2. フォーカス・リサーチ（1）Verifiable CredentialとBBS+署名 | Internet Infrastructure Review（IIR）Vol.52 | IIJの技術 | インターネットイニシアティブ(IIJ)
2. フォーカス・リサーチ（1） Verifiable CredentialとBBS+署名 2.1 はじめに 新しいデジタルアイデンティティのあり方として、自己主権型アイデンティティ（Self-Sovereign Identity、SSI）が注目を集めています。デジタルアイデンティティは「自分が何者であるか」をデジタル空間の中で表現したもので、名前、生年月日、性別、メールアドレスのような属性の集まりでできています（注1）。従来、デジタルアイデンティティの管理はアプリケーションや業務システム、またはGAFAMに代表されるアイデンティティプロバイダによって行われてきました。これをアイデンティティの持ち主である自分自身が主体的に管理できるようにしようというのが自己主権型アイデンティティの考え方です。 本レポートのVol.43（注2）で自己主権型アイデンティティを取り上げてから2年が経過しました。
DNSにまつわるセキュリティのあれこれ - IIJ Technical WEEK 2016
© 2016 Internet Initiative Japan Inc. 1 株式会社 インターネットイニシアティブ 島村 充 <simamura@iij.ad.jp> DNSにまつわるセキュリティのあれこれ © 2016 Internet Initiative Japan Inc. 2 自己紹介 •島村 充 (しまむら みつる) •2006年IIJ入社 •入社以来、普段はメールサービスの設計・ 開発・構築・運用業務に従事 •2010年頃から回線サービス向け参照用 DNSサーバの設計・開発・構築・運用業務 •2015年からDNSアウトソースサービス(権 威DNSサービス)の運用業務 © 2016 Internet Initiative Japan Inc. 3 過去の発表 • キャッシュDNSサーバとフィルタリングの実例 (Internet Week 2011) • 法人向けメールサービ
1. 定期観測レポート メッセージングテクノロジー | Internet Infrastructure Review（IIR）Vol.47 | IIJの技術 | インターネットイニシアティブ(IIJ)
1. 定期観測レポート メッセージングテクノロジー 1.1 はじめに フィッシング対策協議会の報告（注1）によれば、協議会に寄せられたフィッシングの報告件数が急増しています。2020年4月には11,645件が報告されており、これは前月（2020年3月）から1,974件の増加であり、前年同月（2019年4月）から9,257 件もの大幅増加となっています。内容としては、インターネットを活用する大手事業者をかたったものが大量配信されているようです。実際、私のところにも何通か届いていますが、表題（Subjectヘッダ）や送信者（Fromヘッダ）のディスプレイネームやローカルパートはそれらしい文字列となっていますが、送信者のドメイン名は全く異なっている場合が多いようです。また、行政機関になりすました詐欺的なメールが増えてくる可能性もありますので、なりすまされる可能性が高いドメインの所有者、メール受信
Wikipedia, Twitch, Blizzard への DDoS 攻撃 – IIJ Security Diary
今月9/7から9/9にかけて、Wikipedia, Twitch, Blizzard の各サーバに対して連続して DDoS 攻撃が発生しました。この一連の攻撃は Mirai 亜種によるボットネットによって引き起こされたことが IIJ の調査によりわかりました。本記事では IIJ のマルウェア活動観測プロジェクト MITF のハニーポットの観測結果から、この攻撃で利用されたボットネットの特徴と DDoS 攻撃の発生状況について紹介します。 DDoS 攻撃の概要 一連の攻撃は日本時間の 9/7 2:40 頃から始まり、最初に被害を受けたのは Wikipedia でした[1]Wikipedia への攻撃の状況については、ThousandEyes 社の解説記事が詳しい。Analyzing the Wikipedia DDoS Attack https://blog.thousandeyes.com
Black Hat USA 2018 でのトレーニング提供 – IIJ Security Diary
IIJ のインシデントレスポンスチームのメンバーは、世界最高峰の国際カンファレンスのひとつである Black Hat USA 2018 において日本人として初めてトレーニング講師に選ばれ、”Practical Incident Response With Digital Forensics & Malware Analysis” の内容で4日間のトレーニングを提供することになりました。本トレーニングコースの実施概要はこのリンク内にありますが、このブログでは本コースのハイライトとコーススライドの一部サンプルをご提供します。 包括的かつ実践的なデジタルフォレンジクス及びインシデントレスポンス (DFIR) 標的型攻撃におけるインシデントレスポンス(事案対応)では、マルウェアやその他の攻撃ツールの特定、それらの機能や役割の特定、その事件が発生した根本原因の特定、ネットワーク内で横展開が行われたか
Black Hat USA でトレーニング講師になってみた | IIJ Engineers Blog
セキュリティ本部 セキュリティ情報統括室。大学を卒業後、メーカ系ISPにてFirewallやIDSを用いたネットワークの構築、運用業務に従事。通信系研究所におけるハニーポットシステムの運用、構築、マルウェア解析業務を経て2008年にIIJ入社。 IIJのCSIRTチームであるIIJ-SECTのメンバーであり、社内、顧客のインシデント対応に従事。主にマルウェア解析とフォレンジック調査を担当。そこから得られた知見を元に、Black Hat、FIRST TCなどの国際カンファレンスや、内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）、総務省、法務省、IPA、産総研などで講演を行う。また、FIRST TC、MWSやセキュリティキャンプ全国大会など、国内外のカンファレンスでの専門家向けのトレーニング講師も兼ねる。今年は日本人として初めてBlack Hat USAでトレーニング講師に選ばれ、インシデントレ
2. フォーカス・リサーチ（1）ブロックチェーン技術をベースとしたアイデンティティ管理・流通の動向 | Internet Infrastructure Review（IIR）Vol.43 | IIJの技術 | インターネットイニシアティブ(IIJ)
2. フォーカス・リサーチ（1） ブロックチェーン技術をベースとしたアイデンティティ管理・流通の動向 2.1 はじめに ブロックチェーン技術をベースにした様々なサービスが毎日のように報道されています。その中には単なる分散データベースとしてブロックチェーンを用いる残念な提案も多く、本当にそこにブロックチェーンは必要なのかを自己確認できるフローチャートが複数発表されるほどです（※1）。ブロックチェーンにはいくつかの分類方法があり、大きく分けてプライベートで用いられるものと、いわゆる暗号資産の安全性の裏付けとなるパブリックなものがあります。後者のパブリックブロックチェーンではマイニングしてチェーンを繋げ続けることにインセンティブを持たせる必要があり、Bitcoinなどの暗号資産では、定められたルールに基づきチェーンを伸ばしていく必要があります。暗号資産で用いられるブロックチェーンはあるアドレスか
TLS 1.3の標準化と実装 | IIJ Engineers Blog
IIJ-II 技術研究所 技術開発室の山本です。現在技術開発室は、私を含めた4人で構成されており、主にプログラミング言語Haskellを使って開発を進めています。今回の話題である TLS(Transport Layer Security) 1.3 もHaskellで実装しました。 4年の歳月をかけて議論されてきたTLS 1.3ですが、この8月にめでたく仕様がRFC 8446となりました。貢献者リストに私の名前が載っていることを聞きつけた広報から、ブログ記事の執筆依頼がありましたので、TLS 1.3の標準化や実装の話について書いてみます。 なぜTLS 1.3を標準化する必要があったのか理由を知りたい方は、「TLSの動向」という記事や「TLS 1.3」というスライドを読んで下さい。 インターネットで使われているプロトコルは、IETFという団体で仕様が議論されて策定されます。IETFには、誰でも
IIJ、インターネットの最新の技術動向・セキュリティ情報のレポート「Internet Infrastructure Review」Vol.21を発行 | IIJ
ホーム IIJについて 情報発信 プレスリリース 2013年 IIJ、インターネットの最新の技術動向・セキュリティ情報のレポート「Internet Infrastructure Review」Vol.21を発行 IIJ、インターネットの最新の技術動向・セキュリティ情報のレポート「Internet Infrastructure Review」Vol.21を発行 このニュースのPDF版 [163KB] 株式会社インターネットイニシアティブ（IIJ、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：勝 栄二郎、コード番号：3774 東証第一部）は、インターネットの基盤技術に関する最新動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review （IIR）」のVol.21 を本日発行いたしました。 今号では2013年7月から9月までの3ヵ月間に発生したインシデン
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権威DNSサーバ 脱自前運用のススメ
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https://www.ibm.com/downloads/cas/D5ABYN9O
Black Hat USA 2018
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