2008年12月16日のブックマーク (6件)

  • 「アヴァロンの鍵」がオンラインゲームに! ゲームポットが運営権と開発権を獲得し,2009年中にサービス開始

    「アヴァロンの鍵」がオンラインゲームに! ゲームポットが運営権と開発権を獲得し,2009年中にサービス開始 編集部:noguchi カメラマン:田井中純平 ゲームポットは,セガのトレーディングカードゲーム「アヴァロンの鍵」におけるPC版の開発権と運営権を獲得したと,「Gamepot Festa 2008」の会場で発表した。サービスは2009年中に,ゲームポットの系列会社であるGPコアエッジが行なう。なおビジネスモデルは,基料金無料のアイテム課金制で,タイトルは「アヴァロンの鍵 Online」だ。 「アヴァロンの鍵 Online」ティザーサイト Gamepot Festa 2008の会場内に設けられたステージにはセガの金沢氏とアーケード版アヴァロンでチーフデザイナーを務めていた田口氏,そしてGPコアエッジの浅沼氏が登壇し,上記発表を行なった。 アヴァロンの鍵は2003年にリリースされた,ト

  • ネトゲ研究日誌:低コスト、高収益か…? - livedoor Blog(ブログ)

    sampaguita
    sampaguita 2008/12/16
    「アヴァロンの鍵 Online」。
  • 有害情報対策ポータルサイト -迷惑メール対策編-

    ■ 改正迷惑メール対策法に関するQ&A 財団法人インターネット協会 迷惑メール対策委員会 (取りまとめ代表:渡辺俊雄) 2008年12月 ■ Q&Aコーナーについて Q&Aコーナーでは、読者対象を「広告・宣伝メールを送る側に当たる方々」として、2008年11月5日に東京品川で行った「IAjapan 第6回 迷惑メール対策カンファレンス」において会場から出された質問を中心に、比較的よく聞かれる内容を加えて整理した形で公開いたします。 ■ 免責事項 コーナーで書かれたものは、これまでに行われた質疑応答の内容をできるだけ分かりやすくなるように一般化してまとめたものですが、間違いを含まないという保証はありません。したがいまして、あくまで参考的なものとしてお読みください。サイトの関係者および質疑応答の内容を提供していただいた関係者は、あなたに対して一切の責任を負いません。あなたがここに書かれ

  • 「未承諾広告※」はもう使えない? Q&A集公開 - @IT

    2008/12/15 インターネット協会(IAjapan)は12月11日、「改正迷惑メール対策法に関するQ&A」を公開した。迷惑メールに関する2つの改正法が施行されたことを受け、広告などの電子メールを送信する事業者向けに、具体的な疑問と回答をまとめたものだ。 12月1日、迷惑メール対策の強化を目的として、総務省の「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」と経済産業省の「特定商取引に関する法律」という2つの改正法が施行された。以前に比べると、罰則が強化されたほか、オプトアウト方式に代えてオプトイン方式が採用された。この結果、あらかじめ受信者が許諾しない限り、広告・宣伝メールを送信すると法律違反となる。たとえ「未承諾広告※」という表示を加えた場合も同様だ。 Q&Aでは、この「未承諾広告※」の扱いにはじまり、「複数のサービスを提供している場合などでは、サービスごとに個別にオプトインしてもらう

  • 「大ヤマト」大逆転の結末。 - 企業法務戦士の雑感 ~Season2~

    以前、ご紹介した「大ヤマト」事件。 東京地裁では、著作権の帰属から著作権侵害の成否まで、原告(東北新社)の主張がこと如く退けられて、悲惨な状況になっていたのが記憶に新しい*1。 だが、伝えられたところによると、知財高裁に控訴後、なんと被告側が2億5000万円の和解金を支払う、という劇的な内容で和解が成立したとのことである。 「東北新社は2008年12月15日,同社が保有するアニメ「宇宙戦艦ヤマト」の著作権侵害訴訟において,パチンコ機メーカーの三共(SANKYO)など5社と和解したと発表した。5社の一部が東北新社に対して,2億5000万円の和解金を支払うことで決着した。「当事者間の合意によって,これ以上の内容は明らかにできない」(東北新社)としている。 」 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20081215/321514/ 判決で結論が覆された

    「大ヤマト」大逆転の結末。 - 企業法務戦士の雑感 ~Season2~
  • 「ストリートビュー」に撮影の事前許可を要請 札幌市議会が意見書採択

    札幌市議会は、「Googleマップ」の「ストリートビュー」について、国に指導や法整備などを求める意見書を12月11日に採択した。住宅の撮影・公開の際に住民に事前に許可を得ることなどを求めている。政令指定都市の市議会がストリートビューに関連した意見書を採択するのは初と見られる。 意見書は(1)個人の住宅の撮影・公開については、住民の許可を得るようGoogleに要請・指導する、(2)ネットを利用していない市民に向けて必要な広報活動を行う、(3)必要に応じて法整備を行う――ことを国に求めた。衆参両院議長、首相、総務相に提出する。 意見書は、ストリートビューについて「プライバシーを侵害するものであり、犯罪行為の下見やストーカー犯罪に利用されることも危惧(きぐ)される」と指摘。「一企業が無断・無許可で蓄積した膨大な個人情報のデータが、万一の場合、どのように取り扱われるかも不明である」とデータの使用法

    「ストリートビュー」に撮影の事前許可を要請 札幌市議会が意見書採択