専用半導体「検証処理ユニット：VPU）の購入を発表し、ゼロ知識（ZK）証明能力の大幅な進歩につながると述べた。 関連記事：ポリゴン、ゼロ知識証明専用のコンピューターチップを搭載したサーバー500万ドル分を購入へ Succinct Labsは、レイヤー2ブロックチェーンのOptimismと共同で、OP Stackによるオプティミスティック・ロールアップ・チェーンをわずか1時間でZKロールアップにアップグレードするフレームワークを発表した。ユーザーは、ロールア
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X、ブロックされても投稿は見られる仕様に変更へ
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NTTが証拠暗号の必要性を証明 ゼロ知識証明に新たな展開
DMMに業務改善命令 ビットコイン482億円分の不正流出受け ずさんな管理体制が明らかに
ゼロ知識証明、シンギュラリティが近づく | CoinDesk JAPAN（コインデスク・ジャパン）