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ブックマーク / www.fx-it.com (5)

  • 日経BP社 2誌休刊、2誌刊行ペース変更 (f/x [エフエックス] ITメディア・タンク)

    日経BP社のIT系雑誌のうち「日経コミュニケーション」「日経情報ストラテジー」は6月発売号を以って休刊。 「日経コミュニケーション」休刊のお知らせ 「日経情報ストラテジー」休刊のお知らせ 「日経ソフトウエア」「日経Linux」は月刊から隔月刊に刊行ペースを変更する。 「日経ソフトウエア」「日経 Linux」 隔月刊化のお知らせ 「日経ソフトウエア」は7月売(9月号)の次は9月売(11月号)となり、奇数月24日発売に、 「日経Linux」は8月売(9月号)の次は10月売(11月号)となり、偶数月8日発売となる。 「日経Linux」から派生した「ラズパイマガジン」に関しては偶数月の隔月刊発売から変更は無いが、発売日が少し変更になる可能性アリ。 休刊の2誌については雑誌単体での収支の問題もあるでしょうが、「日経ソフトウエア」「日経Linux」は今年度から書店売り雑誌という括りで「日経PC21」な

  • 日経BP社の当期純損失は「76億6700万円」だった (f/x [エフエックス] ITメディア・タンク)

    一つ前のエントリーに対して「通りすがり2」さんより、ご指摘と情報をいただきましたので、日経新聞の「有価証券報告書」を2年分参照してみました。 ⇒第138期 有価証券報告書(平成21年12月31日決算) ⇒第137期 有価証券報告書(平成20年12月31日決算) 「関係会社の状況」の部分に、連結売上高に占める割合が10%を超えている会社として「日経BP社」の「主要な損益情報等」が記載されています。 第138期の有価証券報告書を参照すると 「当期純損失 7,667百万円」つまり、「76億6700万円」の損失。 うーん、これは物凄い金額ですね......。 なお、「関係会社の状況」を見るとBP社は日経新聞社に「80億円」をお金を貸している事も判りますね。これは大手町の新しいビルを建てる際に用立てた物でしょう。 第137期の有価証券報告書では、BP社からの借入金は「40億」になってますから、一年

    sarutoru
    sarutoru 2010/04/06
  • 「YOMIURI PC」 3/24売を以って休刊 (f/x [エフエックス] ITメディア・タンク)

    読売新聞社は、「YOMIURI PC」を3/24売(5月号)を以って休刊すると発表した。 最終号では永久保存版と銘打ち、定番の「メンテナンス特集」などを総力刊行で臨む。 休刊後、編集スタッフやコンテンツは「YOMIURI ONLINE」内の「ネット&デジタル」に引き継がれていく予定。 初心者から中級層・シニア層を中心とする熱い支持を受け、5万部台の実売部数を堅守していた「YOMIURI PC」ですが、新聞事業不振の煽りを受ける形で休刊となってしまいました。 読売新聞グループとしては、中央公論新社という「出版社」をグループ傘下に収めているので、そちらに移管できる出版物は移管し、できない物は原則として(月刊大相撲は残っている)休刊という事業再建の指針/施策から、既に休刊となった「読売ウィークリー」と、今回の「YOMIURI PC」は漏れてしまったと推測されます。確かに広告は入って無かった訳です

  • BP社 「リアルシンプル ジャパン」休刊 (f/x [エフエックス] ITメディア・タンク)

    IT誌ではないので簡単に。 日経BP社は、女性向けライフスタイル誌「リアルシンプル ジャパン」を11/20売(1月号)で休刊。 創刊が2005年10月ですから、創刊から2年余でした。 日経ホーム出版との合併が済み、新生ライフスタイル局としての取捨選択が行われたのでしょう。 来年は創業40周年。いかなる未来があるのかな?

    sarutoru
    sarutoru 2008/10/08
    一号でも採算とれたことはあるのだろうか…
  • f/x [エフエックス] ITメディア・タンク ~IT系メディアのバーティカル・ポータル~

    日経BP社は、日、「新メディア&イベント発表会」を実施した。 従来、存在していたBP社の総合ポータルサイト「nikkei BPnet」は11/30を以てサービス終了となっているが、今回、新たに技術情報系総合サイト「日経 xTECH(日経クロステック)」を2/13にオープンする。 この展開を理解するためには、BP社が近年行ってきた組織改編/機構改革を多少は踏まえる必要があるが、現状、BP社の展開するメディアは大きく3つのカテゴリーに分かれて運営されている。 その分類は、旧来の「電子・機械局」や「コンピュータ・ネットワーク局」「建設局」というような分野ごとに細分化された括りからは離れて、現在は「日経ビジネス」を筆頭とする「経営情報メディア」、「ITpro」などの「技術情報メディア」、「日経トレンディ」など市販誌を中心とする「生活・サービスメディア」の3つのグループとなっている(なお、日経パソ

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