全焼したEV(c)news1 【08月15日 KOREA WAVE】韓国で最近相次いで発生したで電気自動車(EV)の火災を受け、ソウル市など一部の自治体が、充電率90%以下の車両のみが地下駐車場を利用できるよう規制を準備している。火災予防と発生時の被害軽減を目的とした措置で、EVの火災原因としてバッテリーの品質問題に加え「完全充電」が指摘されている。 バッテリー業界および自動車メーカーでは、完全充電を避けることが火災予防に効果があるとの主張と、過度な規制だとする意見が対立している。バッテリー火災の原因は外部からの衝撃や温度など多岐にわたるため、詳細な調査を経て適切な対策を講じる必要だとの指摘も出ている。 バッテリー業界の関係者は「完全充電されたバッテリーよりも、充電率が低いバッテリーの方が火災リスクが低い可能性がある。充電度が高いほどエネルギーが増え、火災リスクが相対的に高まるため、バッテ
外気温38度でEVの航続距離が約3割減少することが明らかになった。特にテスラのモデルは公表値の約60%にとどまることがわかった。EVの航続距離安定化には、高効率の熱管理システムが不可欠だ。 近年の日本では、35度を超える猛暑日が1か月以上続くことが珍しくなくなってきた。こうした酷暑が電気自動車(EV)にどのような影響を与えるかは、重要な問題だ。 米調査会社リカレントが2024年6月に発表した調査結果によると、外気温が38度になると、EVの航続距離が 「約3割減少する」 ということがわかった。これは、 「エアコン」 の使用によるエネルギーの損失が主な原因だ。 日本のような環境では、EVの航続距離が短くなるのは避けられない。本稿では、酷暑がEVの航続距離に与える影響と、EVメーカーが直面している開発課題について詳しく解説する。 充電と予冷で距離延長リカレントの調査リポートの一部で外気温と車室内
河野太郎氏が突然の「180度変節」 9月下旬に予定されている自民党総裁選への出馬が有力視されていたデジタル大臣の河野太郎さん。自説の中核であった「脱原発」を掲げていては必要な推薦20人や投票時の議員票集めに不利になると思ったのか、突然「原子力発電の推進」を言い始めました。 理由としては、菅義偉政権で定めた2050年までの二酸化炭素の排出削減(カーボンニュートラル)の実現は、再生エネルギーの拡大だけでは無理ということ。それに、大量の電力需要が見込まれる生成AI(人工知能)やEVなど電気自動車向けの給電を考えると「原子力も必要」とのロジックに転換したのでしょう。君子豹変す。 ただ、今年3月には河野太郎さんが長年引っ張ってきた自然エネルギー財団が日本のエネルギー関連の政策議論を引っ掻き回し、2021年には国の重要なエネルギー政策の方針を定める「エネルギー基本計画」の策定では所轄大臣でもないのに説
一方で独自開発によるEVプラットフォーム計画も進めている さて、アキュラがモントレー・カーウィークにて実車を公開するという「パフォーマンス EV コンセプト」の画像と動画を公開。 このコンセプトカーは次世代量産EVのプレビューだといいますが、アキュラはこれまでに4台のコンセプトカー(NSXコンセプト、プレシジョンコンセプト、タイプSUVコンセプト、プレシジョンEVコンセプト)をモントレー・カーウィークにて発表しており、そしてこれらはいずれも市販されているため、このパフォーマンス EV コンセプトについても「これに近いルックス」にて発売されることになるのかもしれません。※アキュラはこのクルマについて「パフォーマンス EV コンセプト」だと紹介しているが、ファイル名は「RAIDEN」となっているのが興味深い パフォーマンス EV コンセプトは完全に独自のプラットフォームを採用 現時点でパフォー
拡大が続く米国の蓄電池市場では、大きな変革をもたらす可能性があるとしてナトリウムイオン電池に注目が集まっている。この電池を開発する新興企業ナトロン・エナジー(本社:カリフォルニア州)は、14億ドル(約2100億円)を投じてノースカロライナ州に同社初の大規模工場を建設する計画だ。ナトリウムは手に入りやすく、電気自動車(EV)の動力源であるリチウムベースの電池よりも安価で安全な電池を製造できる鉱物として期待が高まっており、ナトロンなど一部の米企業が力を入れる。ナトロンはこれまでに投資家から約3億ドルを調達し、米政府の支援も受ける。米国では2年前に気候変動対策の一環として「インフレ抑制法」が成立し、国内製造業への税額控除が盛り込まれた。これを受けて企業は米国でのEV・電池工場の建設に1000億ドル以上を投じると表明。ナトロンの技術に対しては、米国が独自の電池産業を整備し、電池や原材料に関する中国
EV失速でどうなる? 電池覇権 電気自動車(EV)大手の米テスラや中国BYDのEV販売が失速。欧州系自動車メーカーもこぞってEV計画を先送りさせている。ここにきて、世界のEVシフトに待ったがかかっている状況だ。だがその一方で、EVの基幹デバイスである「車載バッテリー」の投資競争はむしろ過熱している。自動車メーカーによる電池メーカーの囲い込みが激化し、主要国の政府は経済安全保障の確保をスローガンに巨額の補助金を投下しているのだ。車載バッテリーの最新勢力図を描くとともに、国内電池メーカーの課題と“勝ち筋“を炙り出す。 バックナンバー一覧 CATLやBYDなど、中国勢が幅を利かせている電池業界。実は、地政学リスクを抱えているのは、電池メーカーだけではない。中流や上流も含め、サプライチェーン全体が危機にひんしているのだ。特集『EV失速でどうなる?電池覇権』の#5では、資源調達から電池製造に至るまで
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