夏商戦に向け、スマホメーカー各社は新製品を続々発表している。その内容を見ると、メーカーの顔となるフラッグシップモデルに異変が相次いでいる。それらからは、国内スマホ市場の厳しい現実が見えてくる。 特徴の一部が失われた「Xperia 1 VI」 スマホメーカー各社の新製品発表イベントが相次いでいる。2024年5月のゴールデンウイーク明けから2週間にわたっては、メーカー各社の新製品発表イベントが集中。筆者が把握する限り、この2週間で8メーカーから15機種ものスマホ新製品が発表された。 その内容を見ると、従来にない大きな異変が起きているというのが正直なところだ。とりわけ大きな異変が起きているのが、フラッグシップモデルにおいてである。フラッグシップモデルは、メーカー各社が技術を結集して開発している最も性能が高いモデルだ。 その異変を象徴する1社がソニーである。ソニーは2024年5月15日にスマホ新製
2023年5月、バルミューダと京セラが相次いで個人向けスマートフォン事業からの撤退を発表し、FCNTが民事再生法を申請するなど、国内スマートフォンメーカーの撤退・破綻が相次いだ。一連の出来事に大きく影響しているのは国内スマートフォン市場を取り巻く“四重苦”というべき現状であり、今後も国内外問わず、スマートフォンメーカーの撤退・縮小が続く可能性がある。 バルミューダと京セラは撤退、FCNTは経営破綻 夏商戦を控え、メーカー各社からスマートフォン新機種が相次いで発表されている2023年5月。だがその一方で、スマートフォン市場に激震をもたらす出来事も相次いでいる。 口火を切ったのは家電メーカーのバルミューダだ。同社は2021年に「BALMUDA Phone」でスマートフォン市場へ参入、バルミューダらしい強いこだわりを盛り込んだことで注目された一方、それゆえにコストがかさみ性能と価格のバランスを大
年々画面が大型化しているスマートフォン。2022年9月に発表されたばかりの「iPhone 14」シリーズでは、12、13と続いていた「mini」がなくなり、代わりに「Plus」が加わった。 その一方でASUSが2022年7月に発表した「Zenfone 9」、ソニーが2022年に発表した「Xperia 5 IV」のような、コンパクトな機種も少数ながら発表されている。そもそも、昨今のスマートフォンはなぜ大型化して縦長になったのか、日本ではなぜ小さいスマホを求める声が多いのか考察してみる。 大型化したスマートフォン きっかけは大容量で高速な4G回線の整備 スマートフォンの大画面化にスポットが当たったのは、今から10年ほど前となる。スマートフォン=タッチパネルを備えた携帯電話というイメージが、世間一般にも浸透し始めたころである。この頃に一部のAndroid端末で5型クラスの画面を持つ端末が現れた。
「バッテリーが劣化するから、スマホの利用限度は2年程度」――こんな話を聞いたことはありませんか。これは、スマホの「充電サイクル」と「500回」という2つのワードが組み合わさって生まれた“通説”です。 充電サイクルや使用回数、充電回数が500回であるということは、多くのモバイルバッテリー(スマホ内蔵バッテリー同様リチウムイオン電池を使用)の商品紹介サイトで説明されています。また、iPhoneを製造するAppleも公式サイトで「500回」という1つの指標を掲載しています。 それでは、この「充電サイクル」とは何をカウントしているサイクルなのでしょうか。500回を超えてもバッテリーが劣化しないような使い方はあるのでしょうか。 電源に挿すことでカウントされない回数 「充電サイクル」「充電回数」と聞いて、すぐに思い浮かべるのが、「充電した回数」つまり、電源に接続した回数です。例えば、以下のような考え方
10月1日に適当に書き散らした文章(anond:20211001193856)が2週間以上してからTwitterでリツイートされているのを発見。 はてブを見るとまさかの500越えでびっくり。ブコメを一通り読んだが、言いたいことをわかってくれてるなという人もいれば、全然話がかみ合わないなという人、こんな視点があったのかという人もいて面白かった。 そのうえで、もうちょっと追加で書きたい気分になったので電気自動車の普及プロセスを考えるうえでケーススタディになりそうなディスプレイ産業の話をもう少し書いてみる。 なぜiPhoneXの有機EL採用のインパクトが大きかったのかブコメでも指摘があったが、iPhoneXの前にサムスンがGalaxyで有機EL採用していただろうという話。そのことは当然知っててiPhoneXで有機ELが普及したと書いたわけだけど、その理由はなぜか。 年間の携帯電話生産台数って、サ
MMD研究所は、9月10日に「2018年8月 モバイルデバイスシェア調査」の結果を発表した。対象は15歳~69歳の男女5000人で、調査期間は7月31日~8月1日。 現在メインで利用しているモバイルデバイスは、スマートフォンが75.3%、フィーチャーフォン(ガラケー)が18.1%。OS別ではAndroidが40.1%、iPhoneが35.2%で、Androidの利用率がiPhoneの利用率を上回った。 スマートフォン利用者のOSを性年代別に見てみると、10代男性と10代~20代女性はiPhone利用率がAndroid利用率を上回り、20代~60代男性と30代~60代女性はAndroid利用率がiPhone利用率を上回る。特に10代女性はiPhone利用率が72.5%と非常に高くなった。 メインで利用しているスマートフォンのブランドは「Apple」が46.7%、「ソニーモバイル」が14.9%
こんにちは、らくからちゃです。 東芝の一件、盛り上がっていますね。弊社でも、昨日の部署内流行語対象が『チャレンジ!』でした。 『ちょっとらくからちゃ君、この進捗はチャレンジが足らないよ?』 『いやあ、これ以上チャレンジすると粉飾になっちゃいますよ』 『そこをどうにかしてくれないと〜。チャレンジ精神を持ってね!』 ブラックだΣ(゚д゚lll) とまあそれはさておき、弊社のお取引先にも、『東芝』と名前のつく会社さんも何社か御座います。思えば『なんか大きい会社なんだろうなあ』というくらいの感覚はあるのですが、電気機器お騒がせ四天王(ソニー・シャープ・パナソニック・東芝)の中でも、いまいち製品のイメージがつかめません。 そこで今回は、普段余り良く知らないこの会社について、ちょっと調べてみることにしてみました。 チャレンジ、チャレンジ♪ 電気機器お騒がせ四天王各種比較 まず最初にお約束 数値は直近(
2015年上半期に希望・早期退職者の募集実施を公表した上場企業数は18社(前年同期比3件減)であることが、東京商工リサーチの調査で明らかになった。アベノミクス効果による円安の進行に伴い、輸出企業を中心に企業業績が改善。希望・早期退職者募集の実施を公表した企業数は前年水準を下回ったが、募集人数はシャープの大規模な募集が影響して6598人(同3395人)に達した。 募集または応募人数の最多は、シャープ(グループ会社を含む)の募集3500人。次いで、横河電機(グループ会社を含む)の応募1105人、サニックスの募集600人、電通の募集300人、タカギセイコーの募集230人、丸順の募集200人と続いた。募集または応募人数が100人以上は9社(前年同期9社)だった。 業種別で最も多かったのは、シャープ、ソニーなど電気機器の4社。次いで、情報通信業の3社と続く。このほか、鶏肉問題や異物混入などが経営に影
スマホカメラ徹底比較2015春の陣(前編)――機能、スペック、画質すべてを丸裸に:荻窪圭の携帯カメラでこう遊べ(1/3 ページ) さて、2015年も2月が終わろうとしている。というわけで、春モデルやそのほかカメラ機能に力を入れたスマートフォンを対決させる季節がやってきた。今回取り上げたのは、「Xperia Z3 SO-01G」(ソニーモバイルコミュニケーションズ)、「AQUOS ZETA SH-01G」(シャープ)、「ARROWS NX F-02G」(富士通)、「GALAXY Note Edge SC-01G」(サムスン電子)、「iPhone 6 Plus」(Apple)、「Ascend Mate7」(ファーウェイ)の6モデル。どれもカメラ機能に力を入れたというややデカめのハイエンド機だ。それをもう容赦なく無慈悲にずらっと並べて画質をチェックしてやろうという企画である。 今や、iPhone
スマホ、ウェアラブル、通信キャリア、MVNO――2014年に気になった私的トピック:ITmediaスタッフが選ぶ、2014年の“注目端末&トピック”(編集部田中編)(1/2 ページ) 2014年はMVNOが盛り上がったり、ウェアラブル機器が多数登場したり、大きくなったiPhone 6/6 Plusが発売されたり、スマートフォンでは驚きが減ったと言われつつも、いろいろなことがあった。例年は端末を中心に振り返ってきたが、今回は個人的に気になったモバイル業界のトピックを、つれづれなるままに振り返ってみたい。 AQUOS CRYSTALは、近年まれに見る驚きのあったスマホ まずは端末について。個人的なベストスマホに挙げたいのは、シャープの「AQUOS CRYSTAL」だ。スマートフォン・オブ・ザ・イヤーでも多くの識者が推していたが、やはりあのフレームレス構造のインパクトがすごかった。5万円台とはい
2年連続で計1兆5,000億円近くの最終赤字を計上して経営再建中のパナソニックが2012年度に退任した取締役4人に退職慰労金を計18億5,500万円支払っていたことが分かった。 慰労金を支給されたのは、創業家の松下正治名誉会長(2012年7月に死去)に社長・会長を務めた中村邦夫現相談役、中村派の重鎮である坂本俊弘・元副社長、森孝博・元副社長だ。パナソニックは2006年に役員の退職慰労金制度を廃止したが、4人は制度廃止前から役員だったため、特別に支給された。それぞれにいくら支払われたかは非開示だが、取締役在任期間が長い松下氏への支給額が最も多いものと見られる。 パナソニックは、中村氏が社長・会長時代、プラズマへの過剰投資や三洋電機買収などの合理性を欠いた経営判断ミスと、それらが間違っていたと分かった後もミスを糊塗したため、「傷口」を拡大させていった。中村氏はパナソニック失墜の戦犯中の戦犯なの
最近、広告人と話すとき、「シャープやパナソニックやソニーの凋落をどう思うか」と話題を振ってみることがある。 そして少し絶望的な気分になる。 誰もそのことを恥じていないからだ。 少なくともボクが話した人たちはピンと来ていなかったし、積極的に恥を感じている人に会ったことはない。 「おかげで広告の売り上げが下がったよ」と嘆く人が多いし、客観的に(他人事みたいに)各社の戦略ミスや製品の開発姿勢などを批判する人すらいる。 まぁわかるんだけど。 でもさ、もっと恥じようよ。 広告人、もしくは広告会社は、シャープやパナソニックやソニーの凋落を恥じるべきだし、そのことをもっと反省してやり方を変え、違う姿勢でクライアントに向き合っていかないといけないとボクは思う。 シャープやパナソニックやソニーがこれまでどれだけ広告費を使ってくれたか。 そして我々広告人や広告会社は、商品広告のみならず、イメージ広告やブランド
「日本は電子書籍専用端末の墓場だ!」という説が、今日までずっと言われ続けている。といっても、その説を唱えてきたのは私一人だけだが、この説に私はかなりの自信を持っている。 というのも、私自身がここ2年あまりで買い求めた電子書籍専用端末をまったく使っていないうえ、私の周囲の人間も同じように、まったく使っていないからだ。 10月24日、とうとう、アマゾンが「Kindle(キンドル)」の日本発売を発表した。ほぼ同時に日本版「キンドルストア」もオープンし、日本での電子書籍事業に本格的に乗り出すことになった。そこで、日本にもとうとう本格的な電子書籍時代が到来すると、メディアや一部ファンは騒いでいる。 しかし、それでもなお私は、「電子書籍専用端末の墓場」説は生き続けると思っている。キンドルストアの評判は、なかなかいい。キンドルの予約状況もいいと聞いている。しかし、キンドル上陸によって、これまで続いてきた
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