能登半島の地震後、世界中のマッパーがボランティアで地図を描いた成果を可視化しました。少なくとも100名以上は参加。 学校の授業でマッピングした学生から、お年寄りまで能登半島の地図を描いてくれました。まぁ、まだ能登半島にもマッピングが必要な地域はたくさん残ってるけどね。 OpenStreetMapは電気や水道の様なインフラの一種。この地図やデータが世界中で使われていても、それがOpenStreetMapなんて普通の人は気づかないし、気にしない。 それなのに、世界中からボランティアがたくさん参加してくれたのは本当に素晴らしいことだと思います。ただ、地震が起きてからマッピングを始めるのは、もう遅い。 私がクライシスマッピングと距離を取っていたのは「もう遅い」のが理由。震災が起きる前にマッピングしておかないと。無くなった施設や遺跡はもう残せないから。 しかし、震災後でもその地域の生活は続いているし
「みんなにめちゃめちゃ嫌がられた」 “データドリブン行政”に向け庁内のあらゆるデータを棚卸 三重県のDX担当者に聞く苦悩と希望(1/4 ページ) 行政の基盤を新しいデジタルテクノロジーでアップデートしようとする流れが本格化している。政府の共通クラウド基盤「ガバメントクラウド」の導入・活用が中央省庁や地方自治体で進む他、データを活用してEBPM(Evidence Based Policy Making、エビデンスに基づく政策立案)に取り組む自治体も散見されるようになってきた。 クラウドサービス「Google Cloud」を導入して、データ活用の取り組みを進める三重県もその一つだ。同県は2022年度、業務のデジタル化やデータ活用を進める「行政DX推進プロジェクト」を開始。現在、土台となるIT基盤の整備・活用に取り組んでいる。 とはいえ、ガバメントクラウドへの移行に課題を抱える市町村が出始めてい
はじめに 私はこの3年近くにわたり、HERE Technologies(以下、HEREと書きます)の地図作り携わっています。この記事では、グローバル企業で日本地図を作るとはどういうことなのか?について、簡単にまとめます。 地図サービスはグローバル企業による展開が主流 2000年代なら、世界各国各地域にそれぞれ存在する地図会社が、その地域独自の文化を理解した上でサービスを展開することが多かったのですが、現在では具体的にはGoogleやAppleなど、限られた大手グローバル企業が世界の各国や地域で地図サービスを展開し、多数の利用者を獲得している状況です 1 。今回紹介するHEREも、そうしたグローバル企業の1つです。 HEREと日本市場 HEREは、大手自動車メーカーを顧客に持ち、Navteqという会社名で知られていた時代を含め、B2B向けの地図サービスを30年以上にわたってグローバルに展開す
オープンソースを推進する非営利団体のLinux Foundationは、AWS、マイクロソフト、Meta、TomTomの4社がオープンな地図データを実現する「Overture Maps Foudation」を同団体の傘下に設立したと発表しました。 “We are excited to facilitate this open collaboration among leading technology companies to develop high quality, open map data that will enable untold innovations for the benefit of people, companies, and communities." - Jim Zemlin About Overture Maps: https://t.co/TpPey0gTS
「ArcGIS」の地理情報をUnityで使えるSDKが無償公開 米国のEsriは、同社の地理情報システムをUnityで扱えるSDK「ArcGIS Maps SDK for Unity」を正式リリースしました。地理情報をゲームエンジンと統合することで、現実そのものの3D空間を開発に使用できます。 豊富な地理情報をゲーム等で利用 Esriは、グローバルで地理情報システム(GIS:Geographic Information System)のソフトウェアを提供しています。同社の主力ソフトウェアである「ArcGIS」は、豊富な地図データやAPIを提供し、地理情報を用いた業務支援に活用されています。 今回リリースされたSDKは2019年から開発が継続しており、ベータプログラムとプレリリースを経て、バージョン1.0の正式公開に至りました。ArcGISのGISデータをUnityに取り入れることで、現実の
デジタル庁では、本日2022年4月22日(金)より、ベース・レジストリのパイロット事業として進めているレジストリカタログとアドレス・ベース・レジストリの実証サイトの公開を開始しました。 ベース・レジストリとは、公的機関等で登録・公開され、様々な場面で参照される、人、法人、土地、建物、資格等の社会の基本データであり、正確性や最新性が確保された社会の基盤となるデータベースです。(ベース・レジストリの詳細についてはベース・レジストリをご参照ください) 行政手続のワンスオンリーを実現するなど社会全体の効率性の向上を図るとともに、スマートシティ等の新しいサービスの創出を図るためには、マイナンバーや地理空間情報など社会全体の基盤となるデータを整備・活用することが必要です。 そこで、まずはベース・レジストリを、「公的機関等で登録・公開され、様々な場面で参照される、人、法人、土地、建物、資格等の社会の基本
GW成果品 旧高旧領取調帳から見る幕末の日本の石高分布 https://t.co/Qo8ORohRfn
Each figure shows the types of editing these companies perform. (Jennings A., Dipto S., and Leysia P., 2019)【この記事をきっかけに、Nianticの方々と前向きな議論が始まり、第一歩として State of the Map Japan 2022のPlatinumスポンサーに参画いただきました! Thanks, Niantic!!!】 OpenStreetMap(OSM)は、2004年から始まった、Google Maps よりも歴史の長いクラウドソーシング型世界地図作成プロジェクトです。 Wikipedia のように誰でも編集権限を持つことができ、延べ800万ユーザ以上が地図更新に参加した、世界最大の一般地図作成ボランティア(マッパー)コミュニティとなりました。Google Local
JR北海道の釧網本線が全通90周年を迎えた。その記念行事の一つとしてスマートフォンを使ったデジタルスタンプラリーが開催されている。ただし専用アプリを開発せず、地図塗りつぶしゲーム「テクテクライフ」に内蔵された「デジタルスタンプラリー」機能を使った。スタンプを集めると、一定数ごとに抽選に参加でき実物の景品が当たる仕組みだ。 全国から「テクテクライフ」ファンが来訪し、沿線の人々もゲームをきっかけに釧網本線の旅を再発見している。この取り組みが釧網本線の乗客を増やし、沿線地域の活性化に貢献しているという。 見捨てられかけたローカル鉄道と、最先端デジタル技術のゲームのコラボがなぜ実現したか。互いにどんなメリットがあったか。そして今後の展開について、テクテクライフ代表取締役プロデューサーの田村寛人氏と、キーパーソンとなった網走市議会議員、近藤憲治氏に聞いた。
Vision私たちについて 社会の黒子を、社会の花形に。 誰もが気軽にリモートセンシングを利用できる世界を実現すべく、 リモートセンシングで取得する地理空間情報と時系列情報を含めて 処理解析が可能な、「時空間解析プラットフォーム」を開発、提供しています。 私達の社会は、測量・農業・防災などの黒子的に社会を支える働き手の皆様のおかげで 成り立っており、日々、多くの現場調査や点検業務が人の力により実施されています。 しかし、多くの業務で人手不足に直面し、未だにそのような業務には、相対的にきつい現場、 厳しい現場、危険な現場などがあり、時に3Kと呼ばれることもあります。 私達の技術によって、人が現地に行かずに安全かつ正確に調査・点検をできる世界を 実現することで、そのような業界や業務を劇的に変えることに貢献できると確信しています。 「社会を黒子として支えるひとを、その黒子としてテクノロジーで支え
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