1日10gのミルクプロテイン摂取と運動で筋肉量増加 帯広畜産大学など実証
1日10gのミルクプロテインの継続摂取が、低～中強度の運動を実施した成人男女（60歳以上）の筋肉量を増加させることを確認したと、帯広畜産大学と株式会社明治の共同研究グループが発表した。 6ヵ月後、体組成測定と体力テストを実施したところ、両グループにおいて体力指標が有意に向上したが、ミルクプロテイン飲料を摂取したグループのみ、除脂肪体重が有意に増加し、体脂肪量が有意に減少していた。除脂肪体重とは、体重から体脂肪量を引いた重量を意味し、その約7割が筋肉であることから、除脂肪体重の増加はほとんどが筋肉量の増加に由来すると考えられる。すなわち、1日10gのミルクプロテインの継続摂取は、低～中強度運動を実施した成人男女（60歳以上）の筋肉量を増加させると実証された。 また、本研究参加者122名中119名が最後まで研究を継続した（継続率97.5％）。たんぱく質の継続摂取による筋肉量の増加は以前から報告
風邪による受診における抗菌薬の処方率 岡山大学などの分析で判明
岡山大学などの研究グループは、風邪の治療における抗菌薬の使用状況を医療ビッグデータを用いて明らかにした。 このように抗菌薬の必要性が低い疾患で抗菌薬が使用されると、副作用の危険があるだけではない。抗菌薬使用の増加に伴い、抗菌薬への耐性を獲得した薬剤耐性菌の発生が増えており、世界的に対策が求められている。 必要性の低い抗菌薬の使用を減らす取り組みが国際社会で進む中、日本でも、薬剤耐性対策のアクションプランが策定されている。しかしながら、これまで、経口抗菌薬が多く処方される外来診療において、急性気道感染症に対する抗菌薬の使用状況を把握するための大規模な研究は不足していた。 本研究では、多数の医療機関の診療報酬明細情報をもとに、2013～2015年の日本国内における865万回の風邪による外来受診を分析した。その結果、風邪による受診の半数以上（52.7％）に抗菌薬が処方されていることがわかった。さ
名古屋大学 ４カ国で老後不安の原因を調査
名古屋大学の角谷快彦特任准教授は老後の将来への不安が及ぼす精神的ストレスや予備的貯蓄の増加などの、経済に悪影響を与える要因を特定することに成功しました。 この結果、日本とアメリカでは保有資産が小さいと不安が増大し、運動習慣が不安を減少させます。また、日本では想定される生活費に占める年金の割合が高い程安心できることも分りました。これに対して中国では資産、年金、運動習慣や家族構成などがほとんど将来への不安に影響していませんでした。またインドでは持ち家でないと老後の生活不安が増大するようです。最も注目するべきは、子供との同居が不安を低減させると予想されていたのに対して、4カ国すべてで影響していなかったことです。 こうして社会の状況によって人々が不安に感じる要因が異なることや、その要因が何かを特定することができました。これまでは社会保障や備蓄だけに着目して研究が行われていたところに、社会状況に応じ
名古屋大学、スーパーコンピューター「不老」運用開始
名古屋大学情報基盤センターはスーパーコンピューター「不老（フロー）」の運用を始めた。計算速度ランキングで世界一となった神戸市の理化学研究所・計算科学研究センターにある「富岳」と同型の中央演算処理装置（CPU）を搭載、医療分野の画像診断や新型コロナウイルスの新薬開発、台風のメカニズム解析、自動運転の研究など大量のデータを処理する幅広い分野で利用する。 富岳が搭載していないAI（人工知能）の研究支援システムや100年間データを保存できる記録媒体などを装備し、シミュレーションをした際に動画を大画面に映し出す設備を備えている。スーパーコンピューターで発生する熱の冷却には環境に配慮して湧水を利用する。 富岳をベースとしたスーパーコンピューターとしては世界で初めてのサービス運用で、民間を含めた国内外約1,000人の研究者がユーザー登録されている。 参考：【名古屋大学】スーパーコンピュータ「不老」運用開
ゼミは有用だが、外国語は役に立たない、全国学生調査
ゼミや研究室での学習は有用だが、外国語教育や統計数理の知識・技能はあまり役に立たない－。文部科学省が全国の大学生を対象に大規模なアンケート調査を実施したところ、こんな結果が出た。 それによると、大学の授業では授業内容の意義説明や小テスト、レポートなどの課題は「よくあった」、「ある程度あった」という回答が8割以上あったが、英語で行われる授業は33％、適切なコメントをつけて提出物が返却されるのは43％しか「あった」と回答しなかった。 大学に入って有用だった経験としては、研究室やゼミでの少人数教育が69％、図書館などを利用した学習が73％と高かった一方、3カ月以上の海外留学は89％、5日以上のインターンシップは70％が経験していなかった。 大学教育で役に立っていることでは、専門分野に関する知識が87％、将来の仕事に関連しうる知識が80％と高かったものの、外国語教育は30％、統計数理の知識・技能は
新型コロナウィルスは人口密度と気温・絶対湿度が影響、名古屋工業大学が解析
新型コロナウィルスは人口密度と気温・絶対湿度が影響、名古屋工業大学が解析 大学ジャーナルオンライン編集部 名古屋工業大学の平田晃正教授らの研究グループは、新型コロナウィルスの拡大・収束期間と感染者数・死者数には、人口密度と気象条件が関与することをつきとめた。 研究グループは、コロナウィルスに関する統計データにより感染拡大期間、収束期間、罹患率の県ごとの差について分析。その結果、感染拡大・収束期間は人口密度との関係が強く、「三密」の効果は人口密度で近似されることが判明。さらに、絶対湿度とも強い関係があった。そこで、人口密度・気温・絶対湿度の3変数を用いて多変量解析を実施。実際の拡大・収束期間とよく一致していた。 また、新型コロナウィルスの累積感染者数・死亡者数も人口密度の影響を受けていた。さらに、累積感染者数を人口密度で正規化すると、高齢者の占める割合、気温、絶対湿度と関係があった。人口密度
国内初、下水試料中の新型コロナウイルスを検出 富山県立大学など
富山県立大学の端昭彦講師は、金沢大学の本多了准教授らの研究グループと共同で、富山・石川県内の下水処理場を対象とした調査研究により、下水処理場流入下水からの新型コロナウイルスの遺伝子検出に成功した。国内での下水処理場を対象とした調査では、日本初の事例となる。 今回、2020年3月5日より石川県、富山県の4下水処理場で、週1度程度の頻度で流入下水試料を収集。報告では4月24日までに収集した計27試料を対象とした。調査開始時点で報告されていた新型コロナウイルス感染症の患者等発生確認数は、富山県で0例、石川県で4例だったが、4月の末には10万人あたり20例程度にまで増加。試料はポリエチレングリコールを用いた手法により100倍程度濃縮し、遺伝子抽出操作の後にPCR法（複数の手法を適用）による新型コロナウイルス検出に供した。 この結果、27試料中7試料で陽性であった。いずれの試料も複数のPCR法で陽性
食物の誤嚥による窒息死、1月1日に最多 73%が75歳以上 筑波大学研究チームが解析
食物の誤嚥による窒息死、1月1日に最多 73%が75歳以上 筑波大学研究チームが解析 大学ジャーナルオンライン編集部 筑波大学医学医療系ヘルスサービスリサーチ分野・ヘルスサービス開発研究センターの田宮菜奈子教授、岩上将夫助教、谷口雄大・同大学院博士課程1年らの研究チームは、日本の死因統計である人口動態調査死亡票のデータを2次的に活用し、全国での食物の誤嚥による窒息死の特徴を解析した。 解析の結果、食物の誤嚥による窒息死は、73%が75歳以上の後期高齢者で、暦日の中では1月1日（平均71例）が最も多く、次いで1月2日（同55例）、1月3日（同45例）と続き、研究期間中の1日平均発生数（同13例）を大きく上回ることを示した。発生場所としては、家が57%で最多、次いで居住施設18%と続いた。また、標準化死亡比は新潟県で最大（1.38）、京都府で最小（0.60）だった。 研究チームは、今後、高齢化
松本歯科大学が全学で新型コロナの抗体検査実施 全員陰性で対面授業開始
松本歯科大学は、2020年5月11日から28日にかけて、全職員・学生1146人を対象に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）抗体検査※を実施し、全員が陰性と判明したと発表した。この結果を受けて、感染予防対策を継続しながら、6月1日から歯学部・衛生学校の対面授業を開始した。 今回、抗体検査を行ったのは大学病院医療職員などを含む職員と学生、合計1146人。現時点における発症と免疫獲得の有無を調査し、講義と臨床実習を含む実習などの実施、および病院における診療従事者配置の判断の根拠となる感染リスクの基礎データ解析を目的に実施したという。 検査の結果、全員が陰性と判明。卒業を控えた第6学年は5月15日に抗体検査を実施し、全員が陰性と判明したことから、20日にI期試験が行われた。その際、“3密”にならないよう、試験会場を3会場に分散するなど感染予防対策も徹底された。また、6月1日からは歯学部・衛
東北大学、オンライン事務化を宣言、押印も廃止へ
東北大学は6月1日、オンライン事務化を宣言した。新型コロナウイルス感染症の拡大という世界的な危機を克服し、新たな時代を見据えた業務改革を進めるためで、学生や教職員の各種手続き、相談を対面重視のオンライン化し、押印を廃止して電子決済システムを導入する。 もう１つは印鑑フリー。学内の申請や決済手続きを原則として押印不要とし、完全オンライン化する。電子決済システムを導入することで業務プロセス全体もオンライン化し、業務の効率を向上させる。押印廃止は学内100以上の業務に及び、これにより年間8,000時間の作業削減が期待できるという。 最後が働き場所フリー。東北大学は事務系職員約1,600人全員が職場と同等の環境でテレワークできるようになっており、今回の新型コロナウイルス感染拡大でも速やかに3割出勤を実現させることができた。このオンライン環境をさらに活用し、業務の効率化、キャンパスのグローバル化など
関西大学、新型コロナ対策研究プロジェクトを始動
関西大学は新型コロナウイルス感染症対策を研究する緊急プロジェクトを始動させる。医療崩壊を防ぐための社会資源の研究や感染者差別の解消に向けた研究などを想定しており、既に学内で研究テーマの募集を始めた。審査のうえ、7月から本格的な研究をスタートさせる。 関西大学によると、具体的な研究例として ・複合災害の発生で避難所に避難が必要になったときの感染症対策 ・感染症の予防や治療につながる医薬品の開発 ・医療崩壊を回避するための社会資源の研究 ・感染終息後に予測される働き方を含めた生活様式の変化の研究 ・感染者に対する差別や感染者の社会的孤立の解消に向けた社会学・心理学的アプローチからの研究 ・SNSによるデマ拡散の社会行動学的分析 ・感染症対策にかかわる現行法制度の限界と課題の研究 ・オンライン教育の功罪の研究 －などを挙げた。 プロジェクトの公募期間は6月10日まで。学内で審査のうえ、採択されれ
ソフトウェア開発の在宅勤務、生産性などに悪影響 53カ国で国際調査
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う在宅勤務がシステムエンジニアの身体的、精神的状況や生産性に悪影響を及ぼしていることが、奈良先端科学技術大学院大学先端科学技術研究科の畑秀明助教が参加した国際調査で明らかになった。 アンケート結果を統計学の手法で分析したところ、システムエンジニアの身体的、精神的状況や生産性に悪影響が出て、身体的、精神的状況と生産性に密接な関係があることが分かった。特に女性や子どもを持つ親、身体的な障害を抱える人に強い影響が見られ、一律ではないサポートを実施する必要性があることも、明らかになった。 研究グループはソフトウェア企業がこれまでと同等の生産性を求めないことや、機器やサービスなど何を必要としているのかを細かく尋ねるなど、在宅勤務の環境をより良くするための工夫が欠かせないと提言している。 論文情報：【Empirical Software Engineering】Pan
月誕生の定説を覆す、月から流出する炭素を世界初観測 大阪大学など
大阪大学の横田勝一郎准教授・寺田健太郎教授らが率いる研究グループが、月周回衛星「かぐや」によって、月の表面全体から宇宙空間に流出する炭素を世界で初めて観測した。 しかし今回、本研究グループが、「かぐや」に搭載されたプラズマ質量分析装置の観測データから、太陽光によって光電離された月の脱ガス物質を調べたところ、月の表面全体から恒常的に炭素イオンが流出していることを発見した。流出量の見積もりから、その地域差（新しい年代の海からの流量が高地からの流量より大きい）も明らかになったといい、太陽風や宇宙塵から運ばれる炭素を考慮したとしても、やはり月に元々炭素が含有されていないと説明がつかない結果となったという。 本研究による炭素の発見で、月が誕生時から炭素を含有していたことが強く示唆された。月の誕生について、揮発性物質を残らず蒸発させる従来の説（ドライ説）から、揮発性物質が残ることを許容する新しい考え方
2021年度大学入学共通テストの追試験が延期の可能性も。書類選考と追試が標準に？
神戸 悟（教育ジャーナリスト） 教育ジャーナリスト／大学入試ライター・リサーチャー 1985年、河合塾入職後、２０年以上にわたり、大学入試情報の収集・発信業務に従事、月刊誌「Guideline」の編集も担当。 2007年に河合塾を退職後、都内大学で合否判定や入試制度設計などの入試業務に従事し、学生募集広報業務も担当。 2015年に大学を退職後、朝日新聞出版「大学ランキング」、河合塾「Guideline」などでライター、エディターを務め、日本経済新聞、毎日新聞系の媒体などにも寄稿。その後、国立研究開発法人を経て、2016年より大学の様々な課題を支援するコンサルティングを行っている。ＫＥＩアドバンス（河合塾グループ）で入試データを活用したシミュレーションや市場動向調査等を行うほか、将来構想・中期計画策定、新学部設置、入試制度設計の支援なども行なっている。 詳細プロフィールはこちら
新型コロナウイルスを1分以内に98％以上消毒、革新的酸化剤MA-T®
大阪大学が実用化研究を進める革新的酸化剤「要時生成型二酸化塩素水溶液（MA-T®）」が、新型コロナウイルスを1分間の接触試験で98％以上消毒できることが実証された。 大阪大学の研究によって2015年、MA-T®は反応すべき菌やウイルスが存在する時にのみ、有効成分である二酸化塩素を必要な量だけ水の中で生成する「要時生成型二酸化塩素水溶液」であることが明らかになっている。さらに、MA-T®を0.01%含む水溶液が、2002年、2012年にそれぞれ流行したSARSコロナウイルスおよびMERSコロナウイルスを1分以内に消毒できることがこれまでに同学微生物病研究所の松浦善治教授らによって実証されていることから、今回、新型コロナウイルスに対しての有効性も検証したところ、新型コロナウイルスを1分以内に98％消毒できることが確認された。 大阪大学は、MA-T®を用いた安全かつ有効な空間除菌のためのプロトコ
山岳遭難者を光で探索するシステムを開発、冬山で実証実験へ 近畿大学
近畿大学理工学部と農学部の研究チームは、山岳遭難者探索システムを開発した。独自の光探索システムで登山用ウェアにプリントされたQRコードを読み取り、遭難者の場所を特定する仕組み。2020年1月9日には六甲山スノーパークで実証実験を行う。 そこで今回開発したのが、約5kgという軽量小型化を実現した、独自の光探索システムだ。サーチライトとカメラを統合し、従来のサーチライトと同等の20,000ルーメンという高輝度の光を照射。撮影した映像をWifi経由でスマートフォンやタブレットに転送し、専用のQRコード解読ソフトで解析する。 また、QRコード付きウェアは株式会社丸仁と共同開発した。照射された方向に光を返す「再帰性反射素材」で作られており、レインボーの反射光を放射する。これにより、太陽光とは別の色を照射して反射させることができ、認識率が大幅に向上する。 実証実験は、冬の雪山での山岳遭難者捜索を想定し
共通テスト、あり方検討会議設置、2020年1月からスタート
文部科学省は2020年度から始まる大学入学共通テストで英語民間試験と数学、国語の記述式問題導入を見送ったのを受け、今後の新テストのあり方を検討する会議を設置した。三島良直東京工業大学前学長を座長に18人の学識経験者、教育団体代表者が参加、1月から検討に入って1年後をめどに提言を取りまとめる。 会議は原則として公開の場で進められ、民間試験の活用を決めた経緯についても検証する方針。文科省は学識経験者をこれまでの大学入試改革に対する賛否両論を幅広く集める形で選考したとしている。 大学入学共通テストは英語民間試験と数学、国語への記述式問題導入を改革の2本柱としてスタートする予定だったが、英語民間試験は家庭の経済状況や居住地域で不公平が生じる、記述式問題は民間で公正な採点ができるかどうか疑問などとして反対の声が相次ぎ、見送られた。 さらに、英語民間試験業者で記述式試験の採点を落札したベネッセグループ
新聞で解説・コメントしている教員が多いのはどの大学？ 全国紙５紙で調査
新聞で解説・コメントしている教員が多いのはどの大学？ 全国紙５紙で調査 大学ジャーナルオンライン編集部 平成から令和への改元前後の4カ月間に全国紙に解説やコメントをした大学教員数は、東京大学がトップで、2位に慶應義塾大学、3位に早稲田大学－。マスコミの調査、分析を進める内外切抜通信社が全国紙5紙の東京本社版朝夕刊記事を調べたところ、こんな結果が出た。 内外切抜通信社によると、調査は3月1日から6月末までの4カ月間を対象に、大学教員が解説やコメントを寄せている朝日、毎日、読売、産経、日本経済5紙の記事2,054本から教員の所属大学を抜き出し、集計した。この中には共同、時事の両通信社が配信した記事も含まれている。 その結果、最も多かったのは東京大学の187件。2位が慶應義塾大学の104件、3位が早稲田大学の87件、4位が京都大学の68件、5位が大阪大学の45件だった。朝日、毎日、読売、日本経済
新卒採用に「明確な基準がある」と回答した企業は3割以下
株式会社ADKホールディングスの人事企画部人材開発室では、新卒採用の選考官を経験した社会人100名を対象に「新卒採用に関する意識・実態調査」を実施。その調査結果を公表した。 「あなたは、自身の会社に必要な人材像についてどの程度理解しているか」を聞くと、「理解している」と回答したのは36.0％。64.0％が「なんとなく理解」もしくは「あまり理解していない」と答えた。「採用したいと思う学生のタイプ」については、「会社の雰囲気になじみそうな学生」「コミュニケーション能力が高い学生」が56％で同率1位。明確な基準ではなく、個人の主観で曖昧な基準のもと採用しているという結果になった。 また、「現在の会社に必要な人材」について、「現状の業務にあった、総合的に能力の高い人材＝現状最適人材」か「新しい領域を開拓できる、何かひとつの強みを持った人材」の二者択一で聞くと、75％が「現状最適人材」と回答した。
【16歳からの大学論】むしろ「知識」ではなく「考え」を
3月に新刊「学問からの手紙ー時代に流されない思考ー」（小学館）を上梓しました。発刊月に京都大学生協書店で月刊売り上げ第一位を頂くなど、ありがたい限りです。まだ一ヶ月たらずですが少しづつ感想を頂いており、今回はそれをもとに考えを深めたいと思います。 『細かい点を取り上げて議論するような本じゃない』（東工大・准教授） とてもありがたいご感想です。事実、拙書に頂いた感想のほぼすべてが、著者の論に対して何か意見を言うというものではないんです。なんと言ったらいいか、ご自身の志や今の研究に至る経緯などをとうとうと語られるものが多いんです。 もちろん著者の未熟さから、読者にとって「ほんとにそうかな？」といったような気になる点も多々あるでしょう。しかしそれを個々にピックアップして指摘する気にはならないらしいのです。これはなぜなのか？ おそらくは、この本が何かを主張したり、「・・すべき！」といった意見を述べ
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