こんなやつがなんで東大卒のブランド纏ってんだ。経歴抹消してくれよ
http://anond.hatelabo.jp/20170204225930 こんなこと増田でしかかけないが、なんでこんなやつより俺の評価低いんだよ。いやこいつのことは全く知らないが、なんで学ぶことの意味も目的もフワフワしてるような奴が「東大卒」とかいうブランドで着飾ってられんだ？おかしいだろ。俺は学ぶ意味を、喜びを知り、就職してから学びまくった。学問は最高に面白れぇ。夜間大学に今も通ってる。トータルでみたら東大で勉強やめたこいつより俺のほうが評価されるべきじゃねえかな！？でも結局、こいつは東大卒、俺はFラン卒だ。夜間大学で修士をとっても、学歴で見られるのは「18歳時点での学歴」だ。俺なんか「学歴ロンダリング」扱いだぞ。なんなんだよ。 「学問は自分の世界を広げてくれる」ってのは真実だが、そのパワー、そのすごさ、その感動は全然人に伝わらねえんだよな。 勉強は知識にインデックスを付けて回る行
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ところが労働組合の要求はいかにも及び腰だ。今春闘に関して連合が掲げるのは、昨年と同水準の「2％程度」のベースアップ。なぜ高い賃上げを要求しないのかについて、野村證券の美和卓チーフエコノミストは「日本固有の終身雇用制と年功序列賃金という労働慣行が（賃上げ要求の）ボトルネックになっている可能性がある」という。定年まで雇用を保障してもらう代わりに、賃上げをあきらめるというバーターが成立しているのではないかというのだ。 あらためて東芝のケースを引くまでもないだろう。優良とされる大企業ですら明日をも知れず、ちょっとした出来事で企業経営が傾いてしまう不確実性の時代である。労働組合幹部が賃上げを強く要求しないことは理解できなくもない。 派遣労働では平均時給がむしろ下落している 足元の賃金動向をみると、賃金は伸び悩んでいる。 厚生労働省の毎月勤労統計調査によると、現金給与総額は2016年には5月を除きほぼ
オスカー・ワイルドの英語の名言・格言集。英文と和訳 | 癒しツアー
オスカー・ワイルドの英語の名言には「The optimist sees the doughnut, the pessimist sees the hole.（楽観主義者はドーナツを見て、悲観主義者はその穴をみる）」などがあります。 代表作は『ドリアン・グレイの肖像』『サロメ』『幸福な王子』など。オスカー・ワイルド（1854～1900）の英語の名言をご紹介します。 「オスカー・ワイルドの日本語の名言」へ オスカー・ワイルドの生涯 1854年10月16日、現在のアイルランドの首都ダブリンで医師の家庭に生まれる。 両親ともに文才に富み、母は詩人でサロンの主でもあった。母は女の子を欲していたため、オスカー・ワイルドの幼少期には母によって女子の格好をさせられる。 1864年に王立学校に入学。1871年に古典語の最高賞を受けて卒業し、ダブリン大学に進学。 1874年、20歳でオックスフォード大学に進学
松井一郎(大阪市長) on Twitter: "長谷川さんが、ブログで伝えたかったのは、健康であるための自己管理の重要性と増え続けつ医療費によって、国民皆保険制度の破綻を回避する事にありましたが、表現が不適切であり多くの人を傷つけました。人間誰しも間違いあります。維新の会は間違いを反省し再チャレンジする人は認めて参ります。"
長谷川さんが、ブログで伝えたかったのは、健康であるための自己管理の重要性と増え続けつ医療費によって、国民皆保険制度の破綻を回避する事にありましたが、表現が不適切であり多くの人を傷つけました。人間誰しも間違いあります。維新の会は間違いを反省し再チャレンジする人は認めて参ります。
総務省「実はペースメーカーは携帯程度じゃ狂わんで」病院(せやろな。)
優先座席傍のドア付近で立って乗車中にスマホ触ってたら 爺に「ペースメーカー使ってるから携帯電話やめてくれ」って言われた事はあるな
「サヨク批判」したいがためだけのトランプ擁護論の愚かしさ « ハーバー・ビジネス・オンライン
トランプ政権の発足から半月。あの当選劇の衝撃を引きずるかのように、いまだに世界中のメディアは連日、新政権の動向を報じ続けている。 通常、新政権発足当初の100日間は「ハネムーン期間」と呼ばれ、野党もメディアも政権批判を手控える。政権運営が安定した軌道に乗るまで100日程度はかかるだろうとの共通認識があるためだ。これまで幾度となく政権交代を経験してきた合衆国ならではの、歴史に根ざした叡智の一つだろう。 だがこの政権は「ハネムーン期間」の恩恵に預かれそうにない。性急な入国禁止令のドタバタ、オーストラリア首相との電話会談での暴言、極秘裏に進められたイエメンでの軍事行動の惨憺たる失敗などなど、トランプ政権はその船出から容赦のない批判の波にもまれている。 しかしこれは当然といえば当然とも言える。例のイスラム教国7カ国を主要対象とした入国禁止令にしても、性的マイノリティの権利へのバックラッシュにしても
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