メディアの未来はデバイスにあり 進化する電子マガジン「Zite」【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
[読了時間：2分] 僕自身がメディア企業出身ということもあってオンラインメディアビジネスに関して意見を求められることが多い。「新しいニュースメディアを作ったので見てほしい」という相談を受けることもある。でもそうした「新しい」メディアを見せてもらうと、単なるパソコン向けサイトであることが多い。もちろんYahoo!ニュース的なサービスの見せ方を変えたり、「はてなブックマーク」的なアイデアを改良したりなどの工夫は見られる。しかしそれだけのことである。工夫を加えただけのことなのだ。 これまで何度も書いてきたが、ビジネスモデルが確立したフィールドで新規参入しても先行プレーヤーを追いぬくことは並大抵のことではないし、シェア争いは結末がでるまで時間がかかる退屈な戦いになる。そんなところに時間と労力を使うより、新しいパラダイムに掛けるべきだと思う。21世紀に入ってからだけでも、２，3年から数年単位でネット
ウィキリークス、いまだ死なず ―２０１１年末時点での概観 | 小林恭子の英国メディア・ウオッチ
今年も、あと数日で終わることになった。メディ界では今年を振り返り、来年を予測する企画が目白押しだ。「週刊東洋経済」（１２月１９日発売号）にウィキリークスについて書いたが、題名は「ウィキリークス『消滅』？」である。しかし、原稿を準備していたときはやや悲観ムードだったのだが、年末になってみると、「いやいや、まだまだ」という要素が見えてきた。 これまでの経緯なども入れて、「２０１１年末時点で、ウィキリークスや創始者ジュリアン･アサンジをどう評価するか？」という観点から、まとめてみたのが以下である。 ＊＊＊ ウィキリークス、いまだ死なず オーストラリア出身のジャーナリストでインターネット活動家ジュリアン･アサンジが立ち上げた内部告発用のウェブサイト「ウィキリークス」は、２００６年、世界の権力者や大企業が隠したがる情報を公益のために外に出す仕組みとしてスタートを切った。 ケニアの元大統領一家による汚
メディア・パブ: インターネット広告費がTV広告費を追い抜く国が現れてきた
メディア広告のキングと言えばテレビ（TV)である。まだまだ世界的にもテレビ時代は揺るぎそうもないが、でもいくつかの西欧諸国では、急躍進するインタネット広告がTV広告を追い抜きトップに躍り出始めている。 このような興味深い動きを、Ofcom（Office of Communications：英国情報通信庁）が先日発行したレポート｢International Communications Market Report 2011｣で知らせてくれている。今年のレポートでも、世界のメディアやテレコムの動向や現況が、数多くのグラフを駆使して紹介されており、有難いことに363ページの長大レポートが無料で入手できる。 英国機関のレポートなので、英国や西欧諸国、米国、それに英連邦（カナダ、オーストラリア、インド）の各国のデータが主に取り上げられている。ただしいくつかのグラフでは日本のデータも添えられており、グ
朝日新聞「アサヒコム」終了、来年初めに「有料版」に一本化有力
新聞大手が有料の「電子版」創刊に踏み切る中、課題として浮上しているのが、無料で記事を掲載してきた既存のニュースサイトとの住み分けだ。日本経済新聞は早々と無料サイトを閉鎖して有料版に一本化したが、関係者によると、朝日新聞も2012年初めに追随する可能性が高いという。有料会員が伸び悩んでいるのが、その原因だ。 日経は2010年3月の電子版創刊と同時に、無料サイト「日経ネット」を閉鎖している。日経ネットは紙媒体に掲載されている記事の約3割しか掲載されていなかったが、月に4000円払って電子版の有料会員になると（紙媒体と併読しない場合）紙媒体に掲載されている全記事を読めるようになった。逆に、無料で登録できる会員は、機能の一部しか使えない。 日経電子版は有料・無料合わせた会員数が120万人突破 これは、同社の 「『良質なコンテンツはタダじゃない』というのが我々の考え方。『ネット上の情報は無料』という
ネット焚書の時代
前回のこのコラムで、芸術家艾未未が「和諧」（ハーモニーの意）と中国語で同音の「河蟹」（サワガニ）に引っ掛けて、昨年秋に上海で「上海ガニパーティ」を企画したことに触れた。この「河蟹」は中国でインターネットを利用する若者なら絶対に知っている「ネット暗語」だ。 「和諧」は、現中国共産党主席である胡錦涛が政権を握った2004年に社会不安の元になりつつあった地域や階層間の格差や官僚の腐敗を一掃し、「調和のとれた社会づくりを目指す」という意味の「和諧社会」をスローガンに掲げて以来、人々の口に上るようになった。しかし、大いなる上意下達型の中国の社会体制において、いつしか「調和がとれた社会づくり」は官僚たちにとっての「自分の持ち場で自分が責任追及を受けるような問題が起きないこと」という意に置き換えられ、コトが起きてもその情報が広がる前に当局関係者がもみ消すことに躍起になり始めた。 2004年と言えば、中国
メディア・パブ: タブレットユーザーはニュースがお好き
タブレットユーザーは、文字のニュースコンテンツを読むのが好きなようだ。Pew(Pew Research Center）の調査によると、現在のタブレット保有者は、一般の人よりもニュースコンテンツに接する時間が長く、タブレットを購入後にはさらに以前に比べニュースをより多く読む傾向が見られるという。新聞社や雑誌社にとって朗報かも。 iPadが登場して18ヶ月が経ち、タブレット市場も順調に立ち上がってきている。Gartnerの予測によると、世界のタブレットの出荷台数は急成長を続け、2015年には年間3億台を突破する。 タブレットの先進国の米国では、今回のPewの調査によると、成人の11%がタブレットを保有している。まだ少数派であるが、今後、急激にユーザーが増えていくのは間違いなさそう。現在、保有者の77%が毎日、タブレットを利用している。また保有者の53%がタブレットで毎日ニュースコンテンツに接し
メディア・パブ: ソーシャルメディアにも栄枯盛衰が
ソーシャルメディアのサービスにも栄枯盛衰がくっきりと。 5年ほど前にバズワードWeb2.0に乗っかって流行ったソーシャルメディア系サービスの幾つかが、急激に失速し始めている。その当時ユーザー参加型サービスと呼ばれ人気沸騰していた、Delicious、Digg、MySpace,iGoogleなどは利用者数を激減させている。それらに代わって、FacebookやTumblr、LinkdInなどが勢いを増し、爆発的に利用者数を増やしている。 代表的なソーシャルメディア系サービスの、この1年間の成長率（増減率）をBufferがまとめていたので、以下に示す。世界市場の成長率である。BufferがAddThisやonelilyのデータを参考にして、インフォグラフィックを作成しているのだが、以下の成長率はユニークユーザー数ではなくて、ユーザーの共有回数のようである。個人的にも、以前世話になったDelici
『個人のコンテンツ化』がすさまじい勢いで加速する
暇さえあれば人のブログみて「ほぉほぉへぇへぇ」言ってる私ですが、一応朝の新聞くらいは読みます。 テレビに関しては最近あまり見ないですけど、19時から23時の間で息抜き程度に見ます。見ると言ってもPCにつないだUSBポータブルモニターで見るので「ながら見」ですけど。 さて、そんな私ですが、インターネットにおける個人について最近よく考えます。 ソーシャルメディアが急速に普及しているなかで、完全に『人』がコンテンツ化している現象をよく見かけるようになりました。 で、当然のごとく現れるんですが、時代はキュレーションとソーシャルメディアだと。 イヤーなんか違うなーそれーと思ったわけです。 時代はソーシャルメディアだ？？ きっかけはソーシャルメディア戦略うんたらというセミナーに参加したことなんだけど、これがなかなか酷かった。 とにかくソーシャルメディアが素晴らしい！ Twitter、facebookは
朝日新聞デジタル：コメント７万件と時間を共有 記者が見たニコニコ動画
■赤田康和（デジタル企画報道チーム） 雑居ビルのスタジオの一室にいる自分がインターネットを通じて約３万５千人とつながっている。自分の発言に次々とコメントが書き込まれ、画面上を走っていく。その数、約７万件。温かい応援するようなコメントもあるが、辛口なものや厳しいものもある。それらコメントによる「批評」にさらされながら、私が抱いていたのは、不思議と、温かな気分だった――。 動画投稿サイト「ニコニコ動画」（ニコ動）で、９月２２日夜に「生放送」された番組、「朝日新聞とニコニコ動画、生き残るのはどっちだ？」に出演した。私は朝日新聞の電子版「朝日新聞デジタル」を強化するため報道局に新しくできた「デジタル企画報道チーム」への人事異動を８月末に告げられた。そんな事情もあって、デジタル時代の新聞の可能性を考える番組に出演することになった。ネット経由で多数の人がつながりあう「ソーシャルメディア」の現場で見たこ
本当のことを言う
「オレたち，マスゴミって呼ばれてるんだぜ，知ってた？」。向かいの席で藤堂さんが言う。もちろん知っている。小心者なので，そのことをいたく気に病んでもいる。 ゴミとか露骨に言われれば，ちょっと口を尖らせて言い訳してみたくもなる。けど，冷静に考えてみればちっとも意味があることではない。そう呼ばれるにはそれなりの理由があるわけで，弁明をしたらその「理由」がなくなるわけでもないだろうし。で，このことについて改めて考えてみることにした。 いらねーんだよ，お前ら まず，「マスゴミ」の意味である。ゴミと言うからには「不要なもの」，つまり，「偉そうにしてるけど，ちっとも役に立たないじゃないか。いらねーんだよ，お前ら」ということか。確かに年末年始のテレビ番組をつらつらと見ていて，「こりゃ，いらんと言われても仕方がないかなぁ」などと思わないでもなかった。一昔前まであったはずの，手の込んだドキュメンタリーや本格ド
狂人礼讃｜出金早いカジノでの新しい挑戦
病院から帰ってきた。新年を迎えるまでに少しあるので久しぶりにブログを書く。病院というのは自分のことではなく、赤ん坊と奥さんのことだ。要するに、ぼくに子どもが生まれた。2015年1月1日が予定日だったが、出産は5日早まって明日には退院することになった。父親になるなんて少し前の自分からすれば信じがたいことだが、目の前の赤ん坊こそが事実だ。2015年は気持ち的にではなく状況的に新しい1年になる。間違いなく。 気がつけば独立してから約3年半が経つ。会社を辞めた当初は生きていくことに必死だった。スキルも実績もゼロで仕事なんてなかったし、信頼できる仲間もほとんどいなかった。生活コストを下げるためにシェアハウスを始めた。それから3年間、あの不思議な六本木のマンションから始めた“よるヒルズ”も“リバ邸”も自分にとっては家族や会社に代わるようなコミュニティだった。多方向に広がるゆるやかな人間関係が居心地よか
iPadの先を行くアマゾン「キンドル・ファイア」の革新性
アマゾン・ドットコムが、とうとうタブレット型の多機能情報端末を発表した。 まだか、まだかと業界関係者が何ヶ月も前から待ちわびていたが、これでアップルのiPadの真の競合機が出現したというところだろう。 「キンドル・ファイア」と名付けられたそのタブレットをまだ実際には触っていないので、使い心地などについての評価は今後にまわしたいが、非常にアマゾンらしいアプローチでタブレットに取り組んだと思う。 今回発表したのはアンドロイドOS搭載のタブレットで、価格が何と199ドル。iPadの499ドルと比べると6割も安い。もちろん、カメラがついていないとか、マイクロフォンがないとか、削られている要素はある。しかし、電子書籍リーダーとしてはもちろん、他のメディア視聴、それ以外のメール、ウェブ利用なども十分にできる。 しかも、タブレットだけでなく、今回は電子書籍リーダーのキンドルも新機種を２つ発表した。電子イ
ビッグチャンスは「テレビの外側」にあり 〜米国スマートテレビサービスの現状 - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
デジタル機器の普及 -テレビ以外の機器への配信がチャンス− 6月に訪れたロンドンでも、今月訪問したサンフランシスコでも、家電量販店のテレビ売場には、スマートテレビが大きく飾られている。アメリカで売られていたスマートテレビは55インチが主流で、大体1,800ドル程度だ。テレビの価格は、世界どこへ行ってもそれほど変わらない。 それでも、海外の電器店ですぐ気付くのは、テレビ以外に映像や音楽が楽しめるデジタル機器がたくさん売られていることだ。アメリカの業界団体は、今後4年でタブレット端末、スマートフォンがテレビの3倍の3億台も普及すると今年の初めに発表している。 問題は、その3億台で、映像や音楽が消費されるとしたら、いったい誰がコンテンツを配信するのか、そのメディア消費をマネタイズするのは誰なのか？という点だ。つまり、スマートテレビを論じるには、テレビの外側に新たな映像コンテンツ市場が誕生し、新し
癒着だらけ、テック・ジャーナリズムの読み方 | ＠シリコンバレーJournal | コラム＆ブログ | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
新聞や雑誌など、メディア業界が売り上げの伸び悩みに苦しむ中、オンライン・メディアで成功を収めている業界がある。テック（テクノロジー）・ジャーナリズムである。 オンラインのテック・ジャーナリズムは、アメリカでは多くの読者がいることで伸びてきた。業界の動向に関心を抱くのは、層の厚いテクノロジー業界関係者のみならず、ビジネス関係者、金融関係者など、さまざまな人々。ざっと数え上げただけでも、10近いテック・ジャーナリズムのサイトがここ数年の間にスタートして、しっかりとした地位を確立してきた。 ところが、先だってテック・ジャーナリズムのあり方を揺るがすような騒ぎが起こった。特にスタートアップ（新興企業）の動きを報じることで知られるテッククランチが、ジャーナリズムとしての中立性を問われた一件だ。 日本でもテクノロジー業界関係者ならば、テッククランチの名前を知っているだろう。2005年にマイケル・アーリ
メディア・パブ: ワシントンポストやガーディアンも、フェイスブック新聞に挑戦
米Washington Post（ワシントンポスト）や英Guardian（ガーディアン）も、ソーシャル新聞にFacebookアプリで挑むことになった。 Facebookは先週末のf8会議で、メディアサービスの拡充を促す新機能を発表し、その時にニュース、音楽、映画などのメディア企業との連携も明らかにした。ニュースメディアとしては、Washington Post、Guardianの他に、英Independent、 The Daily（News Corp)、Yahoo Newsなどとも提携したようだ。また、フランスのLe Monde とL'Equipe も、新しいニュースフィードのTimelineが動き出してから、Facebookと手を組むという。 そこでまず実例として、Washington Post（以下Post）がFacebook上のソーシャル新聞として立ち上げた｢Social Reader
情報リテラシーについて - 内田樹の研究室
朝日新聞の「紙面批評」に書いたものを再録する。 長すぎたので、本紙では数行削られているが、これがオリジナル。 「情報格差社会」 情報格差が拡大している。一方に良質の情報を選択的に豊かに享受している「情報貴族」階層がおり、他方に良質な情報とジャンクな情報が区別できない「情報難民」階層がいる。その格差は急速に拡大しつつあり、悪くするとある種の「情報の無政府状態」が出現しかねないという予感がする。このような事態が出来した理由について考えたい。 少し前まで、朝日、読売、毎日などの全国紙が総計数千万人の読者を誇っていた時代、情報資源の分配は「一億総中流」的であった。市民たちは右から左までのいずれかの全国紙の社説に自分の意見に近い言説を見いだすことができた。国民の過半が「なんとか折り合いのつく範囲」のオピニオンのうちに収まっていたのである。これは世界史的に見ても、かなり希有な事例ではないかと思う。 欧
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
BLOGOS サービス終了のお知らせ
専門家に聞く 年代別の老後資金作り ：日本経済新聞
ニュースな英語 - 今度は確かに「日本メディアは書かなかった」 オリンパス問題でそらみたことかと
TechCrunch
