電通のプロジェクトチーム「DENTSU DESIRE DESIGN(デンツウ・デザイア・デザイン)」は3月22日、2021年から実施している「心が動く消費調査」の最新結果をもとに、人間の消費行動に強く影響を及ぼすドライバーとなる感情を分析した「11の欲望」を更新・発表した。
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米グーグルの日本法人グーグル(東京・渋谷)は、スマホを操作中に瞬間的に物が買いたくなり、商品を見つけ、購入まで終わらせる消費行動を「パルス消費」と名付けた。同社はさらに調査を進めた結果、パルス(買いたい気持ち)の発生と実際の購入時期との間に時間差があることを突き止めた。 グーグルが発表した「パルス型消費行動」は、従来の「ジャーニー型消費行動」が全く当てはまらない、スマホ世代の消費行動だ(写真/Shutterstock) 従来の手法が通用しない新しい購入決定プロセス スマートフォンの普及とテクノロジーの発展により、消費者の行動に大きな変化が起きている。その1つがグーグルが2019年6月に発表した「パルス消費」だ。ここでいう「パルス」とは、消費者の中に突如として湧き上がる「買いたい気持ち」のこと。つまりパルス消費とは「スマホを操作しているときに、突発的に買いたい気持ちが高まり、商材を発見した瞬
今秋リリース Appleの「App Clip」は、消費行動オンライン化の“出島”になる:リアルから秒速(1/5 ページ) Appleの技術戦略には、インターネットビジネスのトレンドを先取りするヒントが隠れています。多くのユーザーに愛されるApple製品に搭載される技術/コンセプトは、瞬く間に世の中に普及する可能性が大きいからです。 そんなAppleが今秋にリリース予定の「App Clip」。リアル世界からオンライン領域へのユーザー流入を促す仕組みとして期待されますが、劇的な起爆剤になるでしょうか? Appleを追いかける意味 IoT(Internet of Things)やOMO(Online Merges Offline)という言葉が生まれて数年たち、今やIT企業だけでなく、どのような企業であれインターネットを意識せずにはいられない時代です。ところが、いざインターネット界隈のトレンドを理
News Release 2024年03月22日 事業・サービス DENTSU DESIRE DESIGN、人間の消費行動に影響を与える「11の欲望」2024年版を発表 「心が動く消費調査」をもとに分析、6つの「欲望」の内容が変化 株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員:佐野 傑)のプロジェクトチーム「DENTSUDESIRE DESIGN(デンツウ・デザイア・デザイン)」(以下DDD)※1は、2021年から実施している「心が動く消費調査」※2の最新結果をもとに、人間の消費行動に強く影響を及ぼすドライバーとなる感情を分析した「11の欲望」※3を更新しました。分析の結果、「11の欲望」のうち、6つの欲望の内容に変化がありました。 <人間の消費行動を駆り立てる「11の欲望」> 今回の更新では、「現代の価値観」に関する質問を新たに30項目加えて分析することで、43項目の普遍的な
こうした「デジタル・SNSネイティブ世代」はスマホ・SNSがデフォルトの環境やコミュニティがリアルだけでなくデジタルにも拡大していること、そして画像や動画を介したビジュアルコミュニケーションに親しんでいるという日常の中で、以下4つの価値観の特徴を持っているという。 自分らしさは周囲が決める: 周囲からどう見られているかを意識している同調思考が強い: 周りの目が気になり、共感能力も高い多面性がある: さまざまな自分を持ち、SNSアカウントを含めたコミュニティに合わせて表現する多様性は当たり前: 自分にも他人にもいろいろな側面が合って当然だと考える自分が価値を感じたものに「時間、お金、熱量」を注ぐスマホやSNSの普及によって、若者の消費への価値観も徐々に変化している。たとえば、「トレンドの生まれ方」は、2015年頃まではかろうじてTVや雑誌などのマスメディアが中心といえた。しかし、この5年でI
利益よりも心地よさに価値をおくZ世代丸山氏がCCOを務めるオールブルーは博報堂の社内ベンチャーで、マス広告からSNSまで統合的なコミュニケーションを実現している。同社では、2019年にN.D.Promotionと合同でZ世代に特化したシンクタンク「Z世代総合研究所(Z総研)」を設立。Z世代に関する調査、講座、プランニング、キャスティングまで一気通貫で行っている。 Z世代とは、1996〜2010年生まれの世代(現11歳〜25歳)のこと。ソーシャルメディアやスマホ時代に育ってきたソーシャルネイティブの世代だ。このZ世代には、「社会人1~3年目と大学生」「高校生」「中学生」と3つの階層が入り混じっているが、Z総研では、アルファ世代とも呼ばれる中学生は対象に含めていない。 Z世代の1つ前のミレニアル世代(Y世代)は1981〜1995年生まれ(現26歳〜40歳)で、インターネットやケータイ時代に育っ
こんにちは、ディレクターバンクの福田です。 新型コロナウィルスの影響がなかなか収束しませんね。新しい生活様式、ニューノーマルとも言われる私たちの生活はどのようなものなのでしょうか?さらに、Webマーケティングはどんな変革を強いられるのでしょうか? 各社が発表しているアフターコロナ関連の調査リリースのうち、Webマーケティング従事者なら目を通しておきたい調査結果を抜粋してお届けします。今後のマーケティング戦略策定時やオウンドメディアの企画のご参考にどうぞ! 感染拡大前後のネット行動ログから消費者動向実態を調査 (コロナ感染予防の対策として)新たにインターネットで購入し始めた商品・サービス等は、収束後もインターネットで購入・契約し続ける傾向が全体的に高い。 健康・節約・動画配信サービスがコロナ影響後のトップトレンドに 収束後にやりたいことトップ3は国内旅行・外食・遊園地へのお出かけ
新型コロナウイルスによる行動制限が昨年春に解除され、活況が戻りつつある百貨店。ところが消費者の購買動向は大きく変化している。ファッションなど高額品の需要が高まる一方、中間価格帯の紳士服や生活用品などは振るわない。背景に物価高と実質賃金の低迷による生活防衛意識、専門店やインターネット販売の拡大がある。各社は生き残りへ、多様な商品価値を提案するなどの新たな戦略を練っている。 生活雑貨や紳士服が低迷 「デパ地下といえば阪神やろ」。そう考える大阪人は多いようだ。阪急阪神百貨店の阪神梅田本店(大阪市北区)の地下1階食品売り場「阪神食品館」入り口には、人気店の洋菓子を求めて行列をつくる人々の姿が店外にまで続く。 同店は昨年4月、約7年半かけた改装工事が完了し、全面開業。全フロアの3割以上を食品関係とするなど得意の「食」を前面に押し出した。阪急阪神百貨店を傘下に持つエイチ・ツー・オー(H2O)リテイリン
電通のプロジェクトチームである「DENTSU DESIRE DESIGN(デンツウ・デザイア・デザイン)」(DDD)は6月28日、2021年から計3回にわたり実施した「心が動く消費調査」を基に人間の消費行動に強く影響を及ぼすドライバーとなる感情を分析し、「11の欲望(Desire)」として可視化したと発表した。 11の欲望(Desire) 今回の分析では、43種の普遍的な根源的欲求に関する質問から欲求因子を抽出し、45種の現代の価値観に関する質問から欲求因子と関係性の強い価値観を判定したとのこと。 また、消費トレンドや社会情勢を考察して時代性を捉えた「11の欲望(Desire)」として可視化したという。同チームは、この考え方を「欲望(Desire)行動モデル」と呼び、これを使用したターゲット分析は、マーケティング・ソリューション開発の高度化を実現するとしている。 可視化の考え方 また、それ
Z世代は、SNSネーティブとして多種多様なSNSや動画配信(共有)サービスを使い倒している。2022年3月には、月200人のZ世代と接するSHIBUYA109 lab.所長の長田麻衣氏が、Z世代のSNSの活用法について解説した。今回はその第2弾として、SNSの使い分け方から情報収集、そして商品の購入に至るまでの行動を深掘りする。 前回に引き続き、SHIBUYA109エンタテイメント(東京・渋谷)が運営する若者マーケティング研究機関「SHIBUYA109 lab.」が実施した、「Z世代のSNSによる消費行動に関する意識調査」やZ世代へのヒアリングを基に、SHIBUYA109 lab.所長の長田麻衣氏が解説する(画像/Shutterstock) ▼前回の記事 Z世代のSNS利用実態を分析 「ウェブ検索しない」は本当か? Z世代は、日常生活における様々なカテゴリーの消費において、「失敗したくない
三井住友カード株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:大西 幸彦、以下:三井住友カード)は、保有するキャッシュレスデータ(注1)を、データ分析支援サービス「Custella(カステラ)」を用いて集計し、新型コロナウイルスの感染拡大がもたらす消費行動の変化を、株式会社顧客時間(本社:大阪府大阪市、共同CEO 代表取締役:岩井琢磨・共同CEO 取締役:奥谷孝司、以下:顧客時間)と共同で分析いたしました。 新型コロナウイルスによる社会経済への影響は甚大ですが、感染拡大がもたらす生活活動の制限は、自ずと私たちの消費行動を変化させています。事業者の皆様へ、キャッシュレスデータを顧客軸で着目した消費行動の変化をご提示することは、コロナ感染期(注2)の顧客行動を捉えた対策を考えるヒントに、さらにはコロナ感染収束後に発生する顧客行動の変化を捉えるヒントになるだろうと考えています。 三井住友カードでは、
ジェイアール東日本企画(以下、jeki)は、2019年5月15~29日の期間中、生活者の消費行動の実態を把握するため、全国の16~59歳の男女を対象にインターネット調査「移動と買い物調査 2019」を実施。その結果、3件に1件の買い物が衝動的な動機にもとづくことが判明した。 同社が収集した特定の2週間の買い物レコード(計5184件)のうち、33.3%が「店舗を見た瞬間」もしくは「前の場所を出た後の移動中」に決めたもので占められていた。jekiはそうした「移動中に突如生まれる衝動的な消費」を衝動消費、略して「衝費(しょうひ)」と命名している。 さらに、「衝費率」を店舗への来店交通手段別に比較してみると、電車やバスのスコアが4割超と極めて高いことが判明。同社は、「これは運転を第三者に委ねられ、移動時間を自由に使うことのできる公共交通ならではの特徴と考えられるが、自家用車においても今後自動運転が
お見合い結婚が減り、9割が恋愛結婚といわれる現在、ほとんどの夫婦は、恋愛の延長線上として結婚に至ったことでしょう。しかし、その一方で、「恋愛と結婚は別物だ」とも言われます。結婚後の2人の生活というのは、恋愛関係とは違い、現実が突きつけられます。 分かりやすくいえば、現実とはお金です。夫婦2人またはそのうち子をもうけて家族として生活する上で、「愛さえあればなんでも乗り越えられる」などという既婚者はあまりいないのではないでしょうか。ある意味、結婚とは経済基盤をベースとしたひとつの共同体です。つまり、結婚とは経済活動でもあり、消費の一形態というとらえ方はむしろ的を射ていると言えます。 「相手に求めるもの」女性は年収、男性は容姿 昨年12月の記事で、「婚活女子が希望する年収500万円以上の未婚男性は2割しかいない」と書きましたが、500万という基準の是非はともかく、婚活女子の結婚相手の条件から「年
腕時計に関する記事をウェブサイトや雑誌で展開する米国の有力腕時計メディア「ホディンキー」が、初の海外版となる日本語のサイトをつくりました。年内に雑誌も発行する予定で、日本の愛好家の注目を集めています。高級腕時計の輸入大国の香港や中国ではなく、人口減や少子高齢化が進んで個人消費も盛り上がらない日本を進出先に選んだのはなぜか。ホディンキー創業者のベンジャミン・クライマーさん(37)らへのインタビューを通じて、日本市場の特徴を探りました。(朝日新聞記者・榊原謙) 【画像】お父さんが時計に付けてた!懐かしの「ウォッチバンドカレンダー」 昭和感が何ともたまりません… ホディンキーは、2008年にクライマーさんが祖父からもらった腕時計について書いたブログが出発点です。多くの腕時計メディアが腕時計の機構や機能の分析や解説に注力するなか、ホディンキーは腕時計の開発ストーリーや愛好家の思いなど物語性のある記
「自宅で試してから、買う」選択肢が、買い物体験を変える。Rentioが実現する、“四方よし”の消費行動 コロナ禍は私たちのライフスタイルを大きく変えたが、「買い物」もまたその一つだ。オンラインショッピングのより一層の普及に伴い、「試して買う」という新たな消費行動のかたちも広まりはじめている。 その変化を牽引する国内プレイヤーの一つが、「どんな製品も買わずに試せる」と掲げる家電お試しサービス「Rentio(レンティオ)」だ。カメラや家電、ベビー用品などを購入前に自宅でお試ししてから、本当に自分に合った商品を購入できるサービス。カメラや家電を中心に3,000種類以上の製品を取り扱っており、在庫は12万2,000点以上に及ぶ(2022年7月時点)。 同サービスを運営するレンティオは、2015年4月にレンタル事業をスタートして以降、カメラレンタルを中心に着々と事業規模を拡大していた。コロナ禍をきっ
今回は、株式会社Liberty代表取締役の三上結香さんにインタビューさせていただきました。 第1弾では、三上さんがエシカル消費を提案する上で大切にされていることをお伝えします。 大学3年生の時に世界学生環境サミットin京都の実行委員を務める。その後アルゼンチンに1年間留学、留学先でもボランティアや課外活動に積極的に取り組む。その中で自分のキャリアの軸を見つけ、帰国後はNTTコミュニケーションズ株式会社に就職。 社会人1年目で起業を決意。 会社の仕事と並行しながら準備を進め、株式会社Libertyを設立。 現在は、代官山にてエシカル・サステイナブル・ヴィーガンをコンセプトにしたセレクトショップ「style table DAIKANYAMA」を運営しながら、経営コンサルティング、人材育成、ベンチャー企業の立ち上げ、講演など幅広く活動中。 style table DAIKANYAMA
個人クリエイターのコンテンツを購入する行為が当たり前になってきた。 文章やイラストの投稿プラットフォーム「note(ノート)」は、月間アクティブユーザー4066万人を数え、有料購読をするユーザーの月間平均支払額は2650円。年間の流通総額は、84億円を超えている。 note(当時はピースオブケイク)が創業したのは2011年。前年に日経電子版がサービスを開始したばかりで、インターネット上でお金を払って情報を得るという消費行動は浸透していなかった。 10年余りで、新しい当たり前を作ったnoteが12月21日、東証グロース市場に上場した。代表取締役CEOの加藤貞顕(かとう・さだあき)に、 1. 創業まで 2. 創業3年まで 3. IPOまで この3つの期間におけるターニングポイントとその際の意思決定について聞いた。 ターニングポイント1 「それなら加藤くんがやりなよ」 加藤は長らく「起業なんて考
テレビやビジネスシーンで耳にする「F1層」や「M1層」という用語。何を意味しているかご存知でしょうか? これは広告やマーケティング業界における、ターゲットとなる顧客の性別・年齢層ごとに分けられた区分のこと。Fは「Female=女性」を意味し、主に「F1層・F2層・F3層」、Mは「Male=男性」を意味し、「M1層・M2層・M3層」に分けられています。ちなみにこれらのリストを以下にまとめると、このようになります。 C層:4~12歳の子供 T層:13~19歳の子供 F1層:20~34歳の女性 F2層:35~49歳の女性 F3層:50歳以上の女性 M1層:20~34歳の男性 M2層:35~49歳の男性 M3層:50歳以上の男性 本記事では特に注目されているF1層をはじめ、各区分の意味や消費・行動の特徴を解説します。 目次 F1層:マーケティングにおいて最重要層 F2層:健康に対する意識が向
環境に配慮したライフスタイルへの転換を促そうと、環境省はコンビニでプラスチック製のスプーンを受け取らないといった消費者の行動に、ポイントを付与する制度を新たに設ける方針を固めました。 国内の温室効果ガスの排出は家計に関連するものが全体の6割程度を占めるとされ、環境省は「脱炭素社会」の実現に向けて、ライフスタイルの転換を推し進める必要があるとしています。 これを促進しようと環境省は、環境に配慮した消費者の行動に対し、ポイントを付与する制度を新たに設ける方針を固めました。 自宅の電力を再生可能エネルギーで発電されたものに切り替えたり、コンビニでプラスチック製のスプーンやフォークを受け取らなかったりした場合、それにスーパーで期限が近づいている食料品を購入した場合などに、商品やサービスを提供する企業や自治体から、買い物などで使えるポイントが付与される仕組みが想定されていて、国はその経費を補助する方
三井住友カード株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:大西 幸彦、以下:三井住友カード)は、保有するキャッシュレスデータ(注1)を、データ分析支援サービス「Custella(カステラ)」を用いて集計し、新型コロナウイルスの感染拡大がもたらした消費行動の変化を、株式会社顧客時間(本社:大阪府大阪市、共同CEO 代表取締役:岩井琢磨・共同CEO 取締役:奥谷孝司、以下:顧客時間)と共同で分析いたしました。 前回のレポート(注2)では、外出自粛要請や緊急事態宣言の影響により決済件数や決済金額が減少する中、巣ごもり消費の顕在化、買物の質の移り変わり、高年齢層のデジタルシフトの兆候などをお伝えしました。 第2弾となる今回のレポートでは、前回同様に顧客を軸に、販売チャネル比較や特筆すべき業種に焦点を当てる形で、主に緊急事態宣言解除前後の消費行動推移に着目しました。 三井住友カードでは、今後も様々な
COCOCOLOR EARTHのインタビューで tsumiki証券 CEOの寒竹さんにインタビューさせていただいてからお金や金融業界に興味を持つようになりました。 それ以降、私が消費について考えていることを綴ってみました。 (tsumiki証券 CEOの寒竹さんのインタビュー記事はこちら!) 消費活動で自分の好きな企業に貢献!?モノを買う時何を考えますか?何を基準に買う対象の商品を決めますか? 特に深く考えていない人が多いのではないかと思います。私も以前までそうでした。 流行りのものを買う、似たような商品で迷った時は価格の安い方を買う、こんな調子で買い物をしていました。 しかし、藤野英人さんが書かれた「投資家が『お金』よりも大切にしていること」という本を読んでからお金の使い方に対する考え方がガラリと変わったのです。 せっかくお金を払って購入するなら自分が応援したいと思う企業の商品を買いたい
「富裕層」と呼ばれる人たちの仕事に対する意識や資産管理などは、一般人である私たちにとっても学ぶところが多いものです。 筆者は以前、証券会社に勤めていましたが、富裕層から思考や行動を学び生活に取り入れることはプラスになることが多いと感じていました。 今回はMastercard最上位クラスのクレジットカードであるLUXURY CARDが行った「2021年の新富裕層の消費動向」を参考に、富裕層の消費行動を紐解きながらその思考を見ていきます(2022年3月30日公表)。 2021年最も伸びたのは「納税やクラウドサービス関連」 同調査によると、LUXURY CARDの利用額で2020年に比べて2021年最も伸びたのは「納税」で、昨対比530%でした。
2024年時点で14歳以下の「α世代」はどんな行動特性を持っているのか。インテージ生活者研究センターの小林春佳さんは「α世代の情報源はYouTubeが一般的になっている。お買い物に関するインタビューで『実際に購入したものは、どのように知ったか』を聞くと、YouTubeの実況動画を見た、と答える人がほとんどだった」という――。 ※本稿は、小々馬敦『新消費をつくるα世代』(日経BP)の一部を再編集したものです。 「YouTubeの実況動画」で欲しくなる 21年12月と22年4月に、α世代の日々の購買に関する情報接触と消費の実態把握を目的として、α世代の男女14人にオンラインインタビューを行いました。 α世代の情報源は、友人との会話が第一、そして第二の情報源として出てくるのはYouTubeでした。インタビューで「ほしいと思った物があるとき、それについてどうやって調べるか」を聞くと、特に気になった
今の時代、主流になってきた検索ツールといえばInstagram。 「ググるはもう遅い!これからはタグる時代!」ともよく言われ、Facebook社の公式情報でも、特に日本のInstagramユーザーがハッシュタグ検索をする(タグる)回数は、グローバル平均の5倍だというデータも発表されている。 しかしInstagram動向調査を実施したところ、Z世代がハッシュタグ検索以上に利用している場所が見つかった。それが発見タブだ。 発見タブとは、レコメンド機能が搭載されたInstagramの検索待機画面のこと。 しかもこのレコメンド機能、年齢や性別といったデモグラフィックはもちろん、個人の趣味嗜好に合わせた投稿コンテンツも表示する。この発見タブに使われているAIアルゴリズムによって、発見タブには利用者にとって関連性が高いコンテンツや話題性のある投稿が表示されるようになっているのだ。 この度、株式会社Ra
2020年5月、東京発-ローランド・ベルガーは、最新スタディ「新型コロナウイルス 生活者の価値観・消費行動・働き方はどう変わるか」を発表いたしました。本スタディでは、今回のウイルス感染拡大によって生活者の価値観にどのような変化が生じ、それが消費行動と働き方にどう影響するかを見通すことで、企業活動に対する示唆を抽出しています。 弊社はこれまでも、新型コロナウイルスに関して「アパレル・化粧品市場に与える影響と採るべきアクション」「世界経済へ与えるインパクト」といったレポートを公開してきました。 今回新たに、新型コロナウイルスの影響を包括的に分析したレポートを全5本、無償で公開します。この「生活者の価値観・消費行動・働き方はどう変わるか」はその1本目となります。 弊社としては、今回のウイルス感染拡大により多くの日本企業が深刻な打撃を受ける中で、各企業が当面の危機を乗り越えるとともに、前例なき変革
僕らが運営するRentioというサービスは家電製品やカメラが簡単にレンタル出来るサービスです。運動会のときだけビデオカメラを使う、といったワンショットでのレンタルをされるお客様もたくさんいらっしゃいますが今のRentioは、「ちょっと気になるので買う前に試す」という方の方が多いです。昔のRentioは「ワンショットで使う人」の方が多かったですが、今は割と「買う前に試す人」の方が多くなっています。 レンタルサービスの利用動機についてRentioではもともと、(たぶん2年前くらいから)ワンショットのレンタルではなく、お試しのレンタルを伸ばす、と投資家の方たちに伝えていました。なぜかと言うと2年前に取ったアンケートが以下の結果だったからでした。Rentioを使ったことがない方を対象に「こんなサービスがあったら使ってみたいですか?」と聞いてみた結果です。 左がワンショットでレンタル出来るサービス、
高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第60回 2000年代中頃から変わった「ハッピーリタイアメント」の中身 時代性とは風潮や流行のことです。「時代性の変化」はシニアの消費行動に大きく影響します。この変化には短期(数か月から数年スパン)のものから長期(10年スパン)に渡るものがあります。 また、主に男性に見られるもの、主に女性に見られるもの、男女両方に見られるものがあります。最近では新型コロナウイルス感染症の流行による消費行動の変化が一例です。 ここ15年の間に変化が起きたものに定年退職後のライフスタイルがあります。2000年代中頃までは、退職後は仕事をやめてのんびり過ごすライフスタイルが「ハッピーリタイアメント」の理想形でした。 首都圏に住んでいる人なら、長野県や栃木県などにセカンドハウス(写真)を購入し、退職後は晴耕雨読を目指す人が多かったのです。 また、多くのデベロッ
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