デル、4K/HDR対応のハイスペックWebカメラ
デル・テクノロジーズは、4K撮影に対応した高性能設計のWebカメラ「Dell デジタル 高解像度 Web カメラ」を発表、本日販売を開始した。価格は3万1130円（送料/税込み）。 Sony STARVIS CMOS大型センサーを採用したWebカメラで、4K/HDR撮影に対応。AI自動フレーミング機能を搭載しており、利用者を常にフォーカスして画面の中央に表示することが可能だ。またWindows Helloによる自動ログインにも対応している。 この他、ワイヤレスヘッドセット「Dell Premier ワイヤレス ANC ヘッドセット - WL7022」「Dell Proワイヤレス ヘッドセット - WL5022」、有線ヘッドセット「Dell Proステレオ ヘッドセット - WH3022」の3製品も合わせて販売を開始した。価格はそれぞれ3万8390円、2万9700円、8140円だ（送料/税込
GitHubにAIプログラミング機能「Copilot」登場 関数名とコメントから中身を丸ごと自動補完
米GitHubは6月29日（現地時間）、関数名とコメントから、関数のコードを丸ごと自動補完するAIプログラミング機能「GitHub Copilot」（コパイロット、副操縦士の意）を発表した。専用ページから登録すると、テクニカルプレビュー版の招待を順次受けられる。 米Microsoftのコードエディター「Visual Studio Code」と、Visual Studio Codeベースのクラウド開発環境「GitHub Codespaces」向けの拡張機能として提供する。 例えば、コメントとして「// Get average runtime of successful runs in seconds」（成功した実行の平均実行時間を秒の形式で取得する）と書いておき、その下に「func averageRuntimeInSeconds」と関数を書き始めると、Copilotがその先を自動補完。必要な
ZOZO、一律割引「ARIGATO」終了 開始からわずか半年
ZOZOTOWNの商品を10％引きで購入できる会員制サービス「ZOZOARIGATOメンバーシップ」が5月30日で終了。昨年12月25日にスタートしたばかりだったがブランド側の反発が大きく、ブランドの“ZOZO離れ”の理由になっているとも報じられていた。 ZOZOは4月25日、年間3000円か月500円（各税別）を支払えば、ZOZOTOWNの商品を10％引きで購入できる「ZOZOARIGATOメンバーシップ」を5月30日で終了すると発表した。昨年12月25日にスタートしたが、ブランド側の反発が大きく、ブランドの“ZOZO離れ”の理由になっているとも報道されていた。 ARIGATOは、ZOZOTOWNの商品が時10％引きで購入できる会員制サービスで、割引き原資はZOZOが負担。割引額は、日本赤十字社などの公共団体や、購入したショップに支援金として寄付できる。 割り引きが常時受けられるとあって
ビックカメラ2割還元、今度はLINE Payで - ITmedia NEWS
LINE Payは12月20日、ビックカメラグループの店舗で21日から、モバイル決済サービス「LINE Pay」を使えるようにすると発表した。全国のビックカメラ店舗などでコード決済が利用可能になり、支払いは実施中の還元キャンペーンの対象になる。 導入店舗はビックカメラ、コジマ、ソフマップの全店舗。コード決済サービスは、店舗側が表示したコードをユーザーのスマートフォンで読み取る形で導入する。 LINE Payでは12月14日から、支払額の20％をLINE Payの残高として還元する「Payトク」キャンペーンを実施しており、ビックカメラグループ店舗での支払いも対象となる。還元額の上限は5000円。
帰宅を促す音楽、USENと東京芸大が制作へ 残業を削減 - ITmedia NEWS
USENは12月11日、ビジネスマンの帰宅を促す音楽の制作を始めたと発表した。東京芸術大学との共同研究結果を基に、USENが作曲、編曲、収録を行い、来年1月までに発表するとしている。 USENと東京芸大は、900人のオフィスワーカーにWeb上で調査を実施。終業時刻での仕事のはかどり具合などによる、いくつかの状況を想定し、各状況の心理状態を分析した。その上で、得られた心理状態の指標とイメージが合致する楽曲をUSENの制作スタッフが選定。選ばれた楽曲の整合性を、東京芸大が評価・検証した。こうした結果を基に、終業する気分になる楽曲を作成することを目指す。 USENは、2013年からオフィス向けBGM「Sound Design for OFFICE」を提供している。これまでも残業時間を削減するため、終業時間をコメント放送で知らせるアプローチを取り入れていた。 関連記事 「残業するな」「いいから帰れ
mastodon.cloudの運営、きぼうソフトへ - ITmedia NEWS
神奈川県のITベンチャーきぼうソフトは11月30日、フランスで生まれたマストドンインスタンス「mastodon.cloud」の運営を12月7日をもって譲り受けると発表した。mastodon.cloudのユーザー数は5万1506人（10時34分現在）。 マストドンは管理者が自由にサーバ（インスタンス）を立てることができ、それらのインスタンスが連合してメッセージをやりとする仕組みのTwitterライクなSNS。 きぼうソフトは、2018年6月からmastodon.cloudに技術面での支援を行っていたという。 同社は日本で2番目に大きなインスタンス「mstdn.jp」を譲り受け、10月1日から運営している。現在のユーザー数は18万4741人。 きぼうソフトはソフトウェア開発を行うほか、「mstdn.jp」「Kibousoft Now」などいくつかのマストドンインスタンス、マストドンのニュース媒
メルカリ、チャットbotを導入 増える問い合わせに対応 - ITmedia NEWS
メルカリは11月12日、フリマアプリ「メルカリ」で、AI（人工知能）を活用したチャットbotを一部で導入すると発表した。利用者が初歩的な操作方法や梱包・配送などについて質問すると、回答を自動的に返信する。 メルカリアプリのサイドメニューで「ガイド」を選ぶと、画面右下に「お困りですか？ ご質問に自動で答えます」と表示され、チャットbotに質問を送れる。チャットbotは「よくある質問」といったガイドの内容やこれまでの問い合わせ内容を基に、即時回答する仕組みだ。 例えば「梱包方法が分からない」と送信すると、商品カテゴリー別に梱包のステップを写真付きで回答する。「メルカリ便で送りたい」と送信した場合には、チャットbotが発送手順を案内する。 今後、チャットbotは、利用者からの質問内容や回答へのフィードバックなどを学習し、回答の精度を向上させていく方針だ。対応カテゴリーの拡充や回答パターンの増加も
「100人で年間35万件のレビューに目を通す」 中国メーカー・Ankerが日本で評価される要因を聞いた (1/2) - ITmedia NEWS
製品の生産国表示に“メイドインチャイナ”とあれば、以前は「安かろう、悪かろう」というレッテルを貼られてしまうのが常だった。その一方で、品質に厳しい目を持つ日本の消費者から信頼を得られているメーカーもある。代表例として挙げられるのが、モバイルバッテリーで知名度を上げた中国Ankerだ。 同社の国別売上高を見ると、1位が米国、2位が日本となっている。ECサイト大手のAmazon.co.jpでは、多くのAnker製品が数千のカスタマレビューを集め、評価も星4以上を与えられているものが多い。日本では、大手家電量販店がAnkerのモバイルバッテリーを取り扱う以前から、ネットで評判を聞きつけた客が店頭に“指名買い”でやってくるようなこともあったという。 そんな信頼と知名度を中国メーカーが勝ち取れたのはなぜだろうか。Ankerのスティーブン・ヤンCEOと、日本法人アンカー・ジャパンの井戸義経代表取締役に
「電柱に宅配ロッカー」 全国初、関電が試行 - ITmedia NEWS
関西電力は11月1日、電柱に宅配ロッカーを取り付け、近くに住む住民が荷物を受け取れるようにする「電柱吊宅配ロッカーサービス」の試行を始めた。電柱を宅配ロッカーの設置場所として活用する試みは全国初という。利用状況などを見て事業化を検討する。 京都府精華町内の3カ所のマンションで、敷地内と、敷地に隣接する歩道に設置されている電柱に、専用に開発した宅配ロッカーを設置。ヤマト運輸、佐川急便、日本郵便の協力を得て、マンション住人に活用してもらう。 宅配ロッカーは会員登録制で、マンション住人のみ利用可能。荷物が届くとメールが届き、暗証番号か交通系ICカードで解錠する。 ロッカーは、フルタイムシステムが電柱専用に開発した。日本ネットワークサポートが専用の支持具を使って電柱に設置する。 電柱は「どこにでもある」「電源がある」「配達場所として明確にできる」――という3つの特徴が、宅配ロッカーに向いているとい
ADATA、薄型デザインのTLC NAND採用256GB M.2 SSD「XPG SX6000 Pro」 - ITmedia PC USER
NVMe接続に対応した容量256GBのM.2 SSDで、第2世代64層3D TLC NANDを採用しリード最大2100MB/s、ライト最大1200MB/sを実現した。また片面実装基板を採用したことで2.15mmの薄型設計となっているのも特徴だ。 関連記事 ADATAから税込み4万円切りの2TB SSD「Ultimate SU800」 3D TLC NAND採用SATA SSDに2TBモデルを追加。 ADATA、衝撃検知機能も備える容量1TBの薄型ポータブルHDD エイデータテクノロジージャパンは、薄型筐体を採用したUSB外付けポータブルHDD「HV300」を発売する。 ADATA、淡く光る発光LED搭載のDDR4メモリ エイデータテクノロジージャパンは、LED発光機能を装備したデスクトップ用DDR4メモリ「XPG SPECTRIX D41」を発売する。 ADATA、リード最大3200MB/
Java 11正式版がリリース、本バージョンから「Oracle JDK」のサポートは有償に (1/4) - ITmedia エンタープライズ
2018年9月25日（米国時間）にJava 11の正式版がリリースされました。Java 11は2017年9月から始まった、6カ月ごとのJavaバージョンアップサイクルから、ちょうど1年となるバージョンであり、また2014年3月に登場したJava 8以来、4年半ぶりに長期サポート（LTS：Long Term Support）の対象となるバージョンでもあります。 単一ファイルのJavaコードをそのまま実行できること（JEP 330: Launch Single-File Source-Code Programs） 数TBのヒープを扱え、かつガベージコレクションによる停止時間が10ミリ秒以下となるような、低レイテンシを実現した新しいガベージコレクタ「ZGC」の実験的実装（JEP 333: ZGC: A Scalable Low-Latency Garbage Collector（Experime
「iPhone売らないとヤバい」――元店員が振り返る、重い「販売ノルマ」
連載：元ベテラン店員が教える「そこんとこ」 キャリアショップも家電量販店も併売店も経験した元ケータイショップ店員の迎悟氏が、元店員ならではのノウハウやエピソードをお届けする。 過去記事一覧 多くのケータイショップで、花形として目立つ位置に据えられるiPhone。実際に利用ユーザーも多いことから、「iPhoneは売れて当然」と感じている方も多いのではないでしょうか。 しかし、販売店の内側にいるとまるで世界が変わります。iPhoneは「売らないとヤバい」代物なのです。 にわかには信じ難い話かもしれませんが、筆者も長らく携帯電話の販売に関わってきた中で、iPhoneの販売台数を必死に追いかけたことが何度もあります。 今回は、ケータイショップに課せられたiPhoneの「販売ノルマ」の実態をお話しします。 iPhoneが何もせずとも売れるのは昔の話 冒頭にも書いたように、国内市場でiPhoneはスマ
家庭向け「Office 365」、10月2日から無制限インストール、同時に5サインイン可能に
米Microsoftは8月30日（現地時間）、家庭向けクラウド版オフィススイート「Office 365 Solo」のインストールおよび同時サインイン数を拡大すると発表した。10月2日に実施する。 現在日本で提供している家庭用Office 365（年額1万2744円、月額1274円）をインストールできる端末は、「同一ユーザーが使用する2台のWindows PCまたはMac、2台のタブレット、2台のスマートフォン」となっているが、この制限がなくなる。「つまり、どこにいても、どのデバイスを使っているかに関係なく、Officeを使うことができます」。 さらに、同時に5つの端末にサインインすることが可能になる。6番目の端末にサインインしようとすると、「制限に達しました」というメッセージが表示される。既にサインインしている端末からサインアウトすれば、新たな端末にサインインできる。 また、10月2日から
「希望者全員対象」のiPhoneバッテリー交換、Apple Storeに行くならお早めに
既報の通り、Appleが発表している「iPhoneのバッテリー交換プログラム」では、iPhone 6以降なら希望するユーザー全てを対象にバッテリーを交換してくれる。 対象は、iPhone SE、iPhone 6、iPhone 6 Plus、iPhone 6s、iPhone 6s Plus、iPhone 7、iPhone 7 Plus、iPhone 8、iPhone 8 Plus、iPhone X。 iPhone本体保証およびAppleCare+による延長保証期間内であれば無償交換で、そうでない場合も3200円（本来は8800円）と割安で交換できるため、一時期は在庫切れで予約が取りづらい状況も続いていた（関連記事）。 交換方法はiPhoneをサポートに送って交換してもらう「配送」と「店舗持ち込み」の2つがある。店舗に行く場合は、Apple Store店舗内のサポート窓口「Genius Bar
トヨタ、Uberと自動運転技術で提携強化 5億ドル出資と正式発表【UPDATE】
Uberの自動運転開発プロジェクトについては今月初旬、一部の投資家が売却を提案したと米The Informationが報じた。同メディアによると、Uberはこのプロジェクト立ち上げから累計20億ドル以上を支出しているという。 Uberは米Alphabet傘下のWaymoから自動運転関連の特許侵害で提訴されていたが、2月に約2億4500万ドルの支払いで和解した。 トヨタは3月には自動運転開発企業「Toyota Research Institute Advanced Development」（TRI-AD）を立ち上げた。 【更新：2018年8月28日午前11時30分 トヨタ自動車のプレスリリース公開後、情報を追加しました。】 関連記事 トヨタの自動運転ソフト開発子会社、即戦力エンジニアの募集開始 1000人規模での開発体制目指す トヨタ自動車が3月に立ち上げた自動運転ソフトの研究開発を行う新会
「カメラを止めるな！」“パクリ疑惑”に公式が反論 「強く憤りを感じる」
映画「カメラを止めるな！」は私の作品をパクった――8月21日発売の週刊誌「FLASH」9月4日号が“原作者”だという和田亮一氏の主張を報じ、ネット上で波紋を呼んでいる。映画を製作したENBUゼミナールは21日午後、公式サイトで「記事の見出しに掲載されているような、法的に『著作権侵害』が生じていたり、『パクった』という事実は一切ございません」と反論し、「強く憤りを感じる」と批判した。 「原作」か「原案」か FLASHによれば、カメラを止めるな！は、和田氏の演出した舞台「GHOST IN THE BOX！」を基に、上田慎一郎監督が作成したという。2014年に和田氏の劇団「PEACE」が解散し、15年に上田監督が舞台の脚本を担当したA氏、親交があった元劇団員B氏と、GHOST IN THE BOX！の映画化に取り掛かったが、プロジェクトが頓挫。しかし16年、上田監督が権限を持たないB氏に連絡し、
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