「米国型経営がソニーを狂わせた」OB苦言、現経営陣は答えず…目先の利益・株価優先が「自由闊達な理想工場」を変質させた(1/3ページ) - 産経ニュース <以下要約> 元副会長の伊庭保氏や、家庭用ゲーム機「プレイステーション」の生みの親である久多良木健氏ら有力OB5人が4月16日、東京都内の本社を訪れ、平井一夫社長(54)ら現経営陣と向き合った。 OBは提言書も交えて意見をぶつけたが、現経営陣は2月に発表した今後3年間の中期計画を説明するばかり。対談は終始、和やかなムードだったが、収穫はなかったという ソニーは90年代後半から、米国型の経営手法を先駆的に導入。社外出身者が大半を占める取締役会制度や、現場のどんぶり勘定を許さない「EVA」と呼ばれる指標を用いた利益管理が代表例 これを元上席常務の蓑宮武夫氏は著書で、一連の改革を「良薬のつもりが、独創的な会社を普通にしてしまう劇薬だった」と指摘