「日本が世界最強の技術国家だった時代」の半導体産業について書かれた本を読んでいるんだけど、日本にもスティーブ・ジョブズが降臨していた話→「日本からスティーブ・ジョブズは生まれない」って風潮になったのはなぜ？いぐぞー ✈️ 旅するプログラマー @igz0 「日本が世界最強の技術国家だった時代」の半導体産業について書かれた本を読んでいるんだけど、日本にもスティーブ・ジョブズが降臨してるじゃん？？？ なんでだよ？？ 「日本からスティーブ・ジョブズは生まれない」って風潮になったのは？？？ pic.twitter.com/JR2DxFLTPi
フラッグシップモデルに相次ぐ異変、新機種から見える「八方塞がり」の国内スマホ市場
夏商戦に向け、スマホメーカー各社は新製品を続々発表している。その内容を見ると、メーカーの顔となるフラッグシップモデルに異変が相次いでいる。それらからは、国内スマホ市場の厳しい現実が見えてくる。 特徴の一部が失われた「Xperia 1 VI」 スマホメーカー各社の新製品発表イベントが相次いでいる。2024年5月のゴールデンウイーク明けから2週間にわたっては、メーカー各社の新製品発表イベントが集中。筆者が把握する限り、この2週間で8メーカーから15機種ものスマホ新製品が発表された。 その内容を見ると、従来にない大きな異変が起きているというのが正直なところだ。とりわけ大きな異変が起きているのが、フラッグシップモデルにおいてである。フラッグシップモデルは、メーカー各社が技術を結集して開発している最も性能が高いモデルだ。 その異変を象徴する1社がソニーである。ソニーは2024年5月15日にスマホ新製
データで振り返る“スマホシェア”の5年間、Google躍進で国内メーカーに衝撃
調査会社IDCの市場調査データを元に5G前夜の2019年から2023年までの国内スマホ市場の動きを振り返る。Apple一強の市場動向はますます支配的になり、2023年には国内メーカーの退潮とGoogleの台頭が鮮明になった。 不動のApple、日本メーカーの苦戦 5G前夜の2019年からの5年で変わらないのは、Appleが依然として不動の位置を占めていることだ。スマートフォン出荷台数シェアの半数以上を占める日本での影響力は減るどころか、むしろ高まる傾向にある。総出荷数におけるAppleのシェアは2019年には46.2％を占めていたが、2022年には52％となっている。 一方で、日本メーカーの勢いの弱さも気になるところだ。低価格帯スマホを主力としていた京セラは2023年に、個人向け携帯電話事業の撤退を表明。FCNTは経営破綻した。 AppleやSamsungなどのグローバルメーカーに対して、
TSMCが日本の補助金よりも欲した"2つの取引先"
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ゴールドマンは間違っている！ 米メディアが選ぶ日本企業「七人の侍」 | トヨタ、三菱商事、東京エレクトロン、スバルなど
ゴールドマンにもの申す！ 人呼んで、「七人の侍」。2月下旬にゴールドマン・サックス証券のアナリストたちが発表したタイムリーなレポートが東京で話題となっている。 それはアメリカの株式市場を支配する7銘柄を示す「マグニフィセント・セブン」（映画『荒野の七人』の原題）の日本版ともいうべき、日本国内の有力銘柄を示すものだった。 ゴールドマン・サックスが一流銘柄をふるいにかけた結果、残ったのは以下である。 トヨタ自動車、スバル、三菱商事。これに加え、SCREENホールディングス、アドバンテスト、ディスコ、東京エレクトロンの4つの半導体企業である。 個人的には半信半疑の内容だ。スバル？ ホントに？ 本家「マグニフィセント・セブン」は、ただ有力銘柄をまとめただけの用語ではない。バンク・オブ・アメリカのアナリスト、マイケル・ハートネット発案のこの用語が人に知れ渡ったのは、これらの銘柄の成績が良いというだけ
３メガ銀がインドで事業拡大、急速なデジタル化に商機－潜在力魅力
日本のメガバンクがインドでの事業を拡大している。アジアでのリテール展開で後れを取っていたみずほフィナンシャルグループが今月、現地ノンバンクへの出資を発表。３メガそろって現地企業に出資する展開となった。政府主導のインフラ構築により、急速なデジタル化の進展が事業拡大を後押ししている。 インドで中小企業や個人向けにデジタル融資を手掛けるキセツ・セゾン・ファイナンス・インディアに120億インドルピー（約210億円）を出資すると発表したみずほＦＧ。広報担当者はインド市場の魅力について、若年層が多い人口動態で、経済成長トレンドが長期間続くと想定されると説明した。 昨年、中国を抜いて世界最大の人口大国となったインド。国際通貨基金（ＩＭＦ）の試算によれば、名目の国内総生産（ＧＤＰ）で今後、日本やドイツを抜いて2027年には米中に次ぐ世界３位の経済大国に浮上する。日本では人口減少や低成長が続いてきたこともあ
159A：NF・JPXプライム150 ETF | 東証マネ部！
新しいETFの特徴 NF・JPXプライム150 ETFの特徴 ✓ 日本を代表する「稼ぐ力のある150社」に投資 東証プライム市場の時価総額上位500社の中から、日本を代表する稼ぐ力のある150社に投資します。時価総額1兆円以上の企業が中心で、日本の株式市場の約50％をカバーしています。 ✓ 指数の銘柄選定基準は「収益性」と「将来性」 稼ぐ力は、エクイティ・スプレッドでみる「収益性」とPBRでみる「将来性」で測定されます。 ✓ S＆P500に匹敵するグローバル水準の日本株指数に連動 PBR、ROE、成長率は、S＆P500など欧米の主要指数と比較してもそん色ない水準です。TOPIXと比較すると、大型グロース株の特性を持ちます。 連動する指数の特徴 なぜ今、JPXプライム150指数なのか 理由１：日本を代表する稼ぐ力を持つ150社を見える化 ●東証は、プライム市場の約半数の企業が、PBR（株価純
「アニメ」関連銘柄を解説！【2024年版】動画配信サービスの普及で市場規模が10年で2.2倍に拡大した「アニメ」は、日本にとっては数少ない成長産業！
動画配信の普及による海外市場の拡大が主因となり、 日本アニメの市場は10年間で2倍以上に成長！ アニメーションは日本が世界に誇る文化の一つですが、2月18日に「アニメ界のアカデミー賞」と呼ばれるアニー賞の発表が米国のロサンゼルスで行われ、長編アニメ部門の絵コンテ賞とキャラクターアニメーション賞に宮崎駿監督の「君たちはどう生きるか」が選ばれました。 また、2023年の国内映画の興行収入ランキングを見ると、1位の「THE FIRST SLAM DUNK」（158億7000万円）を筆頭に、上位10作品のうちの6作品をアニメ映画が占めました。ちなみに2022年は「ONE PIECE FILM RED」、2021年は「シン・エヴァンゲリオン劇場版」、2020年は「劇場版『鬼滅の刃』無限列車編」と、いずれもアニメ映画が1位となっています。 日本動画協会が2023年12月に刊行した「アニメ産業レポート2
2017：iFreeETF JPXプライム150 | 東証マネ部！
新しいETF組成の思い 大和アセットでは、「投資（investment）を、もっと自由（Free）に」の思いを込めて、新たにiFreeというブランドの下、ETFを組成しております。 今回ご紹介する「iFreeETF JPXプライム150」は、日本を代表する「稼ぐ力」を持つ価値創造企業で構成される株価指数「JPXプライム150指数」に連動する初の金融商品です。 市場再編が進み、企業価値向上に向けた取り組みが本格化するなど、日本の株式市場が歴史的な転換点を迎える中、投資家の期待を上回る利益を稼ぎ、将来性を評価されている日本トップ企業のダイナミズムが凝縮された新たな株価指数として登場した「JPXプライム150指数」は、欧米の代表的な株価指数に匹敵する稼ぐ力を持つ企業が名を連ね、グローバル水準のクオリティが期待できます。 当ETFは、中長期的な資産形成の新たな選択肢として、日本の株式市場ひいては日
最低賃金が安い熊本県菊陽町で給与高騰…英紙が見た「台湾TSMC工場」の衝撃 | 止まらない専門人材の流出
台湾積体電路製造（TSMC）の工場建設が日本で始まってから、地元の熊本県菊陽町は賃金や地価の高騰、人材不足など、さまざまな問題に直面しているという。世界的な半導体製造企業の進出は、最低賃金が日本で4番目に低い熊本県の経済をどう変えるのか。現地を取材した英紙は、「菊陽町の変化は、日本が抱える課題の縮図だ」と指摘する。 熊本県菊陽町で始まった新たな時代を、地元の人々は「TSMCショック」と呼ぶ。 2022年4月、半導体受託製造の世界最大手・台湾積体電路製造（TSMC）が日本国内初となる工場の建設を開始した。以来、この小さな町とその経済は劇的に変化しつつある。 吉本孝寿・菊陽町長は本紙の取材にこう語る。 「TSMCの到来は寝耳に水でした。菊陽町が突然、有名になってしまって、まるで私たちの町が赤ん坊から急に大人になったようです」 「TSMCショック」は日本の課題の縮図 半導体の供給をめぐる地政学的
“ボロボロ”の国内スマホメーカー ここまで弱体化してしまった「4つの理由」とは
2023年5月、バルミューダと京セラが相次いで個人向けスマートフォン事業からの撤退を発表し、FCNTが民事再生法を申請するなど、国内スマートフォンメーカーの撤退・破綻が相次いだ。一連の出来事に大きく影響しているのは国内スマートフォン市場を取り巻く“四重苦”というべき現状であり、今後も国内外問わず、スマートフォンメーカーの撤退・縮小が続く可能性がある。 バルミューダと京セラは撤退、FCNTは経営破綻 夏商戦を控え、メーカー各社からスマートフォン新機種が相次いで発表されている2023年5月。だがその一方で、スマートフォン市場に激震をもたらす出来事も相次いでいる。 口火を切ったのは家電メーカーのバルミューダだ。同社は2021年に「BALMUDA Phone」でスマートフォン市場へ参入、バルミューダらしい強いこだわりを盛り込んだことで注目された一方、それゆえにコストがかさみ性能と価格のバランスを大
令和05年最新版 日本の半導体産業の現状について
台風で仕事が休みになりそうなので暇つぶしに。 3年くらい前に日本の半導体産業の近況をまとめたのですが、ここ数年で政治家の先生たちが何かに目覚めたらしく状況が大きく変わりつつあるので各社の状況をアップデート。 前回の記事 https://anond.hatelabo.jp/20200813115920 先端ロジック半導体■ JASM (TSMC日本法人) 熊本工場：28nm, 22nm (工場稼働時) / 16nm, 12nm (将来計画) 日本政府の補助金とソニー・デンソーの出資という離れ業により、業界人が誰も信じていなかったTSMCの工場進出が実現した。現在は建屋の建設が進んでおり、順調にいけば2024年内には量産開始となる。生産が予定されているプロセスはいずれも世界最先端に比べると古いものだが日本では最先端であり、HKMG(ハイケーメタルゲート、トランジスタの性能を上げる技術)やFin
なぜ日本株は1株から買えないのか【単元株、東証のサンクコスト、株主管理コスト】
本稿では日本株の売買単位について、私が知る限りのことを書きます。それなりに日本株と会社法に縁がある人生を送って来ました。 「日本株も1株から売買できるようにすべき！」というのは上場会社の株式担当者を除く全人類の総意だと思います。 (その担当者も自社の株式以外は1株から売買できるようにすべきと思っているはず) 自分も「日本株も1株から取引所で売買できるようにすべき」と考えていますが、そのためには制度面の整備が必要だとも考えています。ですが、特に上場会社の株主管理コストについて、有識者やメディアは「書類の電子交付をで効率化」という極めて解像度が低い発言が多い。本稿では、東証規則や法律上の根拠を適宜参照しながら問題の所在がよく分かるように論じたいと思います。 動画版です。音を出せる環境の方はぜひ。 はじめに 米国株から入る人もいる時代に100株単位はないよね、という話トヨタや三菱UFJ銀行よりも
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シャープが堺工場停止 液晶パネル人材、ソニー系に出向も 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
熊本に来た“黒船” TSMC始動の衝撃 | NHK | ビジネス特集
株価史上最高値を記録した35年前「あの頃」どんな時代だった？ | NHK
トヨタ、三菱UFJが漏れ、ソニーやNTTが選ばれる基準とは？ 「JPXプライム150指数」の狙いを探る：東京新聞 TOKYO Web
好成績の日本株投信、「テンバガー」になったのは？ 投信ランキング - 日本経済新聞
スティーブ・ジョブズと盛田昭夫 | NHK | WEB特集
日本の旗艦スマホ市場にDimensity 9200が参入する可能性は？メディアテックジャパンの栫社長に聞く
