今週は、『デジタルサイネージ最前線 vol.1』が初登場1位になりました。 収録されている『お台場冒険王の人気アトラクションに見る電子看板ビジネスの真骨頂』によると、同アトラクションの顔認識システムは、専用カメラが撮影した顔写真を基に、性別や年齢（十歳区切りで7種類）に分類するそうです。 デジタルサイネージはどうやって性別や年齢を判断しているのでしょうか？　性別の判定は、子どものころ母から教わった「男か女か分からないときは、喉仏をチェックしろ」が使えるんじゃないかなと思います。では、年齢は――表情、血管、肌のツヤ？？？ 長髪男性や自称年齢がお若い方の真実をデジタルサイネージがどこまで見破るのか、興味津津です。

ITmedia エンタープライズで過去注目を集めた記事を、PDF形式の電子ブックレットとしてお送りする「ITmedia エンタープライズ電子ブックレット」。本日は「デジタルサイネージ最前線 vol.1」をお届けします。

2008年5月、ローソンのサービス本部戦略統括部に所属していた市原氏。店舗の入店者増加を目指し、ローソンカードを起点とした会員施策、Loppiなどの有効活用を考える立場だった 「ローソンの店舗に入ってもらうきっかけを作りたい」 クロスオーシャンメディアの市原義文社長は、東京メディアを来店者、リピーターの増加につなげたいと話す。消費者の日々の生活――通勤、仕事、休憩、帰宅などにおける動線が複雑になり、画一的な広告やプロモーション、販売促進だけでは、ローソン店舗に消費者を引き込むことが難しくなっているからだ。 ローソンは700万人規模の会員データベースを持っているが「その多くはインターネットやモバイルを使って店舗に来てくれる“ローソンマニア”。彼らを分析しても、来店者を増やす施策は導き出せない」（市原氏）。 そこで市原氏は、消費者との新たな接点を作り出せるデジタルサイネージに注目。それを具現化

日本サムスンとサイバーステーションは9月7日、液晶ポスターとコンテンツ配信システムを組み合わせたデジタルサイネージ（電子看板）サービスを発表した。新サービス「ハルヱとケイジdeデジサイン」を9月29日に発売する。 ハルヱとケイジdeデジサイン。「ハルヱ」には「絵を張るように簡単にコンテンツの制作、登録ができる」、「ケイジ」には「液晶ポスターの掲示に必要なハードウェアをすべてそろえる」という意味を込めている。日本サムスン DMAチームの宮田隆氏（同チーム長）は「子どもとお風呂に入っているときに思いついた」と名称の誕生秘話を明かした ハルヱとケイジdeデジサインは、日本サムスンの液晶ポスター表示システム「ハルヱとケイジ」、サイバーステーションが提供するデジタルサイネージのコンテンツ管理・配信サービス「デジサイン」を組み合わせたもの。設置台数を増やす場合に手間になるコンテンツ管理関連サービスを、

この自動販売機は47インチのタッチパネル式ディスプレイを搭載し、画面上から商品の購入ができる。SuicaおよびモバイルFelicaのリーダ／ライタも備えており、電子マネーで決済できる。 自動販売機上部のセンサーで年代や性別などの顧客属性を判断し、お勧めの商品を画面上に表示する。季節や時間帯に応じて表示する商品を変える。年代や性別などの情報を取得し、マーケティングデータとしても活用できるようにする。顧客映像などの個人情報は記録できない仕組みになっている。 商品をディスプレイ上に表示しており、商品が売り切れると、自動販売機内の在庫商品の画像に表示が切り替わる。WiMAXのネットワークを接続し、利用者と自動販売機の距離に応じて、配信するコンテンツを変える。災害が発生した際には、遠隔操作で飲料を即時に無料提供する機能も持つ。 先行展開という形で品川駅に自動販売機を2台設置する。2010年内には東京

ローソン店舗にデジタルサイネージを設置し、広告メディアとして展開する「東京メディア」が5月29日に始まる。店舗にいない人を新規顧客に変えるというビジネスモデルがユニークだ。 年2けた成長が見込まれるデジタルサイネージ市場において、小売業を筆頭に多くの企業が実サービスの展開や実証実験に乗り出している。その主目的は商品やサービスの販売促進にあるが、仕掛け方1つで新たなビジネスチャンスが生まれるかもしれない。こうした中、5月29日にデジタルサイネージを活用した新たなサービスが始まる。首都圏のローソンを中心に、店舗情報や時間帯・地域に合わせた広告を配信する「東京メディア」だ。 東京メディアは、ローソンの店頭に46インチのデジタルサイネージを2台設置し、音声と映像でキャンペーン情報や広告、時報などのコンテンツを配信するサービスである。5月29日に同サービスを開始するクロスオーシャンメディアは、初年度

エニグモはデジタルサイネージに特化した動画コンテンツの制作をネット上のクリエイターに委託するサービスの提供を開始した。動画コンテンツ案を複数作成し、商品を届けたい対象や場所を選んで映像を配信できるのが特徴だ。 インターネット関連のマーケティングを手掛けるエニグモは9月7日、デジタルサイネージ（電子看板）に特化した動画コンテンツの制作や企画の立案などを一括で提供するサービスを開始した。商品やサービスの動画コンテンツを専用のクリエイターが複数本作成し、商品を届けたい対象や場所を選んで配信できるのが特徴。動画コンテンツの作成に要する期間は約2カ月。価格は170万円から。 提供するサービス名は「filmoサイネージ」。これは企業から依頼を受けた商品やサービスに関連する動画コンテンツを、エニグモが集めたクリエイターが作成し、同社が提携するショッピングモールやコンビニエンスストアなどのデジタルサイネー

スーパーマーケットに設置したデジタルサイネージ向けチャンネル「ミルとくチャンネル」を手がけるソニーと，CS放送などでアニメ専門チャンネル「アニマックス」を手がけるアニマックスブロードキャスト・ジャパン（アニマックス）は，2009年7月31日に両チャンネルで放映する広告パッケージの販売を開始した。首都圏でスーパーマーケットを展開するいなげやとOlympicの計52店舗と，ケーブルテレビなどを合わせて790万世帯が視聴するアニマックスで共通のコマーシャルが放映される。 この商品の狙いは，それぞれの広告枠の付加価値を高めて，より多くの広告を取るための仕組みだという。ミルとくチャンネルの担当者であるソニーの相澤辰弥氏（B2Bソリューション事業本部 サービス＆ソリューション事業部 サイネージビジネス部 メディア事業課 統括課長）は，「商品の認知だけでなく，より確実に購買につなげることが広告に求められ

東芝は3月20日から22日まで、東京・秋葉原のヨドバシカメラマルチメディアAkibaで、デジタルサイネージ（電子広告媒体）と携帯電話、YouTubeを連携させたプロモーションイベントを行った。 ヨドバシカメラマルチメディアAkibaの正面入口の上部にある大型ディスプレイに、9時半から19時半まで、毎時30分にゲームが映し出される。ゲームの内容は、最大6人の参加者がマス目を塗っていき、塗ったマス目の数を競うというもので、東芝のノートPC用キャラクター「ぱらちゃん」を使っている。 来店者は、画面に表示された電話番号に電話をして、ゲームに参加する。音声ガイダンスに従って参加登録を行い、あとは大型ディスプレイを見ながら、携帯電話の数字ボタンを押して操作する。 ゲームの長さは1回90秒。その前後に告知・カウントダウンで23秒、結果発表で7秒かかるので、2分（120秒）で1回のサイクルが終了する。1時

設置された2台のカメラが、ビジョンを見た歩行者の性別や年齢を自動解析する（写真＝渋谷ハチ公前交差点「Q’s EYE」） 大型ビジョンで「視聴率」実験――渋谷駅ハチ公口スクランブル交差点、「QFRONT」（渋谷区宇田川町）壁面の大型ビジョン「Q’s EYE」で10月より、ビジョンを見た視聴者数を自動分析し、性別、年齢別にカウントする実測実験が始まった。同ビジョンのメーカーで、国内屋外ビジョンの4分の1以上のシェアを占めるビジョン開発・販売のアビックス（横浜市）が試験的に導入した。屋外大型ビジョンでの視聴者数の自動カウントは世界初という。 渋谷ハチ公前交差点では複数の大型ビジョンを連動させた映像放映も ビジョン設置当初から取り付けているカメラ2台を使い、映し出した映像を専用ソフトで解析、歩行者のうちビジョンを一定の間（1～数秒間）見た人の性別、年齢を分析する。屋外ビジョン広告の展開が注目される

羽田空港の第1／第2ターミナルにある女子トイレに、広告やインフォメーションを配信するデジタルサイネージ（電子看板）が設置された。65カ所、合計355のブースに7インチの液晶ディスプレイを設置し、2分間の映像コンテンツが流れている。 リラックスして自分だけの時間を過ごせる空間で、利用者の目線をディスプレイに集めることができる。トイレというニッチな空間の特性を生かした広告配信に利用者からの評判は上々。日本中から訪れる女性の乗客に的を絞った製品を訴求できるとして、広告を出稿する企業も増えてきそうだ。 「トイレに入ると何か読みたくなる」が着眼点 「トイレに入ると、普段は読まないような雑誌でもつい手にとってしまう」。このビジネスモデルは、デジタルサイネージの制作を手掛けたモシカの福井喜朗専務取締役のふとした思いつきが始まりだった。 アイデアを思いついた2003年ごろ。それを基に紙のポスターをトイレに

液晶やプラズマディスプレイを持つデジタルサイネージが、企業の広告配信方法として存在感を高めつつある。富士キメラ総研の調査結果では、商業施設や交通機関での採用が進んでいることが分かる。 調査会社の富士キメラ総研が12月2日に発表したデジタルサイネージ（電子看板）の市場調査で、2008年の市場規模が前年比114％の649億円になることが明らかになった。屋外広告に取って代わり、液晶／プラズマディスプレイを使った店舗内での広告配信に力を入れる企業が増えており、宣伝の主軸が移り変わりつつある。 同社によると、デジタルサイネージの利点は、複数のディスプレイにコンテンツを配信できること、時間帯や設置場所に応じて配信予定を管理できること、ポスターの張り替えにかかる手間とコストを削減できることにある。企業はこうした点から、新たな販売促進のツールとして採用しているという。 デジタルサイネージ市場に参入する企業

先日ITメディア 『BusinessMedia誠』にて、『地方都市・長崎で意外な成功!? ――駅前デジタルサイネージ「ナビタッチ」の可能性』という記事にて、 デジタルサイネージに関する成功事例が掲載されていた。 記事では、JR長崎駅に設置したナビタッチが利用が進んでいるとのことであった。 デジタルサイネージに関するビジネスは注目されつつも、具体的に成功した事例は あまり耳にしない。今回の成功事例は広告のターゲットとターゲットに対する 広告の訴求方法が上手くマッチした事例であると大変興味を持った。 【デジタルサイネージの課題】 デジタルサイネージのビジネス展開を考えた際に、以下の課題をいかに克服させるか が重要になる。 ① デジタルサイネージ自体を認知させる仕組みを作る。 ② デジタルサイネージでどのような広告/コンテンツが流れているか理解させる 仕組みを作る。 ③ デジタルサイネージの広告

副都心線の東新宿駅などの改札前で遅延情報を配信する「運行情報ディスプレイ」が稼働している。改札を通って電車に乗ろうとしたら事故が発生して足止め、約束の商談に間に合わない――こんな事態を未然に防げるデジタルサイネージだ。 「改札を通って電車に乗ろうとしたら事故が発生して足止め、約束の商談に間に合わない」。こんな経験があるビジネスパーソンも少なくないはず。電車の遅延が起こった場合、多くの場合は駅の中にあるLEDの電光掲示板で状況を確認することしかできなかった。 電車に乗る前に遅延情報を知りたい――ユーザーのこんな要望に応えるサービスを提供しているのが東京メトロだ。同社は、遅延情報をリアルタイムに伝えるデジタルサイネージ（電子看板）を、東新宿駅など副都心線（渋谷―和光市間）の9駅で稼働させている。副都心線は6月14日の開業当初、電車の遅延が起こりダイヤの乱れが生じていたが、デジタルサイネージの導