OneDrive賛否両論 OneDriveの肯定派と否定派が大激論、どちらの主張に共感できる? 2024.08.06
夕日が緑を染め始めても、宮城県南三陸町の高台では、土を耕すトラクターが低い音を立て続けていた。 地元住民しか知らないような小道を進んだ森林の奥で、そのプロジェクトは静かに始まっていた。 「COMMUNITY FARMING PROJECT IN MINAMI SANRIKU CHO」(南三陸町における、コミュニティーファームプロジェクト)。 筋骨隆々の男性が運転するトラクターの向こうに、作業着姿で背丈以上もあろうかという草を刈り倒していく1人の女性の姿があった。現場作業を取り仕切る、アンジェラ・オルティス氏だ。青森県のインターナショナル・スクールに勤めていたが、2011年3月11日の東日本大震災を機にボランティア活動を開始。今は社団法人「O.G.A FOR AID」の管理担当理事をしている。 土地の所有者の了承を得たうえで、黙々と草を刈り、荒れ果てた土地を開墾していく。6月末から開始し、既
「国や県がきちんとした健康管理をしてくれない中で、市民が自分で防衛しなければならなくなっている。本来は、『被ばく手帳』というようなものが市民に無料で配られるべきと思うが、実際には配られていない。自分を守るものとして手帳を持って記録し、測定していくことは意義のあること。たくさんの方が活用してくださればありがたい」。 ついに来月、福島市内に、内部被ばくを測る「ホールボディカウンター(WBC)」まで備えた市民による放射能測定所が移転、拡充オープンすることになり、9月23日、現地で記者会見が開かれた。子どもたちを放射能から守る全国小児科医ネットワーク代表で小児科医の山田真医師も出席し、その席上でこう語った。いよいよ福島では、市民がホールボディカウンターを管理して測定し、手帳による生活記録などにより、自己防衛を図るという状況に入っている。 「市民の情報交換の場に」と期待 3.11以降、「内部被ばくが
今年3月11日に発生した東日本大震災で、死者1万5524人、行方不明者7130人、計2万2654人(2011年7月2日警察庁発表)の尊い命が失われた。そんな厳しい状況の中で、岩手県釜石市の小中学生は自らの命を守った。津波襲来時に小中学校の管理下にあった児童・生徒は小学生1927人、中学生999人。全員の無事を確認できた。 防災講習会では限界 意識高い人のみが参加 この釜石市で群馬大学広域首都圏防災研究センターは8年前に防災講習会を始めた。釜石市が位置する三陸海岸は、以前から津波の被害を受けてきた。1896年に発生した明治三陸大津波に至っては、当時の全人口6529人のうち4041人が死亡した。しかし、時がたつにつれ、悲惨な歴史は忘れ去られ、津波警報が発令されても誰も避難しなくなっていた。そんな意識を変えるのが目的だった。 防災講演会は、当初、大人を対象に開いた。しばらく続けて気付いたのは講習
河合 薫 健康社会学者(Ph.D.) 東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。産業ストレスやポジティブ心理学など、健康生成論の視点から調査研究を進めている。働く人々のインタビューをフィールドワークとし、その数は600人に迫る。 この著者の記事を見る
SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)疲れが広がっている。原因は、ツイッターなどでのつぶやきの相次ぐ“炎上”。マーケティング効果が実証されていないだけに、SNS離れが加速しかねない。 大手外食チェーンの広報担当者A氏は、ある種の“覚悟”を決めている。 「顧客の生の声を聞くのはいいが、その場では苦情は受け付けない。顧客には媚びない。媚びるからノイローゼになる。企業アカウントが“炎上”しようと、それが売上高に影響することなどあり得ない」 ミニブログサービス「ツイッター」を活用して情報発信を始めて1年半。幾度となく、名も知らぬユーザーから非難されたり、罵詈雑言を吐かれたりした。就業時間を超えてつぶやいていると「あなたの会社は残業代をちゃんと払っているのか」などと執拗に絡まれた。言い返せば、火に油を注ぐような結果になる。 A氏は言う。「匿名の暴力以外の何物でもない。企業アカウントの担当者
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