受託開発の会社が本格的Webサービスを開発・運用するために取り組んだ10のこと | SELECK
ヴェルクという会社は基本的には受託開発の会社なのですが、平行して自社サービスにも取り組んでいます。 現在、クラウド型業務・経営管理システム「board」というサービスを提供しており、事業としてある程度軌道に乗ってきたので、これまでに取り組んだことを紹介したいと思います。 前回、"ドックフーディングしながらサービスを開発するメリットと、気をつけていること"という記事を投稿しました。そこで開発の一部分だけではなく、全体を聞きたいというお声をいただきましたので、そちらについてまず「取り組んだ10のこと」としてまとめ記事から投稿できればと思います。 受託開発の会社が自社サービスに取り組むにあたっての課題 弊社の場合、私自身を含め、ずっと受託開発をやってきたメンバーだったため、自社サービスを開発・運営していく上でいくつか課題がありました。 1.受託開発の場合、基本的にお客さまが企画や要件を決めるため
新規Webサービスにおけるアクセス解析入門・その1【SELECKの事例を公開】 | SELECK
SELECKでは今までいくつものスタートアップのアクセス解析・データ分析事情を取材しました。ユーザー行動の分析は今やWebサービスには欠かせないものですが、何から始めたらいいのか分からない人も多いのではないでしょうか。 そのような方に向けて、SELECKが今までどのようにアクセス解析を行ってきたのか、その歩みを書いてみようと思います。 現在SELECKではアクセス解析ツールのUser Insightと、Google BigQueryを活用してユーザー行動を分析しています。そこで今回は、リリース当初から導入しているUser Insightの活用事例を紹介します。 アクセス解析で、理想のサービスに近づける 世の中には数多くのアクセス解析ツールがあります。その多くはタグをひとつ埋め込むだけでWebサービスに必要な基本的な解析ができるので、リソースの少ない初期フェーズのサービスには最適なツールです
サービス成長のカギはミクロなユーザー分析！「仮説を生む」データの使い方とは | SELECK
今回のソリューション：【Amazon Redshift（アマゾン レッドシフト）】 〜「重要なのはユーザー1人ひとりのミクロな動きを見ること」BtoCのネイティブアプリのデータ分析の手法を紹介〜 「データ分析」とひとことで言ってもその手法はさまざまだ。マクロな視点から大きな傾向を掴む必要があるときもあれば、ミクロにデータを読み解くことでしか発見できない事実もある。目的に合わせた分析を実行していくことで、無駄な作業を減らして効率的に事業の強み／弱みを発見できる。 200万点のモノが登録される「”モノの百科事典” Sumally（サマリー）」は、データドリブンの開発スタイルで1％の改善を積み重ねることで成長を続けてきた。 運営元である株式会社Sumallyで取締役を務め、データ分析も担当する日下部 康介さんは「データ分析をする上で重要なのは、ユーザー1人ひとりのミクロな動きを見ること」だと語る
LinkedInが解説【第4回】「ダイレクト・ソーシング」を行うための5つのティップス | SELECK
第4回では、ダイレクト・ソーシングを行うための基本的な5つのティップスを紹介します。 ▼過去の投稿 【第1回】採用の新定石「ダイレクト・ソーシング」とは 【第2回】採用の新定石「ダイレクト・ソーシング」が広まっている理由は？ 【第3回】「ダイレクト・ソーシング」を活用するメリット ダイレクト・ソーシングとは、広義には自社採用サイトからの直接応募や社員紹介制度も含まれます。狭義にはSNSや人材データベース上で人材に直接アプローチする、もしくは候補者が自ら応募してくれる仕組み作りを指します。 今回は、全般的にダイレクト・ソーシングを推進するための基本的な５つのティップスをご紹介します。 ダイレクト・ソーシングの５つのティップスは以下です。 1. 採用担当者自身が会社の顔となる 2. 採用ブランドを確立する 3. 社員を巻き込む 4. 採用ニーズと人材を結びつける 5. 人材を探してアプローチす
スタートアップ、ベンチャーの採用力を高める②自社ブランディングのための活動をせよ！ | SELECK
スタートアップ、ベンチャー企業において、多くの企業が採用に苦労をされているのが「採用」です。前回のコラムでは、採用したい「イケてる」人材とは？ について書かせていただきました。2回目は、デキる学生・中途求職者からのエントリーを増やす施策として、スタートアップ・ベンチャーの認知度を上げる方法についてご説明します。 エントリー数を増やすには、採用のためのブランディングが必須 AIDMAの法則（広告宣伝に対する消費者の心理のプロセスを示した略語）にもありますが、求職者がエントリーしたいという興味を持つきっかけをつくるのであればまず、認知を増やすことが前提となります。なぜなら「人気企業ランキング」の上位企業と、世間での認知度の高さはイコールとなっているからです。 認知度を上げるには、メディアへの露出を増やすための広報活動が必須となります。特にFacebookや自社ブログで企業情報を発信する活動は、
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