動物という話を10年くらい前に聞いたのだけれども、あれはどういう事だったのかな、今ではどうなってるのかなと思い調べてみました。げっ歯類。ちゃんと言うとげっ歯目/ネズミ目なのかな。歯が出ている奴らです。モルモットは一応歯が出ていますが、仲間でないかもしれないとはいったいどういうことなのでしょう。 ネズミ目はネズミ亜目、リス亜目、ヤマアラシ亜目に分かれる。マウス、ラット、ハムスター、そしてビーバーなんかはネズミ亜目。リス亜目はリス。ヤマアラシ亜目はモルモット、カピバラ、ハダカデバネズミなんかがいる。 「門歯が伸び続ける」がこの目の定義ということになるのかな。ウサギがかつて門歯が伸び続けることからネズミ目の仲間だったのだけれども、その後に別の身体的特徴からウサギ目へと独立したそうだ。そして同じようにモルモットもネズミ目からの独立を叫んだのだけれども、それは1991年に出た"Is the guin
険しい目つきをしたSPに警護されて歩く姿に、その重責を思った。家畜伝染病の口蹄疫で視察や激励のため県庁を訪れた首相や大臣たちだ。 国の政策を最終決定する最重要人物だからこそ、配慮不足の言動や国民感覚とのずれが気になった。印象的な政治家のみなさん(肩書は当時)の話--。 6月に来県した鳩山由紀夫首相。「政府としてできることはすべてやる」と東国原英夫知事と力強く約束した翌日、辞任表明してしまった。え? 菅直人首相は、殺処分した家畜の埋却地を国が買い上げる案に難色を示した当時の財務省トップ。首相就任後、関係市町長と非公開で会談し対応の遅れを突かれると、色をなして「過去は過去」と反論したという。 現地対策本部長の山田正彦副農相。取材中に埋却地の臭気対策を巡り「EM菌(有用微生物群)」を持ち出した時には戸惑った。 もともと微生物を活用した土壌改良材。河川浄化や飲料、せっけんなどにも使われているが、効
最近はBSE(牛海綿状脳症)そのものが報道に取り上げられることがほとんどなくなってきています。では、もう安全性は確保されているのでしょうか。これは昨年3月10日の毎日新聞の記事の一部です。 <BSE>全頭検査、全自治体が来年度も継続 牛肉のBSE(牛海綿状脳症)対策で、国が不必要とする生後20カ月以下の牛の検査を、食肉検査施設を持つ全自治体が今年4月以後も独自予算で続けることが、毎日新聞の調査で分かった。国は今年度途中で年約2億円に上る補助を打ち切ったが、自治体側では全頭検査の既定路線化が進んでいる。【清水健二、奥山智己】 牛の全頭検査をしているのは世界で日本しかない。厚生労働省は05年8月、(1)02年1月生まれ以降の感染例はない(2)仮に感染しても検査で見つかる可能性は低い--などの理由で、対象を21カ月以上に限定。20カ月以下の検査も続ける自治体には3年間の限定で補助金を出していたが
戦後、化粧品や薬の開発などさまざまな分野で行われてきた動物実験が、見直されつつある。大手飲料水メーカーでは今年4月、新製品の開発の際に行ってきた動物実験を全面的に廃止。日本でこうした措置を講じた企業は初めてとみられるが、背景には動物愛護への関心の高まりがあるようだ。一方で、医学や薬学などの分野では、今でも動物実験を必要とする声が根強い。動物実験を巡る現状を追った。(西尾美穂子)ノーベル賞の受賞理由にも 動物実験はこれまでに、はしかやポリオ(小児まひ)といった病気のワクチン開発、難病のメカニズム解明などのために行われてきた。 昨年猛威を振るった新型インフルエンザに有効な新型ワクチンの開発でも、副作用の有無を確認するために動物実験が行われた。 ワクチンと同じように新薬の開発でも、動物実験で安全性が確かめられている。その結果、安全性が疑問視され、市場に出ない薬品も多く、薬害を未然に防いできた面が
獣医師になるには、獣医学科のある大学で獣医学教育を履修し、農林水産省が行う獣医師国家試験に合格し、獣医師免許の交付を受けなければなりません。 農林水産省では、「獣医療を提供する体制の整備を図るための基本方針」令和2年5月に取りまとめ、口蹄疫などの家畜伝染病の大規模発生に対する危機管理体制の構築や産業動物獣医師の確保に取り組んでいます。 また、高度診療技術の普及を図るために動物病院の施設基準を定め、社会的ニーズに応えた獣医療の提供を図っています。 獣医師免許をお持ちの皆様へ(獣医師法第22条の届出) (※)次回届出は令和6年度(令和7年1月)です 獣医師法第22条に基づき、獣医師には2年ごとに届出が義務付けられています。 獣医事をめぐる情勢(令和6年8月)(PDF : 1,668KB)
先日、宮崎県にて猛威をふるっていた口蹄疫の「終息宣言」が出されました。 宮崎県はきのう、終息を宣言した。発生が確認されてから4カ月余りになる。 (中略) 感染は11市町に広がった。殺処分された牛や豚などは292カ所の約29万頭。県内の飼育頭数の25%を失った。県の試算では、畜産や観光も含めた損失額は2350億円に上る。 再び子牛が出荷できるには最低でも2年、産地の再興にはさらに時間がかかりそうだ。 【社説】口蹄疫の終息宣言 教訓生かし産地再興を - 中国新聞 先ずは疲労困憊しているであろう宮崎県の人達にお疲れ様と労いの言葉を、殺処分された家畜に黙祷を捧げます。 さて。今回の口蹄疫、色々と話題に事欠かず広域感染に伴う大量の殺処分とセンセーショナルな事態に発展した事もあって、ネット上では様々な情報・意見・暴論・妄想が飛び交っていました。現場の獣医師やジャーナリスト、農水省のお役人さん達がTwi
2.疫学の基本から学べ 米国CDC@疫学調査の総本山 『疫学』@ フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 国立感染症研究所感染症情報 センター危機管理研修会 ※ここの平成16年度 「ケーススタディ演習」の『Oswego』に出てくるルービンさ んは、この事例における活躍を認められたことをきっかけに出世街道を突き進み、財務長官時代には日本の大蔵官僚に誘拐されたと いう大変愉快なお方である。その 際の新聞記事はここで。(注:大ウソです。) 『疫学研修会:岡山春季疫学研修プ ログラム』@岡山理科大学山本英二研究室 『食 中毒等疫学調査システムについて』@徳島県保健福祉部日和佐保健所 『分 子疫学的手法に基づいた食中毒の監視体制;パルスネットの構築』(2002年) 日本感染症学会 『健康危機管 理・疫学調査・行政対応マニュアル』@公 衆衛生ネットワーク 未来疫学ウラシマン 『感染症
2010年 07月 28日 なぜヒトと家畜の感染症対策がここまで違うのか【追記 ソース】 【追記2 口蹄疫の正しい知識1~11】 宮崎の口蹄疫もようやく非常事態宣言が解除されるところまできました。殺された大量の家畜の損害もさることながら、今後家畜を育てている農家が感染症爆発以前のようにウシやブタの畜産を軌道に乗せるところまでは、どのくらいのお金と労力と時間がかかるのか想像もつきません。 畜肉が世界的に流通している現状を考えると「世界標準」の対応を迫られるということもわからないわけではないのですが、たとえ今はそれが常識でも間違っているのであれば新しい常識を世界に提案していくという外交をできるくらいの、科学的・経済的・政治的位置に日本がいてもおかしくないと思うのは私だけなのでしょうか。 5月にも書きましたが、普通の風邪をひいたからといって感染の拡大を防止するためにヒトを殺したりはしないのに、風
Twitterのフラッグマンの一人に木村盛世氏がいます。木村氏は厚生労働省の現役技官で、これまで厚生労働省内の状況について反官僚組織の立場から情報発信を続けており、書籍執筆やTV出演などの効果もあって、フォロワーが7000人を超えています。木村氏のフォロワーは主として中央官僚に関する情報をトリガーとして彼女をフォローしており、彼女の発信する厚生労働省関係の情報の多くは、それを求めている人のところに届くことになります。ここまでは誰も不幸になりません。 ところが、そのバランスが崩れてしまう事態が発生しました。それが、2010年春に宮崎県で発生した口蹄疫です。口蹄疫は牛、豚などの家畜に発生するとても感染力の強いウイルス性疾患で、対応を誤れば一国の畜産業が壊滅するような非常に深刻かつデリケートな事態を招きます。この口蹄疫の流行に際して、家畜の疾病という専門外の領域に対して木村氏がTwitterを通
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