マスコミ各社は社員をセクハラ被害から守れるのか。報道15社にアンケート
調査は以下の15社を対象に、4月20〜25日にかけてメールとファクスで実施。BuzzFeed Japanには広報を通して質問を送り、編集長および人事部、社内弁護士などが回答した。この記事は、編集部で独立して執筆・構成している。 読売新聞 朝日新聞 毎日新聞産経新聞日経新聞共同通信時事通信NHK日本テレビテレビ朝日フジテレビTBSテレビ東京ハフポストBuzzFeed Japan 全15社から返答があったが、産経新聞（広報部）は「お答えすべきことはありません」と設問に答えなかった。また、日経新聞やフジテレビも詳細な回答を控えた。 日経新聞（広報室）：セクハラの状況や対応策などについてはお答えしておりません。ハラスメントには厳正・適切に対処する体制を整えております。 フジテレビ（企業広報室）：社としてセクハラなどの通報窓口を設けており、各種研修の際に周知、啓蒙を行なっておりますが、詳細については
「良い物作れば売れる」そんな考え方はもう通用しない→エモ消費。｜荒川和久／独身研究家・コラムニスト
昨今ニュースなどでよく「若者の〇〇離れ」が取沙汰されますが、勘違いしてはいけないことは「消費行動は世代で違うのではなく、その時代の社会環境によって変わる」ということです。 いいモノを作れば売れる、そんな時代は終わりました。 広告で認知させれば売れる、そんな時代も終わりました。 割引やオトクを提示すれば売れる、そんな時代は終わっています。 独身がマジョリティとなるソロ社会のマーケティングにおいて必要な観点とはなんでしょうか？ 日経COMEMOのコラムに書きました。ぜひご覧ください！ 「エモ消費」については、拙著「超ソロ社会」にも詳しく書きましたし、2017年1月の日経MJにも寄稿しました。2017年10月には東洋経済オンライン「ソロモンの時代」でも記事を書きましたし、同じく佐々木俊尚さんのラジオに呼ばれてこの「エモ消費」についてお話しました。 基本は、既婚者や家族生活者と独身者とは消費に対す
8年間で20以上のWebサービスを作ってきて、ほとんど失敗した理由｜ren@Anyflow Inc.
みなさま、はじめまして！ ren と申します。 追記(5/6) 「具体的にどんなサービスを作って、どういう失敗をしたのですか？」と言われることが多かったので、書いてみました → 8年かけて開発したWebサービス15個の具体的な失敗理由とは？ note は初投稿なのですが、タイトルどおり、 8年間で20以上のWebサービスを作ってきて、ほとんど失敗した理由を私の実体験を元に書いてみようと思います！ Webサービスを作っている人、自社のサービスを作っている人、起業家、これからWebサービスを作りたい人など、少しでも参考になれば幸いです。 この記事を通して伝えたいこと1. Webサービスやアプリを成功させる事はかなり難しい 2. Webサービスやアプリは実際世の中に出すまで分からないが、成功確率は上げることができる 3. Webサービスやアプリの成功確率を上げるにはどうすれば良いのか です。
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